自浄能力のない全柔連の姿勢

自浄能力のない全柔連の姿勢　　　　　　(2013-03.20.)

昨年末オリンピック女子柔道の選手15人がJOC（オリンピック委員会）に監督らの暴力・暴言を告発した事件は、全柔連への不信からで、その後の全柔連への自浄能力が見えてこない。古い柔道界の「伝統」に寄りかかる身内の論理だけが目に付く。

暴力問題を調査した、第三者委員会は、改革への提言に対し、「組織のトップは責任の所在を明確にし、適切な対応が求めれれる」（笠間治雄委員長）との提言に対し、理事会では村上会長の辞任に触れる意見も出ていたが、誰も無言で採決さえしなかった。

そこへ、同席していた、創始者「加納治五郎」の孫である「講道館の名誉館長」が「一枚岩で遣ってゆきましょう」と呼びかけ、其れで大勢は何もしないで決まった様である。（提言をした創始者のひ孫は、理事でもないのに同席していたのである）。

この状態をみて、現執行部に、抜本的な改革を実行する能力は有るのだろうか。本気で改革を考えるならば、当然会長の辞任の後任選挙を遣り、また組織内に、外部の人材を入れるとか、女性理事の登用を決めるとかして筋道をつけるのが、当然で、一般社会との大きな隔たりを感じざるを得ない。

JOCは暴力指導の再発防止などで改善勧告し、来年度の交付金を停止する事を決めた。全柔連は此の事も厳しく受け止めるべきで、改めて外部の風を入れるなどの改革を再考するべきではないでしょうか。
（えびなたろう）