今週の米株式相場は引き続き金融株の動きが焦点となりそうだ。
先週は米証券リーマン・ブラザーズの株価急落をきっかけに、同業のメリルリンチや米保険最大手アメリカン・インターナショナル・グループ(AIG)にも連想売りが波及した。
米国時間で14日にも発表されるリーマン問題への対応策を受け、「金融株売り」の悪循環に歯止めがかかるかどうかが株式相場全体の行方を左右する可能性がある。
先週1週間でリーマン株は77%安、メリル株は36%安、AIG株は46%安と大幅に下落した。
原油価格が急落するなどしたが、金融株の下落が重しとなってダウ工業株30種平均の週間上昇幅は約200ドルにとどまった。
16日に開催される連邦公開市場委員会(FOMC)も注目点。
フェデラルファンド(FF)金利は現行の2%で据え置きとの見方が大勢だが、世界的な景気の減速傾向が強まるなかで連邦準備理事会(FRB)が声明文でどんな景気認識を示すかが材料視されそう。
経済統計では8月の住宅着工件数などの発表が予定されている。
先週は米証券リーマン・ブラザーズの株価急落をきっかけに、同業のメリルリンチや米保険最大手アメリカン・インターナショナル・グループ(AIG)にも連想売りが波及した。
米国時間で14日にも発表されるリーマン問題への対応策を受け、「金融株売り」の悪循環に歯止めがかかるかどうかが株式相場全体の行方を左右する可能性がある。
先週1週間でリーマン株は77%安、メリル株は36%安、AIG株は46%安と大幅に下落した。
原油価格が急落するなどしたが、金融株の下落が重しとなってダウ工業株30種平均の週間上昇幅は約200ドルにとどまった。
16日に開催される連邦公開市場委員会(FOMC)も注目点。
フェデラルファンド(FF)金利は現行の2%で据え置きとの見方が大勢だが、世界的な景気の減速傾向が強まるなかで連邦準備理事会(FRB)が声明文でどんな景気認識を示すかが材料視されそう。
経済統計では8月の住宅着工件数などの発表が予定されている。