新型コロナウィルス(COVID19)の感染拡大に伴い、政府が、全国の全ての小中高校などに、一か月以上の臨時休校を要請しました。
私は医療従事者(看護師)ですし、先般、地元高知県内でも感染者の報告がありましたので、あまり思い切ったことが言えないのですが、敢えて言わせていただきます。
確かに、人が集まれば感染する確率もあがるので、安倍首相の気持ちは、十分におもんばかれるのですが、全体の対策は「どうかな?」と思えます。
現在のところ、新型コロナウィルスの治療方法は確立していませんし、ご高齢者や持病のある方などは、重篤化しやすいという傾向があるようです。
ただ、これだけ全世界で感染者がいるということは、「とても軽い症状の感染者が、そうとうの人数存在している。」という背景があるはずです。
でなければ、つまり、「感染者が普通に活動できるという前提がなければ、これほどまでに短期間での、広範囲感染拡大にはなれない。」ということです。
それは、この新型コロナウィルスの真相、つまり「実際に重篤化する確率、そして死亡する確率は、実はかなり低い」ということを意味していると思えます。
たとえば、エボラ出血熱や天然痘などの、重篤化する確率が高く、また致死率の高い感染症であれば、患者さんは激しい症状により、歩き回ったり、活動したりするどころではないので、広範囲の拡散はしにくいのですね。
あくまで、家族や医療者など、実際に患者さんと身近で接触した人物までしか感染拡大できないのです。
しかし私には、今のマスコミの過熱報道も、政府の新型コロナウィルス対策も、感染すれば致死率が高い、エボラ出血熱や天然痘や、旧法定伝染病のような扱いに見えます。
しかしたとえ感染しても、重篤化する確率が低いのであれば、感染防止にあまり神経質になるのではなく、『発症しても重症化しないことを重視し、そちらにきっちりと対策を立てる』方が、むしろ余計な労力の拡散を防ぐことになると思うのですが、いかがなものでしょうか。
むしろ今のように、「感染人数と地域を重視した報道と対策」に着目しすぎると、むしろその風評被害を怖れ、それが感染拡大の要因となってしまうことを危惧しています。
臨時休校するにしても、毎年数千万人が感染し、1万人近くが亡くなるインフルエンザと同様、発症者が出てから休校すれば良いと思います。
現時点での急で長期間の休校は、仕事を休まなくてはならなくなる親御さんが、多数出てくる可能性も高く、そうなるとその分、どうしても他の方の労働負担が増えますよね。
長期の負担は、疲れやすくなって、風邪を引きやすくなります。
風邪予防には、十分な休息が不可欠ですから、「重篤化しない戦略」だと、小中高校の一斉臨時休校は、逆手となる可能性があるわけです。
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そしてもう一つ思うことは、「臨時休校にする前に、政府はやるべきことがあるのではないか?」ということです。
たとえば、中国から旅行客の禁止は、まだなされていません。これは世界では少数派ですし、マカオなど中国人入国禁止措置を早々と出した地域では、地域内のコロナウィルス拡大は沈静化しています。
それほど感染が嫌なら、やはり中国からの入国者を、ロシアのように厳格対応するべきだと思うし、4月に予定されていると言われている、習近平中国国家主席の国賓来日も、早く中止するべきだと思います。
日本国内で、厳しい不況の中、大きなお金の動く各種イベント等が、中止を余儀なくされています。
時期は送別会が行われる時期ですし、春になれば、旅行シーズンでもありますが、それらの経済行動ができず、国民は疲弊しています。
そのような中、国賓で他国の首脳を迎える余裕などないですよ。
どうやら、そのような一連の政府の判断の裏には、政府与党自民党内に、二階幹事長などの、ズブズブの親中派の幹部がいたり、これまた極親中政党の連立与党、公明党の思惑があるようです。
日本国内で早々と感染者が出た和歌山県は、二階氏の地元ですし、今多くの感染者が出ている北海道は、中国に多くの土地が買われた地でもあります。
その中国への土地売買に、許認可権を持っているのは国土交通省ですが、国土交通省大臣は代々、公明党議員がなっていますので、何事も因果は巡っているように思えてなりません。
ということで本日は、経典『常勝の法』(大川隆法著 幸福の科学出版)より、「戦力の集中と勝利」についての一節をご紹介いたします。
(ばく)
習近平「国賓」どころではない。ヒトラー以上の侵略と虐殺に対して「裁判」ではないか!?(及川幸久)【言論チャンネル】
友好国といえど入国禁止 プーチン流の厳格対応(20/02/20)
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何であれ、戦いにおいて勝利するためには、集中の原則というものがあって、戦力の集中が非常に大事です。
戦でも、戦力を集中すれば勝てます。相手よりも強い戦力で、手薄な所を局所的、局部的に攻めていけば、必ず勝つのです。
たとえば、相手が十万の大軍であっても、ある所では三千人しかいないことがあります。そこに一万人以上の軍勢を送れば、その部分では勝てます。局地戦において、こういう勝ち方というのは当然あるのです。
戦に勝つためには戦力の集中をしなければいけません。しかし、戦力の集中をすると、同時に両脇が空くことがあります。この両脇を攻められると弱いのです。
戦の采配の部分、勝敗を分ける部分はここに尽きています。戦力は集中しなければいけませんが、集中すると両脇が甘くなります。そのときに、囲まれたり、脇から攻められたり、裏側に回られたりします。これを避けるためにはどうすればよいかということです。それをいかに工夫するかに尽きているのです。
これは受験勉強でも同じです。たとえば、数学が苦手である場合、それを得意にするためには、数学の勉強時間を増やせばよいのです。問題を解く、参考書を読むなど、勉強時間を増やせば、数学の成績は上がっていくでしょう。集中すれば集中するほど成績は上がります。
ところが、そのために、英語や国語や理科や社会の勉強を何カ月もしなかったならば、当然、そちらのほうの成績は落ちてきます。これは脇が空いてしまったのです。「これは大変だ」ということで、そちらの科目も勉強すると、今度は数学のほうが落ちてきます。そうした難しいところがあります。
このような、「弱点を補強して伸ばす」という方法がありますし、また、英語が得意科目であれば、英語をさらに勉強することによって成績を伸ばし、高得点科目にしていくという方法もあります。
集中した場合の効果は確実に表れますが、同時に脇が甘くなります。これをどうするかが、個人においても勝敗を決めますし、戦争のような大きな場面でも、司令官の作戦の成否を決めます。人生の勝利の鍵は、結局、ここにあるのです。
受験の例で言えば、「得意科目の英語を伸ばすのに、さらにどれだけの時間をかけるか。不得意科目の数学を伸ばすのに、どれだけの時間をかけるか。それから、脇が空いてしまう部分をどうカバーするか」、このバランスの見方なのです。
これは、集中の効果と、成果、収穫の逓減の問題です。「この部分にこれ以上の時間をかけても、伸びる点数はこのくらいだから、その時間はこちらへ回したほうが有利になる」というような時間配分ができるかどうかです。これが結局、一定の期間、一年間なり二年間なりで成績が伸びるかどうかを決めるのです。
『常勝の法』(大川隆法著 幸福の科学出版)P141~144
大川隆法 幸福の科学グループ創始者 兼 総裁。
1956(昭和31)年7月7日、徳島県に生まれる。東京大学法学部卒業後、大手総合商社に入社し、ニューヨーク本社に勤務するかたわら、ニューヨーク市立大学大学院で国際金融論を学ぶ。
81年、大悟し、人類救済の大いなる使命を持つ「エル・カンターレ」であることを自覚する。
86年、「幸福の科学」を設立。信者は世界100カ国以上に広がっており、全国・全世界に精舎・支部精舎等を700カ所以上、布教所を約1万カ所展開している。
説法回数は2,900回を超え(うち英語説法130回以上)、また著作は31言語以上に翻訳され、発刊点数は全世界で2,500書を超える。『太陽の法』(幸福の科学出版刊)をはじめとする著作の多くはベストセラー、ミリオンセラーとなっている。
また、映画「宇宙の法-黎明編-」(アニメ・2018年10月公開) 、「僕の彼女は魔法使い」(実写・2019年2月公開) 、「光り合う生命。-心に寄り添う。2-」(ドキュメンタリー・同年8月公開) 、「世界から希望が消えたなら。」(実写・同年10月公開) 、「心霊喫茶『エクストラ』の秘密 -The Real Exorcist-」(実写・2020 年公開) など、18作の劇場用映画を製作総指揮・企画しているほか、映画の主題歌・挿入歌等、100曲を超える作詞・作曲を手掛けている。
ハッピー・サイエンス・ユニバーシティと学校法人 幸福の科学学園(中学校・高等学校)の創立者、幸福実現党創立者兼総裁、HS政経塾創立者兼名誉塾長、幸福の科学出版(株)創立者、ニュースター・プロダクション(株)会長、ARI Production(株)会長でもある。