韓国のサイバーテロ・・・決して対岸の火事では無い

　


■　ＴＶの報道では良く分からない韓国のサイバーテロ　■

今回韓国で発生したサイバーテロはＴＶなどの報道では理解が難しいというか、
原因の本質を意図的に隠していると言うか・・・。

ネットの不確実な情報を元にするならば・・・

１）　韓国では不正コピーされたWindousＯＳが広く流通している
２）　韓国軍が不正Windousの使用料をMSに請求される程、不正コピーは蔓延している

３）　MSは毎週水曜日にWindowsアップデートを実施している
　　（良く勝手にシャットダウンするやつですね）
４）　Windowsアップデートで非正規版ソフトはアップデートを受けられない
５）　韓国では大手ウィルスソフトメーカーが不正ソフト用アップデートを配布している
６）　サーバーに繫がった企業の個々のPCがMSのサーバーに繫がる時はIPアドレスを偽装

７）　このウィルスソフトメーカーが配布するパッチにウィルスが侵入
８）　PCのハードディスクを破壊

９）　ウィルスに感染したPCのみならず、ネットワークで繫がるサーバーも攻撃
10)　 LinuxをOSに使用したサーバーでも攻撃対象となる


信憑性に乏しいネット情報ですので参考までに・・・。


不正コピーが蔓延に対する実力行使による警告の様に受け取れますが、
このウィルスってリナックスサーバーまで攻撃するとなると、
世界中の銀行システムが同様の危険に曝される事になります。


今や銀行預金も電子データの時代。
韓国の事件は、決して対岸の火事ではありません。

預金に最大40％課税・・・キプロス問題はロシアのン問題？

　

■　１０万ユーロまでの預金は保護＝ペイオフ　■

キプロス問題は、キプロスポピューラー銀行の破綻処理という一般的な民間銀行の破綻処理の方式を取る様です。


１）　キプロス・ポピュラー銀行をグットバンクとバットバンクに分割
２）　不良債権をバットバンクに集める
３）　優良債権はグッドバンクでに集める

４）　１０万ユーロまでも預金は保護する＝ペイオフ
５）　グットバンクと、保護された預金はキプロス銀行が引き受ける
６）　中央銀行からキプロス銀行が９０億ユーロの緊急流動性供与を受ける

７）　キプロス・ポピュラー銀子の１０万ユーロ以上の預金を凍結する
８）　この預金凍結で４２億ユーロを捻出する

言うなれば預金者の自己責任で解決しろという事。
「金利＝リスク」という大原則に立ち戻っただけとも言えます。

■　ロシア人のマネーロンダリング潰し　■

キプロスの銀行は４％の利子が付いて、なおかつ非課税であった事から
海外のマネーの逃避地として、特にロシアの資金が集まっていました。

高い金利を支払う為には無理な運用もしますし、
そもそもそれだけの金利を支払える見込みも元々無かったのでしょう。
金融危機が発生し、資金流出が起きれば、一気の破綻するのは当然の事です。

キプロス人自体は、それ程裕福ではありませんので、
大口預金者の多くはロシア人だと言えます。

キプロスの財務省はロシアに支援要請をしますが、
プーチンは一刀両断に断ります。
当然です。
マネーロンダリングで海外に流出した資産を救う必要はロシア政府には微塵もありません。

むしろプーチンはユダヤ系の新興財閥との戦いで今の地位を築きました。
今週、イギリスの亡命していたユダヤ系財閥のボス、
ボリス・ベレゾフスキーが変死しましたが、
ロシアによる暗殺が疑われています。

プーチンはロシアの国益を損ねる行為に容赦ありません。
マネーロンダリングの怪しい資金など、助けるはずがないのです。

■　アメリカや先進国では踏みにじられ、キプロスでは厳守される「原則」　■

過剰な投資で銀行が破綻の危機に陥った状況は、
リーマンショック後の大手銀行も、キプロスの銀行も変わりありません。

しかし、大手銀行は「大きすぎて潰せない」として政府の資本注入で生き延びます。
一方、キプロスの銀行は、破綻処理され、責任は預金者が負う事になります。

これこそ、ダブルスタンダードの最たるものですが、
リーマンショック後に原則を貫けば、現在の世界の銀行はおとんど全て消えています。

■　預金が安全でないという前例は、ギリシャやスペインに悪影響を与える　■

「預金者が責任を負う」という「原則論」が示された事は、
今後のユーロの動向に、悪影響しか与えません。

何故なら、ギリシャ国民や、スペイン国民は、
自国銀行の預金を引き出してタンス預金にするか
あるいは、ドイツなどの銀行に預けなおす可能性があるからです。

ギリシャでは危機発生以降、銀行の預金流出が続いていますが、
この動きを加速する恐れがあります。

一方で、ロシア人の預金が没収されたのを見た金持は、
海外の預金が安全でない事に怯えているはずです。

■　トロイカはユーロを崩壊の寸前まで追いやる　■

ユーロは欠陥通貨です。

財政が統合されていないユーロ圏では、
徴税による資金の循環のシステムが有りません。

景気の良い時は、ドイツに集まった資金は、
民間投資や国債投資という形で南欧諸国に還流しました。
これが、南欧諸国で不動産バブルを膨らめました。

しかし、一端金融危機が発生すると、資金の循環が逆転します。
もの凄い勢いで、南欧諸国への投資た引き揚げられたのです。

財政が統合されていれば、ドイツ人が儲けた事によってドイツで徴収された税金は、
ドイツの利益の源になった、南欧諸国への公共投資によって還流させなければなりません。
好景気の時は民間で行われるこの循環を、不景気の時は政府が行なう必要があるのです。

ところが、ドイツ国民は自分達の税金が「なまけ者」の為に使われる事には納得しません。
「民主主義」といえば聞こえは良いですが、結局、国民は「身勝手」なのです。

ドイツ国民が渋々、ユーロ圏の財政統合に合意するには、
財政統合をしなければ、もっと酷い状況が発生する所まで追い込む必要があります。

ドイツはユーロ統合のマーレヒト条約を批准するときに、
国民の同意があればユーロを離脱できる法律も採択しています。
ドイツ国民の多くは、いざとなればユーロを離脱すればよいと考えています。

しかし、ドイツがユーロを離脱したらどうなるでしょう？

１）　復活したマルクは暴騰
２）　ユーロは暴落
３）　極度なマルク高で外需依存度の高いドイツ経済が大打撃を受ける
４）　ユーロの暴落で、ドイツ人のユーロ資産は紙屑に

そう、ドイツがユーロを離脱する事は、現在のドイツの繁栄を手放す事を意味します。
ギリシャやスペインがユーロを離脱しないのも、この現実を理解しているからです。

そして、何よりもこの事実を理解しているのがテクノクラート達です。
彼らは、一つのヨーロッパ実現の為に、ユーロ危機を演出して、
ドイツ国民を追い込んでいるのです。

■　問題はユーロ危機の仕上げの時期と、ドルと円の状況　■

問題はユーロが崩壊の危機に瀕した時、
ドルと円が元気な状態では、ユーロが本当に崩壊してしまう事です。

ですから、ユーロが崩壊に瀕した時に、
ドルと円も足並みを揃えて危機である必要があります。

多分、全ての引き金は、再発する金融危機によって引かれるのでしょう。

その引き金が何によって引かれるのか・・・・
最近、アメリカの国防省やロシアの国防省が
盛んにサイバーテロの危機を警告しています。

そして、韓国で小規模なサイバーテロの実験が行なわれました。
銀行の顧客情報が消失したという、信じられない事態が生じています。

「テロとの戦争」の時も、「イスラム教との衝突」というイメージが先行して作られました。
何だか、同じニオイがしてきます。


あくまでも私の妄想に過ぎませんが、
「北朝鮮の捨て身のサイバーテロで世界の金融が崩壊」というシナリオならば、
誰も責任を問われません。
北朝鮮は、「わが国はやっていない！！」と主張出来ますし、
多分、サイバーテロを仕掛けるのは世界の経営者達なのですから、
北朝鮮は濡れ衣です。

そんなバカナとお思いかも知れませんが、
サーバーも含めて、ＭＳのウィンドウズが支配する世界の恐さを
皆さは想像する事は出来るでしょうか？

意図的に放置されたセキュリティーホールを突かれたたら、
世界中のサーバーやＰＣは一瞬で崩壊するかも知れません。
韓国の事件は、こういう事もあり得るというイメージを作る為に仕掛けられた可能性があります。


世の中、何が起きるか分かりません。
だんだんと、危機の足音が近づいている様に感じます。

何事も起きないのが一番ですが、
金融にポッカリ空いた大穴は、依然として塞がってはいません。
そして、回復が宣伝されるアメリカ経済は、
実は昨年後半から、景気後退に入っているとのウワサもチラホラと。

ＱＥ３で何とか誤魔化していますが、いつまでもＱＥを続けると、
今度はバブルが膨らみます。
世界中で上昇する株価が、最後のバブルの膨張でしょう。

アベノミクスで浮かれているのはマスコミだけの様ですが、
皆さんご注意あれ・・・。


本日も、「いつも外れる人力未来予測」でした。