◆【経営コンサルタントの独り言】 ■ 日本のノーベル賞受賞はいつまで続く？ ■ ブロックチェーンは日本人の技術？ 1002

 

  【経営コンサルタントの独り言】 ■　日本のノーベル賞受賞はいつまで続く？　■　ブロックチェーンは日本人の技術？　1002

 

 

二兎を追うブログ　

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■　日本のノーベル賞受賞はいつまで続けられるのでしょう　1002

 

　2016年、大隅良典（おおすみ よしのり）先生が、ノーベル生理学・医学賞を受賞されました。

　2018年は、本庶佑（ほんじょ・たすく）先生が受賞と、物理学分野と共に、この分野では強味を発揮しています。

　山中伸弥先生が、ノーベル賞を受賞されたときに、大隅先生が本来は先に採るべきですと、ご自身の受賞について山中先生が謙遜されておっしゃっていたことを思い出します。

　山中先生の言葉を信じ、大隅先生の受賞は確実だと思っていましたので、それが実現した時は、関係ない私までもが大変うれしくなりました。

　ノーベル賞の選考は、スウェーデンで行われると思われている方が多いのですが、賞によって異なるのです。

　「物理学賞」、「化学賞」、「経済学賞」の３部門はスウェーデン王立科学アカデミー、大隅先生が今回受賞されました「生理学・医学賞」はカロリンスカ研究所（スウェーデン）、「文学賞」はスウェーデン・アカデミーで選考されます。

　ダイナマイトの発明ということで、「死の商人」と批判を受けたこともあります「平和賞」は、ノルウェー・ノーベル委員会が選考しています。

　因みに、経済学賞は、ノーベルの遺言ではなく、1968年にノーベルの死後７０年後に設立されたことも知っておくと良いかもしれません。

　また、ノーベルは、ノルウェー生誕と私は学びましたが、近年はスウェーデンで生まれたと言われているようです。スカンジナビア半島に両国が位置し、歴史的な変遷があってのことかもしれませんね。

　一方で、多くの日本人受賞者が、ノーベル賞受賞者が減っていうのではないのかと将来を憂う発言があります。

　その理由のひとつに、近年の論文投稿数の減少が挙げられています。

　若い研究者に対する抜本的な支援対策が必要ななのではないのでしょうか。

 

■　ブロックチェーンは日本人の技術？

　最近「フィンテック」という言葉を見たり聞いたりすると思います。ブログでもご紹介をしました。これに関連して「ブロックチェーン」という言葉を視たり、聞いたりしていると思います。ＮＨＫ経済部新井俊毅氏がわかりやすく解説していましたので、その要約をご紹介します。

　人工知能やビッグデータといった最先端のＩＴ技術を活用した新たな金融サービスとして「フィンテック」が注目されています。

　FinTech、Financial technologyの合成語で、「情報技術（ＩＣＴ）を駆使して金融サービスを生み出したり、見直したりする動き、外部に公開した形で開発されることもあるため、オープンイノベーションの一環である（Wikipedia）」のことです。

　スマートフォンで買い物の支払いができたり、指紋で預金を引き出せたりといったサービスも、フィンテックの１つです。 このフィンテックを支える基盤として、いま、注目されているのが「ブロックチェーン」と呼ばれる技術です。

　2018年の秋頃より「ブロックチェーンの実証実験を開始します」という金融機関のサービスに関する報道資料をご覧になったことがおありではないでしょうか。

「ブロックチェーン」は、インターネット上でやり取りされる仮想通貨「ビットコイン」の根幹をなす技術です。ビットコインを考案した「サトシ ナカモト」を名乗る人物が発明したとされています。

　お金の取引記録を改ざんされにくい形でしかも低コストで処理・保管できる技術と新井氏は説明しています。

　これまでお金の取引に関わるデータは、金融機関などが巨大なコンピューターシステムで管理してきました。いわゆる「中央集権型システム」と呼ばれる方法です。それに対して「ブロックチェーン」では取引データの管理者が存在しません。データは、特定のサーバーではなく、ネット上に保管されます。中央集権型に対して「分散型台帳」とも呼ばれます。大勢の利用者がデータを共有するため改ざんされにくいといわれています。

　中核的なサーバーがないため大規模な障害につながりにくく、巨額なシステム投資が不要です。

　では、なぜ「ブロックチェーン」と名付けられたのでしょうか。

　取引データが、「ブロック」と呼ばれる塊としてネット上に存在する「台帳」に保管され、この「ブロック」が鎖のように連続して記録されることに由来しています。

　国内だけではなく、海外取引も少ない手数料で送金を行うことができます。

　経済産業省の報告書によりますと、例えば、商品の在庫情報を川上から川下まで共有する効率的なサプライチェーンや、土地登記や特許など国が管理するシステムへの活用など、産業構造に大きな変化を与える可能性があると予測されています。

　今後、目が離せない技術のひとつでしょう。

 

 

（ドアノブ）

 

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