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大川隆法幸福の科学グループ総裁が未来に向けて言ったことは、その後、ほとんどぶれずに現実化しています。
北朝鮮の核兵器への危険性を訴えたのは、かれこれ２３年前ですから、その速さが伺い知れます。
今月には最新刊、洪秀全の霊言が発表されましたが、ここではすでに、北朝鮮問題後の世界観から、「今後はどうなるか」「どう判断するべきか」が説かれていました。
その北朝鮮後の世界の問題とは、ずばり中国問題でした。
洪秀全とは、太平天国の乱の革命指導者で、詳しい内容は読んでいただきたいのですが、その中には、「俺もそう思う！」という部分がたくさんありまして、その部分を踏まえつつ、今後日本を護るために、民主主義国の一員としてどうあるべきかを考えて見たいと思います。
経済的側面から見た、仮想敵国であるはずの中国は、あと１０年持てば良い方だと私は考えております。
このままですと、中華人民共和国は分裂します。
中国共産党が支配する形での中国、今の中華人民共和国が存続、（存続といっても、せいぜい十数年でしょうが）存続できるとするならば、日本を勢力下に飲み込む以外の方法論がありません。
「そうはさせるか！」です。
日本には無限の方法論があるからです。この国の今の宰相がご存知かどうかは存じませぬが。
東アジア全体が平和地帯でない限り、日本が平和であるというのは夢幻ですから、日本の平和のために、中国を平和裏に、そして将来に対し、この地域の国々が自立し発展繁栄できて、日本と共存できるよう、今の内から日本はイニシアチブを取っていくべきなんです。
中国は人口が１０億人以上もいるわけですから、それなりに大変だろうとは思います。
しかし視点を変えれば、巨大消費地として、これほど付加価値や潜在能力の高い市場はないわけです。
ですから彼らがその世界のニーズを汲み取って、それなりに法律を整備し、国際的商法に則って、信頼ある国家を目指せば、さらなる投資や市場の整備が進むのですね。
さすれば国民も豊かになって、世界一の大国も夢ではないでしょうに、中華思想とやらが邪魔をして、どうやらその先が見えないようです。
ともあれ日本は、今後しばらくの間、このジャイアン国家と対峙しなければなりません。
これは今現在のところ、逃れられません。
こちらがその気でなくとも、相手や時代がそうさせます。
それは、次の世界の盟主を決めなければならないからです。
少なくとも、アジアの盟主は誰なのかを決めない限りは、アジアは次の時代には進めません。
今を生きる日本人には、それなりの覚悟が必要です。
さて国防の基本は何かと申しますと、敵国から見た場合、侵略リスクが高くて手が出せなくすることです。
これは軍事行動というよりは、セキュリティーの問題です。
日本経済は世界の中では抜群の信頼性を持っているのですが、このセキュリティー面が弱くて、突出できないでいます。
集団的自衛権発動＋日本国憲法９条改正で、日本の平均株価は、もう決して２００００円を下ることはなくなるはずです。
さて皆様、泥棒から自宅を守るためのセキュリティーを向上させようとした場合、どのような手を打ちますでしょうか？
泥棒や強盗が、入りやすく、仕事がしやすいような工夫をなさいますか？ （笑）
そうですよね。
泥棒や強盗が、自宅に入りにくくする工夫をしますよね。
そう、ですから、これが国防の基本なのです。
では仮想敵と見受けられる、中華人民共和国政府が嫌がることとはなんでしょうか？
それは、分裂することだと私は思います。
中国の歴史は、統一と分裂を繰り返した歴史で、中国は共産党政府も、そして中国国民も、共に恐れているのは、『分裂』なのです。端的に言うと、「共産党中国を、どう分裂させるか」が、東アジアの平和に重要かと考えます。
中国の支配者にとっての分裂は、面子を失うことでもあります。
中国支配者にとって面子を失うということは、これは日本と常識が違っていて、「袋叩きに会う」ということです。これは韓国・朝鮮でも同じ文化があります。
要するに、支配者の面子を失うこととなる、国家の分裂を防ぐためだけに、周辺諸国に対して高圧的で非人道的な行動をしたり、嘘をついてまでも、悪い国家（日本）があると宣伝しているのですね。
それこそが、いやそれだけが、中国の歴史なのです。
現中国にとっての愛国は、＝反日ですが、中国が本当の意味で反日かどうかは、この分裂の恐怖にかき消されて、当事者である中国国民にもわかりにくくなっているように思います。
ただ一般的な中国国民も、現政府に１００％の信頼感は持っているはずもないのですが、分裂による国力の低下は嫌なようです。
民主主義や人権思想を歴史上持たぬ国家としては、まぁ致し方ないやも知れません。
前回記事より話が進んでおりませんが（笑）、日本とすればこの分裂間近、バブル経済崩壊間近の虚像の大国から、最大で１０年凌げれば勝利します。
ただそれだけ、相手は必死でもありますから、不動心で臨まなければなりません。
ですからくれぐれも、泥棒や強盗を喜ばすような、愚かな選択はしてはなりません。
ですから日本の宰相たるもの、あまり中国や韓国・北朝鮮、そして彼らに親和性を持つ人々を喜ばせるようなことはしない方が良いと考えます。
それでは彼らが一時的であっても浮かれてしまって、未来への正しい判断ができないようにするだけで、かえって罪を犯させることになるからです。それでは、あまりにも可愛そうです。
むしろ相手側から見て、「こういうのが続くと、とても割りに合わなくて嫌だな。」「日本をせしめようなどという、フトドキなことは、もう諦めようかな。」と思わせるようにしないといけません。
日本には、それができるのです。
本日は、Libertyweb記事ならびに、関連動画をお届けいたします。
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【後編】トランプが日本に核装備と空母保有を要請！？マスコミが報道しない就任一年目の成果【ザ・ファクト】
「いずも」が戦後初の空母へ 背景にはトランプの要請があった
2017.12.26 https://the-liberty.com/article.php?item_id=13959
空母への改修が検討される護衛艦「いずも」(AFP/アフロ)
《本記事のポイント》
- 日本の空母保有は、アメリカの「再軍備」要請の具体化
- 空母を持てば、防衛力強化だけでなく、日本外交の発言力が高まる
- 一国平和主義を脱却し、アジアの平和と安全を守る決意を
政府は、2020年代初頭の運用を目指し、海上自衛隊の護衛艦「いずも」を戦闘機の離発着ができる「空母」へ改修する案を検討している。
北朝鮮と中国の脅威に備え、調達予定である米軍の「F35B戦闘機」から発されるジェットエンジンの熱に耐えられるよう、甲板を改修するとしている。改修できれば、約10機を搭載できると見られる。
これについて、中日新聞などは「自衛のための必要最小限度を超えるため、攻撃型空母の保有は認められない」としてきた政府見解との整合性が問われるとして、批判的に報じた。
まるで、政府見解を守ることが至上命題と言わんばかりだが、脅威の度合に合わせて対応を変えることは、一般社会ではよくあること。国民にとっては、そんな小難しい法律論より、空母を持つ意義を知る方が本質的に重要だ。
アメリカの「再軍備」の要請を具体化
米軍のF35B戦闘機。短距離離陸・垂直着陸が可能だ。
突然、降って湧いたような、いずもの空母化計画だが、そこには伏線があった。
本誌2月号で報じたとおり、米政権に近い関係者への取材により、トランプ大統領が日本政府に対し、「核装備」「改憲」「空母保有」の3点を要請していたことが判明した。
( https://the-liberty.com/article.php?item_id=13934 )
今回の計画はその要請を具体化するもので、アメリカが日本により大きな役割を果たすことを期待している。
空母化以外にも、日本政府は最近、長距離巡航ミサイルの保有を進める方針を明らかにしたが、もとはと言えば、これについてもアメリカが難色を示していたもの。
こうした流れから、アメリカは日本に対して「再軍備」のゴーサインを出したと見るべきだろう。つまり、日本が戦後から続けてきた国策である「経済優先・軽武装」という吉田ドクトリンの転換を迫られているのだ。
日本外交の発言力が高まる
日本の護衛艦を空母化すれば、例えば、沖縄の離島上で、警戒監視活動を展開でき、自衛隊の活動範囲が広がると指摘されている。
それだけでなく、抑止力が高まることで、日本外交の発言力が高まる点についても注目すべきだろう。
今年6月、いずもは、東南アジア諸国連合(ASEAN)10カ国の士官を乗せ、中国の影響力が強まる南シナ海を航行した。日本がこの地域の安全に関与することを国際的にアピールするためだが、今後、攻撃力を有する戦闘機がいずもに搭載されれば、そのメッセージ性はより強いものとなる。
現在、南シナ海では、アメリカがFONOP(航行の自由作戦)を実施し、中国をけん制している。日本は、この作戦を支援することができ、その結果、多くの国民が求めていた外交上での発言力も高まることにつながるのだ。
「再軍備」に向かうなら堂々と国民の信を問うべき
日本が将来的に、アジアの平和と安全を守る大国としての使命を果たすのなら、空母を持つ意義は十分にある。
とはいえ、こうした国の重要な方針転換を、影でこっそりと行うような政府の姿勢には疑問を感じざるを得ない。
マスコミが「自衛のための必要最小限度を超えるため、攻撃型空母の保有は認められない」という政府見解を盾に批判するのであれば、その見解の変更を、正々堂々と選挙などで問い、国民を説得するべきではないか。
(山本慧)
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1961
まえがき
「太平天国の乱」の指導者・洪秀全が私の元を初めて訪れたのは、冬の日の肌寒い朝、十二月一日であった。私たちが学校で学ぶ世界史では、数多くいた宗教がかった反乱分子の一人にしかすぎない人だ。ただ、私の頭の中では、数年前から、「中国史の流れを変えようとしたイエス・キリストの如き人の可能性もあるのではないか」との気持ちも渦巻いていた。国も大きくなり、世界の人口も増えて、天上界の光の指導霊が地上に降りても、近現代では、事業を全(まっと)うできた人は少ない。ロシアの文豪トルストイやドストエフスキー、インド独立の父マハトマ・ガンジー、南アフリカのネルソン・マンデラ、日本幕末の佐藤一斎などが九次元霊の分光であるとしても、世界史の中では、実に小さな存在になってしまう。洪秀全も研究する人は多いが、その本質をつかみえた人は皆無に等しかろう。その彼が、今、アジア情勢の衝撃の未来を予言する。大川隆法
あとがき
本年のエル・カンターレ祭直前に飛び込んできた本霊言は、予想通り緊急発刊となった。当日、日本のテレビは、今上天皇が2019年4月30日に退位されることを報道し、平成の歴史をフラッシュ・バックしていた。まだ、マスコミも150年前の中国に、自ら「天王(てんのう)」と称しながら、地上天国建設に挑戦した男が存在した意味を知らない。「太平天国」とは「平成」にも似た意味だろうか。彼は本霊言で、第二次朝鮮戦争がまもなく始まることと、北朝鮮の最期(さいご)、次に中国に起きる反毛沢東革命について明確に語った。本書の読者が歴史の証人である。あなたがたは、アジアの歴史が変わる、その瞬間を目撃するかもしれない。2017年 12月2日大川隆法
