メンタルヘルス不調者が多いのは

同じようなテーマで、'12.11.15に掲載しました。
メンタルヘルス不調者が多いのは、大企業なのか、中小企業なのか？という疑問です。
因みに、拙著『中小企業の「うつ病」対策』では、労務行政研究所のデータを採用しています。

定性情報なのですが、最近、判明したことがあります。
それは、企業規模が小さいほど、メンタルヘルス不調になった段階で、退職を余儀なくされるということです。
中小・零細では、休職制度がない企業がたくさんあります。
休職制度は、法令で定めらているわけではありません、企業が任意で実施する制度だからです。
休職もできない、仕事もできないでは、退職に追い込まれることもやむを得ないのでしょう。
こういう労働者が、データに表れないのも無理からぬものがあります。

一般論になりますが、調査データは、定量調査であっても、無条件で信用するのは問題があります。
調査データは、数字に付随する情報をすべてそぎ落として、単純化したデータですし、
調査は、仮説に基づいて実施するものであり、仮説を検証する作業でもあるからです。
そもそも仮説に無理があれば、結論もねじ曲がることも大いにあるからです。
仮説を盲信することは、危険なことなのです。
わたしたちは、調査データの裏に隠れている「真実・実態」を読みとる能力が必要です。
現役時代は、多くをマーケティング分野にいましたので、その重要性は認識していましたが、
労働安全衛生の分野においても、データを読む力は、重要だなと実感しています。

メンタルヘルス不調のため１か月以上欠勤・休職している社員の全社員に対する割合
労務行政研究所　2008年調査
合計　：　０．４９％
1000人以上　０．４０％
300～999人　０．４３
300人未満　０．９４

平成19年労働者健康状況調査「事業所統計調査第35表過去1年間においてメンタルヘルス上の理由により
連続1カ月以上休業又は退職した労働者数割合」から

　　　　　　休業者　　退職者
合計　　　　０．３％　０．１％
5000人以上　０．６　　０．０
1000人以上　０．８　　０．１
300人以上　　０．６　　０．１
100人以上　　０．５　　０．１
50人以上　　０．４　　０．１
30人以上　　０．３　　０．１
10人以上　　０．２　　０．１