NECは中国で次世代携帯電話「LTE」のインフラ事業に参入する。中国の国営通信機器メーカーと組み、中国で採用予定の方式に対応した基地局を開発する。携帯電話の利用者が約8億人とされる中国では年内にもLTEのサービスが始まる見通しだ。NECが携帯電話の基地局事業を中国で展開するのは、アナログ方式だった1980年代後半以来となる。
携帯電話で中国最大手の中国移動通信集団は、次世代通信方式（TD-LTE）の商用実験を上海、杭州、南京、広州、深セン、廈門（アモイ）の6都市で開始することを確認した。実験は事業を管轄する工業情報省の統括下で行われ、運営事業者であるチャイナ・モバイルが、TD-LTEのネットワークを構築し、事業運営から施設管理のほか、製品の技術的な試験・測定などを実施していくという。
ウィトラコメント： この大規模商用実験は既に商用サービスが始まっているドコモのクロッシーよりもかなり大きな規模のようです。
世界で初めてグーグルの携帯電話向けOSの最新版「アンドロイド2.3」を搭載したサムスン電子のスマートフォン「ネクサスS」が来月、韓国で発売される。SKテレコムの関係者は16日、「発売を控え、国内の通信網で円滑に作動するのか、最終的なテストを行っている」と説明した。
米IBMと韓国サムスン電子は、半導体の基礎研究を共同で行うと発表した。
スマートフォン市場の頂点を維持するため、あるいはせめて頂点付近に踏みとどまるため、Research In Motion (RIM) は奮戦を続けている。同社は今秋、待望の新端末『BlackBerry Storm 3』(仮称) を投入する見通しだ。
ウィトラコメント： 頂上に踏みとどまるのは難しいと思います
カカクコムは1月13日、価格.comのユーザーを対象に実施したウェブアンケート「スマートフォン徹底調査！ -購入の決め手は？-」の調査結果を発表した。
NTT東日本と西日本は、光回線を他の通信事業者に貸し出す際の接続料金について、4月から引き下げるため今週前半にも総務相に認可申請を行う方針を固めた。
民間調査会社のシード・プランニングが14日まとめた調査結果によると、「タブレット」と呼ばれる多機能携帯端末の国内市場規模は、2015年に800万台と、10年（85万台）の約10倍に急拡大する見込みだ。米アップルの「iPad」のほか、米グーグルの基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」を搭載した各社端末が普及を後押しする。
ウィトラコメント： 2015年まであればこれくらい行くかもしれませんね
親が子どもに携帯電話を持たせようと考えている時期は「高校1年生」が断トツだったことが、モバイルビジネス関連の市場調査を手がける「MMD（モバイルマーケティングデータ）研究所」の調査で分かった。
横浜商科大学は商学科、貿易・観光学科、経営情報学科の3学科からなる文科系大学だ。同大学は2010年4月から、ソフトバンクグループとの産学連携の取り組みの一環として、約1600人の全学生・教職員にiPhone 3GSを無償貸与している。学生および教職員は、基本料金や通信費を負担することなく（他社の携帯電話／固定電話との通話、21時から25時までの通話、パケット通信を除く）iPhoneを利用できる。
1月6～9日、米ラスベガスで世界最大の家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）」が開催された。今年のCESは展示内容も人出も、ここ数年にないにぎわいとなった。CESから見えてきた今後の製品・市場動向や日本企業の課題をまとめてみたい。
ウィトラコメント： 私の見方と良くあっているものの見方です。
