WELL-BEINGの考察

Well-being 従業員が幸せを感じる企業の前提として多様性（ダイバーシティ）が当たり前でなければならない。日本では今、ジェンダーが大きな課題となっている。採用に当たって、男女の区別欄を履歴書から削除する時代になった。グローバル企業にとっては、さらに民族、出生国、宗教、文化等全ての違いの存在を尊重することをCEO自らリーダーシップをとることが求められ、チームの一員として存在感を感じることがWell-beingの始まりだ。

コロナで勢いづいた在宅勤務、テレワーク、リモートワーク、ホームワーク等いろいろ訳語があるが、時間、場所にとらわれなくとも仕事ができるといった実験がこの2年間否応なく証明された。高度成長時代、長時間労働、定期異動、単身赴任、といった個人生活を犠牲にした企業戦士が身を粉にして働いた。私の友で、60歳代で年金をもらえずに亡くなった方が多かった。企業での疲れを個人生活の中で癒されるという図式だった。
いまや企業、組織、個人生活全てに於いてWell-beingが求められる。

生活にとって最も酷な単身赴任という例を見ると、解消すると家族と当たり前の生活が送れるが遠隔勤務となる。富士通は自ら開発しているDXによる働き方改革を顧客に売り込む前に、自ら単身赴任を解消して実証している。同社内での調査によると、遠隔勤務によって、業務量が変わらなかったと回答した人は83％、業務内容が変わらなかったと回答した人が92％、生産性が変わらないもしくは上がったと回答した人が90％という結果だった。単身赴任の存在価値はないという結果だ。

決算が発表されてるが、注目されたのはタマホームで、2022年5月期の連結純利益の見通しを前期比6%増の76億円（従来予想は73億円）に上方修正した。在宅勤務が普及し、戸建て住宅への需要が堅調に推移していることが寄与しているとのこと。マンションも少しでも部屋数が多い処へ住みたいということから、売れ行きは好調のようだ。