モノコトづくり異説

フリーマンやネルソンは、1980年代に当時、世界を席巻しつつあった日本の製造業と、危機感をあらわにしていた米国製造業を比較し、National Innovation Systemsという概念を提案した。文明、文化、社会経済制度といった諸制度（institutions）がイノベーションを賦活させたり鈍化させたりする。また、イノベーションが制度を変容させたりもする。

ＮＩＳはこのようにイノベーションを生態的にとらえ、共進(coevolution)のプロセスとして描いた。制度はおおむね国にスペシフィックなので、国によって技術軌道は異なりイノベーションのスタイルも変わってくるとした。

日本の伝統的なＭＯＴモデルには、ドミナント・デザインが決定された後のインクレメンタルなプロセスイノベーション、とくに摺り合わせが必要な製品のQCDに強みがある。かたや、ことＩＴに関しては、what to makeをテーマとする非連続的、あるいは破壊的なイノベーションには、シリコンバレー型ＭＯＴに圧倒的な優位がある。

さて「もの」という言葉には古い記憶の層が折り畳まれている。もののけ、もののあはれ、つきもの、ものがたり、ものつくり。大和言葉の「モノ」は単なるthing、つまり「物」ではない。もの＝霊をおびた霊的存在としてのモノだ。

岩石を神と見立てて敬神崇祖の対象とする。長年使った針をたんに捨てるに忍びえず針供養をする。たんなるブッダの模造である仏像に開眼供養を執り行う。もの、すなわち、霊性を帯びた「いのち」を持った存在であるという「モノ」の観じかたは、その自然観とあいまって、モノとの接し方、モノのつくり方にも投影されてきた。

日本（語）のモノは、人と切り離されたモノではなく、身体・霊性の延長、あるいはそれらの一部としてのモノなのである。ごく自然に出る「ものごと」という言葉のコトをつくることをサービスといえば、サービスにこそ、日本の暗黙的知識が積み重なるようにして表出される。

故亀岡秋男氏は、「知識がサービスという行為を通して表出される」と洞察したが、表出された知が循環し、新たな層を万古の年輪のごとく付け加える知的伝統にこそ日本的なサービス気質が優艶な慣性をもって綿々と息づいている。霊的な存在のモノと、身体・霊性の延長に顕れるコト。

サービスを生態的に見れば、マズローの欲求階層仮説の上位にある自己実現欲や実存欲求を満たす経験サービスはコトを摂取し包含することとなる。経験サービス都市、京都には、そのようなモノコトが充満している。

MITのアントレプレナーシップ＆イノベーションコース（E&I）

技術経営に力点を置いているＭＩＴでは2008年のカリキュラムからEntrepreneurship & Innovation (E&I)が強力な内容に進化させた。

かのパルミサーノレポートが言うように、イノベーションこそが米国の経済・社会発展のカギなのだから、技術者がイノベーションを学ぶと同時に、経営者がイノベーションを学ぶのは必然だ。イノベーションを引き起こすトリガー人材は起業家なわけだから、ビジネス経験産業の代表であるビジネススクールにアントレプレナーシップが入るのは必然。そしてアントレプレナーシップとイノベーションを組み合わせるラーニングデザインも論理的必然。

注目すべきは、MITのビジネススクールの全学生に対してE&Iのコア科目履修を義務づけたことだ。さらにE&Iの発展科目に関しては、コア科目の優秀層にのみ履修を認めるとしている。アントレプレナーシップとイノベーションを同時に学ぶというのは、今や国家技術覇権戦略にはじまり、ビジネス教育産業の差別化戦略でもあり、優秀階層のキャリア差別化戦略でもある。それだけE&Iには人気があり、特定分野の技術覇権構築、維持を狙うアメリカ国家、大学、個人(知的ビジネスエリート階層）のベクトルがピタリと合っている。

ひるがえって日本はどうか？変質の途上にあるとはいえ、終身雇用、表面を糊塗した言い訳程度の成果主義、内向きの組織風土に過剰適応した会社員は、起業のリスクを進んでとろうという気風は低い。開業率の低空飛行はOECD加盟国中、毎年最下位である。その結果、イノベーションが新規開業の組織から発生する頻度は低い。したがって、非連続的かつ破壊的なイノベーションは日本のベンチャー企業からは出にくい、ここに日本国家としてのＭＯＴの弱点がある、というのは大方のＭＯＴ論者の言うとおりだろう。

ここ数年間でＭＯＴを研究し教育するとされる専門職大学院の数は激増だ。ＭＯＴ業界のサプライサイドのバブルの感なきにしもあらず。しかし需要サイドはけっこうお寒い。実は、私立大学のＭＯＴでは入学者試験倍率が1.5以下の大学院が大方を占めているのである。ＭＯＴ専門職大学院が技術と経営を統合するという言説のもと、その多くは工学部の上位に設置された大学院で教えるというものだ。

ＭＯＴ大学院からしてみれば安定した学費の支払い能力があり、大学院のマーケティング上プラスに働くようなブランドネームを持つ企業から派遣学生を多く受け入れたいのはやまやま。会社にもどった社員が「はい、さよなら」とか言って辞めて起業したのでは派遣元の会社は怒ってしまう。したがって無意識的に大企業の改善型ＭＯＴを支援するようなカリキュラムが組まれる方向に力がはたらく。

それやこれやで、QCD(品質、コスト、納期)に優位な力を誇示した1980年台までの大規模製造業が主導した日本型連続的プロセスイノベーションを日本型ＭＯＴであるとあえて言うのならば、それもよかろう。しかし、日本型ＭＯＴ大学院がアントレプレナーシップを教えるというのは自己否定から始めなければなるまい。

さもなければ、不毛な結果に終わりがちな社内起業家（イントレプレナー）養成とでも言ってお茶を濁すか？あるいは、同じイノベーションでもノン・プロフィットの社会起業に鞍替えをするのか？いろいろなオプションがあろうが、一本スジのびしっと通ったアントレプレナーコースがあってもいい。

さて、ＭＩＴのみならずアメリカのトップスクールでは実際の起業経験のあるプロフェッショナルがE&Iの教鞭をとっている。なぜか？

バスケットボール選手の経験がないバスケットボールチームの監督はありえない。水泳選手の経験がない水泳コーチはありえない。同様に起業経験がない人間には起業を教えることはできない、という確固とした合意事項があるからだ。観察対象から離れ客観的な位置を確保するという社会科学（じつは技術経営の経営の部分をあつかう経営学という学問は確固とした体系がないので、正確には社会科学とさえいえない）としてではなく、経験産業アカデミアとしてアントレプレナーシップに接近するさいには、観察と参与が入れ子構造になっている「経験」がものをいうのである。

インスティテューショナル技術経営学

東工大で２日間にわたって行われた「イノベーションとインスティテューションとの共進化ダイナミズムの解明」をテーマにしたＳＩＭＯＴの議論は刺激的だった。

「技術の創造から事業化までのイノベーション創出サイクルの活性化は、(1)国家戦略・社会制度、(2)企業レベルでの組織文化、(3)時代背景といった3つの次元で象られるインスティテューションとの共進のダイナミズムに大きく依存するとの認識を基本」として、「両者がうまく適合すれば、イノベーションも進み、同時にインスティテューションも進化発展し、両者の共進的発展の好循環が図られる」という枠組みで、活発な議論があった。

Institutionをproducts of the human socialization process　(Berger and Luckmann, 1966)ととらえればworkplaceも立派なinstitutionとなる。そして、野中のSECIモデルを敷衍した上で、「ワークプレイスのありかたに変化を加えることは、職場とワークスタイルの適合化ではなく、むしろ、職場とワークスタイルとの共進に向けたダイナミックなプロセスである」(Senoo)という。

さて、大きくは一国の社会制度、経済や社会をささえる制度もinstitutionとなる。なので、日本語で「制度」というよりは、あえてカタカナでインスティテューションである、と拠点の研究者たちは通称している。

イノベーションとインスティテューションとの共進化ダイナミズムという枠組みを研究者で共有し、関連する軸をベースに研究をひもずけ体系化してゆこうという方向性は、ありがたい。

構造機能的に、「制度は、個々人の自然の力を限界内に維持する機能に奉仕し、個人の力は制度を変動の状況におく」（T. Persons)というようにとらえれば、institutionを構成する個人の人間力（Competency）は、イノベーションにとって重要なテーマとなる。残念ながら、今回の演題のなかには、個人のレベルまで具体的に落とし込んだ研究は見当たらなかったが。

・どのようなcompetencyをもつ人がイノベーション創出サイクルを活性化させるのか？
・イノベーションを創出させるためにはどのようなcompetencyを基準にして人材開発したらいいのか？

さらに進んで、特定のcompetencyの発揮を欲する人は、どのようなworkplaceとしてのinstitutionを好むのか？ということも研究の余地大。ベンチャー企業、非営利組織、安定的な大企業、起業、社会起業などなど。

これらのヒューマンファクターの変数を解明し、可視化・操作化できればさらに有益だろう。ＳＩＭＯＴを現場に落とし込んでインプリすることができるからだ。