テレビの生き残り方法

 

テレビが化石になるわけ

インターネットの普及と通信速度の進歩でオンラインストリームによるコンテンツの配信がどこでもいつでも見られる時代となった。同じテレビ番組でもオンディマンドで見られるが、通勤途中でも旅......

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この1年振り返ると、昨年書いた「テレビが化石になるわけ」の方向がはっきりしてきたと思う。有料テレビであるNHK、自然観察ものなど資金をふんだんに使っているだけあって見応えのあるものが多い。同じ資金を掛け、素晴らしいセットを使いながら大河ドラマはの人気はもう一つ、今年始まった韋駄天も昨年の西郷ドンと同じスタートの視聴率は15％で、NHK全力を上げて宣伝に努めたが残念な結果となった。米国ではNetflix検討しているが、日本でのアマゾンなどの動きは鈍い。元気なのはYouTubeで、この発展はこの1年めざましい。見損なったStockvoiceの解説やニュースなど、スマホのYouTubeで見ることが多くなった。カラオケもYouTubeで充分だし、演歌などアジアで流行っているものがいつでも見られる。クラシックは多少音質に問題があるが、有名交響楽団や演奏家を網羅している。

このYouTubeの手軽さは番組表を検索してテレビを録画してみるといった操作に較べると遙かに楽ちんだ。テレビの残る道は、YouTubeの手軽さを取り入れることだ。有料のNHKなどは見損なう報道番組や金を掛けたドラマがもったいない。いつでも無料でオンデマンドで見られるようにすることだ。民放も有料で無く無料でせっかく作成した番組を見てもらうようにすることで存在感を示すべきだ。かつてテレビ番組、スター誕生でアイドル歌手が生まれたが、今やそれはYouTubeが取って代わってしまった感がする。

テレビ放送はネット放送とどう競争するか、それとも融合して生き残るか選択を迫られている。

年頭の話題、AIとcashless支払い

AIは各紙で特集を組んで教育的な記事を競ったが、年寄りにはもう一つ判りにくかった。一方、昨年末、QRコード・バーコード決済サービス「PayPay」だが、決済金額の20％を還元する100億円キャンペーンを展開し、連日、家電量販店のレジには長蛇の列ができ、還元総額の100億円はわずか10日間で尽きてしまいキャンペーンは終わった。ところがその後、PayPayに不正利用の問題が浮上し、後味の悪い結果となった。

一連のPayPay騒動で「QRコード決済」というものを体験する機会をもたらしてくれたと評価するむきもあるがほんの10日間では限られた若い人が体験したに過ぎない。主催者のソフトバンクもこんな結果は読めなかっただろう。かつて今のデジタル回線の以前、ADSLが出た頃、ソフトバンクは通信加入者を増やすキャンペーン「無料で各家庭にモデム配付」を行い成功を収めた。昨年通信会社が上場し、その成功で基礎固めが出来たとも言えよう。

 

しかし、QRコード決済の手順は結構面倒だ。レジで店員がお買い上げ金額を消費者に確認し、消費者は自分のスマホのアプリを起動し、店頭に掲げられているQRコードを読み、金額を自分で入力して決済する。さらに、決済が完了すると画面上に表示される数字や文字列を店員に伝え、店員はレジ入力するという手順もあることもある。クレジットカードの方が端末に自分の暗証番号を入力するだけなので私はこちらの方が便利だ。

 

今回のPayPayキャンペーンは大手の家電量販店、コンビニエンスストア、チェーン飲食店などで、その他の中小商店は対象外だった。これからcashlessが最も必要な大部分の中小小売り、飲食店でキャンペーンをやるべきだろう。この辺りは、日本特有のSuica等、タッチだけで支払いが出来る簡便さが要求される。

 

通販ではPayPalのように、銀行口座やカード番号の入力無しに利用できるの安心さも重要だ。AIはともかくcashless支払いは今年1年で大体の方向が決まる勝負年になるだろう。大敵は安全世界一日本の場合、CASHであることは言うまでも無い。

正月休みと働き方改革

昭和40年代、私が就職した頃は、大方のデパートや商店は元旦はもちろん、3日まで休みだった。家電商品の初荷は5日前後、メーカーの営業所にいたので、販売店を回って形式的に軽い蛍光灯などを届け、販売店で祝い酒を振る舞われ、この日だけは酔っ払っての帰社が許された。大型店時代となると、大晦日に出荷が多くなり、伊達政宗が始めたという仙台の正月営業のごとく、デパートもショッピングモールも元旦営業が始まった。

 

昨今の働き方改革の号令で、今年は元旦休業するデパートや全国チェーン店が増えてきた。近所のはやっているラーメン屋は3が日休業だった。しかし、前述のごとく、昔は正月は休みだったのだから働き方改革でなく、これは働き方が元へ戻ったのではないだろうか？勘違いしてもらっては困る。

 

大晦日の新聞で「2億円事件」という見だしで全面広告を幸楽苑がだした。読んで笑ってしまった。大晦日の15時から元旦まで休みますという広告だが、売上げ2億円を犠牲にするという内容だ。犠牲にしても従業員の働き方改革を行うという宣言広告だ。日本の多くの経営者の感覚はこうした「休業＝売上げ減」というもので、従業員が有給休暇を取りづらいのもこうした感覚が根底にあるからだ。もちろんゾゾタウンの前沢社長のように、働き方は従業員の自主性を重んじるという若い社長も出てきたので、将来は明るいと思いたい。

 

前掲の広告にも元旦には頑張っている社員にも「幸」せで「楽」しい時間を。と触れているが、働き方改革は従業員が「やりがいを感じ、幸せになってもらう」ことで、それにより生産性が上昇につながることを肝に銘じてもらいたい。

年金生活者のマネー、アップルショックというお年玉

新年早々、米国からアップルショックというお年玉がやって来た。ダウは600ドル、日経平均は450円下げた。
各種報道を、まとめると、米アップルが前日の取引終了後に公表した2018年10～12月期の売上高見通しの下方修正をした。アップルが見込み違いの理由として、中国を含む中華圏の販売低迷（2割から3割減と大幅）をあげた。アップルの主力製品「iPhone（アイフォーン）」の販売低迷観測は昨年からすでに出ていたが、今回の下方修正は、市場の想定を超えるものだった。10％近い株価の下げ幅は6年ぶりの大きさに達し、アップルは3日の取引だけで約747億ドル（約8兆円）の時価総額を失った。ソニーや本田の時価総額を上回るが額が1日ですっ飛んだわけだ。

 

もちろん背景には、12月の米製造業景況感指数は54.1で、前月から5.2ポイント低下し、16年11月以来2年1カ月ぶりの低水準だ。低下幅では08年10月以来約10年ぶりの大きさだから景気の先行きへの不安感もあった。また一方の中国も国家統計局が31日発表した2018年12月の製造業購買担当者景気指数（PMI）は前月に比べ0.6ポイント低い49.4で、4カ月連続の低下で16年2月（49.0）以来、2年10カ月ぶりの低い水準となった。これは米国との貿易戦争で輸出を中心に新規の受注が振るわず、製造業の景況感が悪化していることを示している。

 

iPhoneはアップルの売上げの半分強占め、台湾の鴻海が中国で生産してきた。中国の経済はiPhoneの輸出で外貨を稼ぎ、経済成長してきた。それがトランプの登場で米中貿易戦争となり、中国国内での不買運動という事態になり、値段の高いこともあってもろに影響を受けた。このことは米国の専門家からアップルは沈み行く巨艦だと指摘されていた。しかし、巨艦だけに電子部品業界への影響は大きく、しかも円高（瞬間104円に反応）になり、日本の輸出企業の決算にマイナスが想起され、日経平均もトピックスも暴落したわけだ。

 

今日の夜番から専門家がいろいろ今後のことを予測するが、難しくて困るのではないか。年金生活者は少なくとも三か月は売買を控え、ボーと見ているに限る。

 

 

昭島の初詣、拝島大師

快晴のお正月、初詣は先ず、宮沢の諏訪神社ここの手水は名前のごとく湧き水、いつもより湧いてくる水量が少ない。東京都の名水に選ばれているが枯れる心配は無いのだろうか？最近街路樹は刈られ、殆ど葉がないし、林も宅地化されている。緑の昭島のスローガンは形骸化している。

次の目的地は拝島大師、ここはいつもの人出で賑わっていた。子供の頃、見世物小屋が出店し、河童を見せるというので入ったが、インチキでがっかりした記憶がよみがえった。最近の出店は寅さんの時代と違いケバブとか外国人の店も出ている。

一段と高い処にある如意輪堂、立て膝の親しみ安い観音様だ

最近できたてほやほやの五重塔、スマートできりりとしている

本年はワイン本の改訂版をアマゾン電子出版しますので、既刊の「年金生活者の海外旅行」ともどもご愛読下さい。