モデルナ製ワクチンの心筋炎リスク報告、米当局が調査＝報道 | Reuters
［１９日 ロイター］ - 米紙ワシントン・ポスト（ＷＰ）は１９日、モデルナの新型コロナウイルスワクチンについて、若年の成年層を中心に心筋炎が起きるリスクがファイザー製よりも高いとする報告を受けて、食品医薬品局（ＦＤＡ）などの米医薬品・衛生当局が調査していると伝えた。
カナダの研究データは、モデルナ製ワクチンが、若年層、特に３０歳以下の男性で心筋炎リスクがファイザー製よりも高い可能性を示した。
ＷＰによると、関係者はこの件で結論はまだ出ていないと述べた。
この報道について、モデルナとＦＤＡからコメントは得られていない。
新ワクチン、来年にも治験へ 都医学総合研究所が開発 接種１回で長期免疫維持も 産経新聞報道(夕刊フジ) - goo ニュース
2021/08/19 17:05
東京都の外郭団体である都医学総合研究所が民間の製薬会社と共同開発している新型コロナウイルスワクチンが、臨床試験（治験）の準備段階に入ったと１９日付産経新聞が報じた。長期間の免疫維持が実証されている天然痘ワクチンを利用するため、開発中のワクチンも１回の接種で抗体が長期にわたり持続することが期待されるという。来年中に治験に着手し、早期の実用化を目指す。
同研究所がノーベルファーマ社と共同開発しているのは、弱毒化した天然痘ワクチンに新型コロナウイルスの遺伝子を組み合わせて製造するワクチン。昨年４月に開発に着手し、マウスやカニクイザルを用いた非臨床試験では、新型コロナの発症予防効果が確認され、重篤な副反応は見られなかったという。
天然痘ワクチンは１回の接種で少なくとも数十年以上、抗体が保持されることが確認されており、天然痘ワクチンをベースに開発される新型コロナワクチンも複数回接種することなく免疫を長期維持できるとみられる。凍結乾燥した製剤化により、常温での保存や輸送も可能という。
現状の国内のワクチン接種はファイザーやモデルナなど海外製で実施されており、安定的な供給や保存に課題があるほか、来年以降の３回目接種も議論になっている。国産で１回打てば抗体が生涯持続するようなワクチンが開発されればメリットは大きい。
開発中のワクチンは、治験後も薬事申請と審査を経て承認を得られるまでには一定の時間を要するため、医療機関への供給は早くても２０２３年以降となる見通し。
国内では第一三共、ＫＭバイオロジクス、アンジェス、塩野義製薬などがワクチン開発を進めている。
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万が一、ワクチン接種が義務化されたり、ワクチンパスポートが無ければ電車にも乗れないーなんてことになったら接種もアリかも知れないけれど、その時は、一定の時間を有したのちに安全性を審査された後に承認を得たワクチンで国産で１回打てば抗体が生涯持続するワクチンを選択出来れば良いですね。
新型コロナ感染後に生体肺移植の女性が退院 世界初、臓器提供の家族も社会復帰(京都新聞) - goo ニュース
2021/08/19 18:58 京都大医学部付属病院（京都市左京区）は１９日、新型コロナウイルス感染の後遺症で重い肺障害となり４月に生体肺移植を行った患者が退院したと発表した。コロナ感染後の患者に対する生体肺移植は世界で初めてのケースだった。
同病院によると、患者は関西在住の女性。移植後、筋力低下や合併症などの影響で回復に時間を要したものの８月１６日に退院し、リハビリのため他の病院に移った。現在は人工呼吸器を外し、室内歩行ができるようになった。執刀した伊達洋至（ひろし）教授は「移植した肺はよく機能し、呼吸状態は非常にいい」としている。肺の一部を提供した家族も既に社会復帰したという。
手術は４月７日に実施。当時、肺機能が悪化して人工心肺装置「ＥＣＭＯ（エクモ）」を装着したが、肺移植以外に救命手段がない状態だった。脳死ドナーから移植するには長期間待つ必要があり、夫と息子から臓器提供の申し出を受けて生体肺移植を行った。
アストラゼネカのコロナ薬、治験で有望な結果 写真1枚 国際ニュース：AFPBB News
【8月21日 AFP】英製薬大手アストラゼネカ（AstraZeneca）は20日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の治療や予防に用いる抗体医薬の臨床試験（治験）で、有望な結果が得られたと発表した。
この抗体医薬「AZD7442」は2種類の抗体を組み合わせたもので、当初はすでにウイルスにさらされた患者の治療薬として開発されたが、その用法での治験では有意な効果は確認されなかった。
アストラゼネカの発表によると、ウイルスにさらされていない5197人を対象に行われた新たな治験では、発症リスクが77%低減され、重症化例はなかった。
米政府はAZD7442の開発に資金を提供しており、70万回分の供給を受けることで合意している。
同社はデータを保健当局に提出し、緊急使用許可または条件付き承認を目指す方針。(c)AFP