今朝、10時ごろスマホに株価下落というニュースが速報で、表示された。
この時は、下げ幅が2,000円未満だったと思う。
そして12時過ぎ、再び速報で株価下落が報じられた。
その後も、次々と株価下落の速報が、スマホに入ってきた。
結局、今日の株価は4,000円を超す大幅な下落となった。
日経新聞：日経平均株価4,451円安 下げ幅ブラックマンデー超え最大
この「大幅な下落」により、「ブラックマンデー以上の下げ幅」と各新聞社が書いているのだが、この「ブラックマンデー」が起きたのは1987年のことで、日本ではなくN.Yの株式市場に端を発した株価暴落だった。
大和証券(金融・証券用語)：ブラックマンデー
株価下落という点では、同じなのだが、その要因となるモノは同じなのか？というと、同じではないはずだ。
というのも、1987年の時の「ブラックマンデー」では、米国の「双子の赤字」と呼ばれれてい「貿易赤字」と「財政赤字」だった。
ここで注目すべきは「貿易赤字」と関連のある「円安・円高」との関係だろう。
昨年あたりから、日本は急激な円安傾向になっている。
結果、日本から海外へ輸出するという時には「国内の価格よりも安い価格で海外に出す」、ということになる。
「品質の良い日本製品が安く手に入る」ということになれば、海外での日本製品は人気になり、輸出産業が伸びる。
この状況を一部の経済評論家(？)と言われる人たちは「円安・株価バブル」と、呼んでいたようだ。
毎日新聞： 「日本に金融緩和の余地なしが影響」株価急落、識者の見解
いわゆるエコノミストと呼ばれる方々の一つの見解なので、その見解が正しい・間違っている、ということではないと思う。
ただ気になったのは、リンクの見出しの他に「このまま景気後退局面に突入するのか？」という一文が加えられている、という点だ。
エコノミストと呼ばれる方と、日々の物価高と戦っている生活者とでは、「景気実感」が大きく違うのだろう。
日々、物価高を感じている生活者は「既に景気が後退している」と、感じているのでは？
この感覚の違いや違和感に、生活者は違和感を感じつつエコノミストと呼ばれる人たちの見解を読み解く必要がある気がするのだ。
もちろん、株価の上下で一喜一憂するのではなく、日々の現実的な生活の中で「日本の景気」の実態を、感じる必要があると思う。