おはようございます。税理士の倉垣です。
今日はThe Statement of Cash Flowsの第1回目です。
企業のキャッシュフローの情報を提供する計算書がThe Statement of Cash Flowsですが、３つの区分に分けられます。
つまり、cash flows from operating activities（営業活動によるキャシュフロー）, cash flows from invetiment activities(投資活動によるキャシュフロー), and cash flows from financing activities(財務活動によるキャシュフロー)です。
まずcash flows from operating activitiesから見ていきます。
次の具体例により、この区分の計算表示方法を示します。
この例では、間接法（損益計算書の当期利益から出発して発生主義を現金主義に修正する方法）によっています。
Partial balance sheets of Company A appear as follows:
The income statement discloses the folloing:
Net cash from operations for 20B would thus be calculated as follows:
イ、Depreciation Expense（減価償却費）は非現金項目で、費用として発生するが現金の支出を伴わないので加算する。
ロ、Loss on Sale of Equipment（備品売却損）も、上記イと同様非現金項目であり、またEquipmentの売却総額を次の区分であるcash flows from invetiment activities(投資活動によるキャシュフローに計上するためにも加算する。
ハ、Amortization of Patent（特許権償却費）も上記イの償却費と同じ理由で加算する。
ニ、Increase in Accounts Receivable（売掛金増加額）とIncrease in Merchandise Inventory（商品増加額）は、資産勘定の期中増加は費用は発生していないが、現金の減少であるので減算する。
ホ、Decrease in Prepaid Insurance（前払費用減少額）は、減少した分だけ費用の発生であるが、現金の出金を伴わないので加算する。
ヘ、Increase in Accounts Payable（買掛金増加額）は、債務の増加は借方の費用の発生にもかかわらず、現金の支出を伴わないので加算する。
ト、Decrease in Taxes Payable（未払税金減少額）は、減少した額だけ費用の発生はないにもかかわらず、現金の支出があるので減算する。
間接法による、cash flows from operating activities（営業活動によるキャシュフロー）の区分の作成は、その額がNet Income（純利益）に算入されているのか、現金の支出を伴うのかどうかという2つの面から確認しながら行うと正確に処理できると思います。
倉垣税理士事務所の公式ＷＥＢ http://kuragaki.jp
今日はThe Statement of Cash Flowsの第1回目です。
企業のキャッシュフローの情報を提供する計算書がThe Statement of Cash Flowsですが、３つの区分に分けられます。
つまり、cash flows from operating activities（営業活動によるキャシュフロー）, cash flows from invetiment activities(投資活動によるキャシュフロー), and cash flows from financing activities(財務活動によるキャシュフロー)です。
まずcash flows from operating activitiesから見ていきます。
次の具体例により、この区分の計算表示方法を示します。
この例では、間接法（損益計算書の当期利益から出発して発生主義を現金主義に修正する方法）によっています。
Partial balance sheets of Company A appear as follows:
| 12/31/20A | 12/31/20B | |
| Accounts Receivable（売掛金） | $8,000 | $10,000 |
| Merchandise Inventory（商品） | 1,000 | 2,500 |
| Prepaid Insurance（前払保険料） | 800 | 600 |
| Accounts Payable（買掛金） | 3,000 | 5,000 |
| Taxes Payable（未払税金） | 1,500 | 900 |
The income statement discloses the folloing:
| Net Income（純利益） | $6,000 |
| Depreciation Expense（減価償却費） | (500) |
| Loss on Sale of Equipment（備品売却損） | (30) |
| Amortization of Patent（特許権償却費） | (20) |
Net cash from operations for 20B would thus be calculated as follows:
| Net Income（純利益） | $6,000 |
| Depreciation Expense（減価償却費） | 500 |
| Loss on Sale of Equipment（備品売却損） | 30 |
| Amortization of Patent（特許権償却費） | 20 |
| Increase in Accounts Receivable（売掛金増加額） | (2,000) |
| Increase in Merchandise Inventory（商品増加額） | (1,500) |
| Decrease in Prepaid Insurance（前払費用減少額） | 200 |
| Increase in Accounts Payable（買掛金増加額） | 2,000 |
| Decrease in Taxes Payable（未払税金減少額） | (600) |
| Net Cash Flow from Operations（営業活動による純現金） | $4,650 |
ロ、Loss on Sale of Equipment（備品売却損）も、上記イと同様非現金項目であり、またEquipmentの売却総額を次の区分であるcash flows from invetiment activities(投資活動によるキャシュフローに計上するためにも加算する。
ハ、Amortization of Patent（特許権償却費）も上記イの償却費と同じ理由で加算する。
ニ、Increase in Accounts Receivable（売掛金増加額）とIncrease in Merchandise Inventory（商品増加額）は、資産勘定の期中増加は費用は発生していないが、現金の減少であるので減算する。
ホ、Decrease in Prepaid Insurance（前払費用減少額）は、減少した分だけ費用の発生であるが、現金の出金を伴わないので加算する。
ヘ、Increase in Accounts Payable（買掛金増加額）は、債務の増加は借方の費用の発生にもかかわらず、現金の支出を伴わないので加算する。
ト、Decrease in Taxes Payable（未払税金減少額）は、減少した額だけ費用の発生はないにもかかわらず、現金の支出があるので減算する。
間接法による、cash flows from operating activities（営業活動によるキャシュフロー）の区分の作成は、その額がNet Income（純利益）に算入されているのか、現金の支出を伴うのかどうかという2つの面から確認しながら行うと正確に処理できると思います。
倉垣税理士事務所の公式ＷＥＢ http://kuragaki.jp