ＮＨＫと真剣に話し合う

月末に予定されている番組で、昨日ＮＨＫと２時間に渡って、本当に真剣に話し合った。

ＮＨＫとしては、現実に起こっている事実を、正確に伝たいからこそ「自分を」というのだが、自分としては、福島県の現状と将来の事、これから出る新米の事、流通・価格の事、放射能問題の事、除染の事、後継者の事、復興の事、地域ブランド化の事、環境保全の事、地域リサイクルの事など、諸々の事があって、取材が困難な状況にある事を話した。

しかし、だからこそＮＨＫとしては「自分を」と言って、なかなか折れてくれない。
現実として、この問題を語るのには、他の米屋さんでは、若干の不安があるのも確かなこと。

自分としては、取材を受けるからには、自分の本当の考え方を伝えてほしいために、カットしないで放送してほしいという思いがあるが、ＮＨＫとしては、時間の都合で、全てを放送することは出来ないという事実がある。

「それでは、誤報になるから駄目だ」、「だからこそ、頼めるのは自分しかいない」。
そんなやり取りが、１時間以上にわたって続いた。

結局は結論が出ず、全ては収録をしながら判断していこうという事で終わったが、収録に当たっては、慎重に、言葉を選んでいかなければならない。

産地からの売り込みが続いているが

放射能検査が終わって、出荷出来る産地が多くなっている事から、自分に対して、産地からの売り込みが始まっている。

毎年、この時期になると、産地からの売り込みがあるのだけれど、今年の売り込み方は違っている。

いつもなら、「俺の米は旨いから、いくらだ」という、ある意味、威張り腐った感じでの売り込みが多く、自分も「偉そうに」と腹を立てる事が多いのだが、今年は、「自分の地域の事、作り方の事、こだわり、品質、生産量」と、こと細かに説明していながらも、「価格を言っていない」という売り込みが多いのだ。

自分は以前から、「お米の詳しい説明を」と言っているので、この説明については有難いのだが、それでも、残念ながら購入する予定にはなっていない。
なぜなら、個人での販売だからだ。

これだけの事件が起こってしまって、産地の将来が判らなくなっている今、農業としては、絶対に考えなければならない事があるはず。
その答えが判ったとき、個人での販売は、どうなんだろうか？

確かに事故以来、産地と生産者は、「現金が手元に無くて」本当に困ってしまっている。
だから、「少しでも現金を」という気持ちも判るのだが・・・

もう一度、もう少し、考える必要があるのではないだろうか。

台風１５号で考える

日本に接近してきてから、急速に発達したために、暖かく湿った気流が、大阪湾周辺や東海地方の内陸部までに深く入り込んでしまって、秋雨前線がさらに刺激されてしまったために、広い範囲で猛烈な雨を降らせてしまった台風１５号。

普通の台風なら、日本に近付くと、勢力が次第に衰えることが一般的なのだが、今回はの台風は、暖かい海面上を進んきたために、大量の水蒸気が供給され続ける結果となった。
そのため、１９日夜には「強い」、２０日夜には「非常に強い」と、衰えるのではなく、勢力がどんどん増強していく結果となってしまったのだ。

調べてはいないのだが、約１日で中心気圧が３５ヘクト・パスカルも下がった台風というのは、過去にはほとんどなかったのではないだろうか。

名古屋市の、２０日から２１日にかけて、市人口の約半数にあたる、１００万人超に及ぶ住民にたいして、異例の避難指示・勧告を出した事にも驚いたが、この台風の現実からすると、ベストの選択肢だったのだろうと、自分は思っている。

しかし、一度に１００万人が避難することは、現実として不可能だったし、いちどにそれだけの人が集まってきても、まず施設も受け入れが出来ないだろうと想像ができる。
それに、京都大学防災研究所巨大災害研究センターの牧紀男准教授も、「避難所に行くことばかりが避難ではない。避難所に向かうために外に出た人が、かえって流されてしまった例もある。それぞれ適切に身を守れていたのかは、今後の検証が必要」と話しているとうりだと思う。

自然が怒り続けている限り、今回のような事は起こり続けるのだろうから、もっともっと考えていかなければならないだろう。

止まらなかった

昨日の夜も、玉川島屋への納品があったのだが、道には、折れ曲がった傘が、あちらこちらに投げ捨てられているという状況だった。
だから自分も、かなり注意をして走っていたのだが、その目の前に、いきなり目の前に傘が飛んできたのだ。

当然、よける事も出来ずに、そのまま傘を、バキバキと踏みつぶしてしまった。

「もしこれが人と一緒だったら」と思うとゾッとする。

小学校の授業内容

２時限目は５年２組で３時限目が５年１組で、お米の授業をおこなった。

話す内容については、クラスごとに微妙に違うのだが、根幹は同じで、お米全体の話をしながら、ポイントごとに、農業の現状と将来の危機、後継者不足の問題、限界集落の問題、福島県で怒っている現実と厳しい将来、今の自分たちが考えなければならないと、今出来る事とやるべき事、将来しなければならない事等を話していった。

小学校５年生に、この内容の話をするのはかなり難しいのだが、一辺倒のお米の話だけをしても、今の現実を見たり聞いてたりしている子供たちには、何もためにもならないだろうと考えたので、あえて、この難しい内容を含めて授業をしたのだ。

知ってほしい・考えてほしいという思いがあっても、難しい話し方や内容になってしまっては、何のための授業だったのか、結果としては判らなくなってしまうので、今までの講演や講義の成功や失敗を踏まえて、全力で授業をおこなってきた。

寝てしまう子供もいなかったし、逆に夢中になって、きらきらとした目をして聞いてくれる子供たちが多かったので、自分の伝えたい事を判ってくれたんだろうと思っている。

小雨でいてほしい

小学校の授業のために、持っていこうと考えている資料は５冊と、授業のために提供されているフリップやお米の見本など。

駐車場が無いので、手で持ってゆく事になるのだが、両手で持つほどの大きさの段ボール箱では、傘をさす事が出来ない。

どこまで効率良く持てるようにするかだな。

小学校で授業をする

今日は、地元の小学校でお米についての授業をする。

この学校では、千葉県香取市で田植え体験と稲刈り体験をして、生産者からも色々な講義を受けたりしている事から、他行での授業とは違って、ややレベルの高い授業となる。
とはいっても、調理師専門学校のような専門的な内容ではない。

４５分間授業のため、お米が抱えている今の問題。お米の１年。品種の事などで時間切れとなってしまうことから、自分としては、お米の１年間を話しながら、その中で今のお米が抱える問題と、将来への課題を話して行こうと考えている。

おっと滑った

玉川島屋からの納品の帰り、そんなに雨が強いわけではなかったのだが、信号で止まっていて、「さぁ走ろう」とアクセルを踏んだところ、後ろがズルッと斜めに滑ってしまった。

隣に車がいなかったから良かったものの、危ない危ない。

荷物を積んでいない時の、空っぽのハイエースは、雨の日は気をつけなければ・・・

パッドを変えたら復活

パソコンに向かっている時間が長時間になることで、軽く押すだけでも悲鳴を上げてしまうほどに、酷い肩こりとなってしまう事から、骨董品クラスのオムロン低周波治療器エレパルスを使用しているのだが、それの低周波が弱くなってしまっていた。

当然、低周波を使用することから、身体に触れるパッドが命であろうという事は想像できていたのだが、なんせ、骨董品クラスのため、勝手に「パッドは売っていないだろう」と思いこんでいたので、売り場で探す事もしていなかったし、ただ電池を交換するだけで使い続けていたのだ。

ところが昨日、他の用事で家電量販店へ行ったときに、偶然、低周波治療器売り場を通ったら、まだ自分が使用している機種のパッドが販売されていた。

新しい機種を購入しても良いという気持ちもあったのだが、まだまだ使用できるという思いもあった事から、そのパッドを買って帰ってきて、早々に取り換えて試してみた。

「そうそう、これこれ、このピリピリ感が病みつきになる」と、最初の頃の印象がよみがえってきた。

だから今日、「この機種が壊れるまでは、ずっと使い続けよう」と、薄汚れていた器具を綺麗に拭き直した。

ブログを書く暇もナシ

９月にブログを再開してから、１日の閲覧数が、１，６３３，０００以上あるブログの中で、約４３００位程度。
ブログを中断するまでは、１日の閲覧数が、もっともっと多かったことから、「早く元の閲覧数にまで戻したいな」という思いがあるが、「自分のブログは米業界への影響力が大きいので、これくらいが丁度良いのかも」という思いもあったりしている。

しかし、自分しか持っていない情報があったり、知っておいて貰った方が良いと思う情報もある事から、時間が許せば、様々に情報を発信するために、少しでも多くブログを書こうと思っているのだが、今日は、パソコンの前に座る時間すら作る事が出来なかった。

来店客がほとんど途切れない、今日くらいの来店客数が続くようになれれば、３月１１日から８月までの間にあった、スズノブ始まって以来の最悪の状況から、７割程度まで復活する事が出来たと言えるのではないだろうか。

そうなると、店としては嬉しい状況となるが、ブログを書く事が出来ないという問題も大きくなってしまう。

しかし、米業界が元気になれるというのであれば、良いという事にしよう。

産直バブルの記事で思う

ｇｏｏニュースを見ていたら、「進化する「産直業態」の未来」というタイトルで、「外食企業、飲食店が食材の仕入れを生産者、川上までのぼって直接行なう「産地直送」から、APカンパニーのように「自社農場」「自社漁船」をもって自ら生産者となって食材を店に運ぶ「生販一貫」まで、産直業態はここ数年で急速に進化を遂げ、多様化してきた。
それは流通革命という側面と同時に、生産者支援、地域活性化、町おこしなど地方自治体や農漁協、生産農家に新しいパワーを吹き込むことにもなった。
一方、飲食店の顧客に対しては、生産者の顔が見え、安全安心でしかも安くて旨い食材を味わえるというメリットを提供した。
それだけでなく、その産地、地域の郷土料理、食文化や観光への関心を呼び起こす効果にもなった。
それだけ「産直コンテンツ」は外食マーケットにとって大きなインパクトを与えてきたと言えるだろう。

しかし逆に言うと、いまや「産直」は当たり前であり、郷土料理、ご当地グルメというコンテンツは珍しいものではなく、むしろ陳腐化さえし始めているのが現状ではないだろうか。
「47都道府県47店舗」の展開を打ち出した企業が倒産したり、北海道、九州などエリア単位で大括りの地方業態も増え過ぎて、いまや飽和状態に陥っている。
とくに広告代理店が絡んだ「県のPR業態」が続々と増え、観光誘致を押し付けられるような飲食店さえ出てきており、消費者はそろそろ飽き飽きしてきているのではないだろうか。
いわばいまは一種の「産直バブル」であり、飲食店の原点を忘れたような“地方ブーム便乗店舗”が増えているのが懸念されるところである。

APカンパニーのように、しっかりとしたビジョンのもと、これまでにない産直ビジネスモデルを確立し、生産者にも消費者にもメリットを提供できるような仕組みをつくらないと単に一過性のブームで終わるのではないか。
県のPR飲食店なども予算が終了すればそこでアウトである。
やはり重要なことは、外食企業なり飲食店が生産者、自治体との“運命共同体”として、リスクまで共有しあえるかどうかである。
そのためには、「県」という曖昧な行政を相手にするのではなく、「町」「農家」「漁師」などとピンポイントで組むことである。
そのほうがコンテンツを深堀りできるし、より個性が強調される業態をつくることが可能だ。
大手のサッポロライオンが神田に「北海道別海町」を出店し話題となっているが、その前には、「北海道八雲町」や「北海道常呂市場」といった飲食店がすでにあった。
「八雲町」はしっかりと店舗を増やしている。
これからは、より産地密着型、生産者密着型の業態が求められてくるに違いない。（原文のまま）」

読んでいて、「なるほど」という部分もあるのだが、自分としては、「そうかなぁ」という部分の方が多かった。

もっとも、外食産業から見た考え方なので、自分とは違いがあって当然なのだが、記事の中の、「いまや「産直」は当たり前であり、郷土料理、ご当地グルメというコンテンツは珍しいものではなく、むしろ陳腐化さえし始めているのが現状ではないだろうか」という記事には、「そうだよなぁ」共感した。

福島県の農家や関係者に波紋が広がっている

ヒマワリによる放射性セシウムの吸収能力が、予想に反して小さかったという農水省の発表について、福島県の農家や関係者に波紋を広げているそうだ。

チェルノブイリ事故で、ヒマワリに除染効果があったという情報が独り歩きしたことが一因のようなのだが、当時は、「ヒマワリは放射性セシウムの除染に効果がある」と周知の事実のようにいわれていたし、自分も「本当の事なのだろう」と信じ込んでいた。

そもそも、「ヒマワリは放射性セシウムの除染に効果がある」という情報の出所はどこだったのだろうか。
関係行政などによると「チェルノブイリ事故で、ヒマワリに除染効果があったという話が、インターネットなどを通じて広がったのではないか」と推測しているようだが・・・

農業総合センターによると、東日本大震災以前、国内には、ヒマワリが放射性セシウムを吸収するということを、関連付ける試験データはなかったそうである。
それでも、確かな裏付けがないままでも、ヒマワリの除染効果への期待が高まっていって、藁をもすがる思いで、福島県内各地で、次々と作付けが広まったという。

除染効果が小さかったという残念な結果となってしまったが、それでも「ヒマワリが、地域を明るく元気付けていた」ということは、まぎれもない事実である。

今回の結果で語るのではなく、これからもヒマワリは、復興のシンボルであってほしいと思っている。

農地土壌除染の技術的な考え方が示された

農林水産省が、農地土壌の放射性物質除去技術（除染技術）の開発の取組について、これまでの研究成果をとりまとめて、地目や放射性セシウム濃度に応じた、農地土壌除染の技術的な考え方を整理した。

農林水産省が、内閣府総合科学技術会議、文部科学省、経済産業省と連携して、平成２３年度科学技術戦略推進費「放射性物質による環境影響への対策基盤の確立」により、農地土壌等における放射性物質除去技術の開発に取り組んでいたことは、各マスコミでも知らされていたが、既に事故から半年がたってしまっていて、いつか、いつかと、待ちに待ったされていた、除染の技術的な考え方が、ようやく示された。

農地土壌除染技術の適用の考え方としては
・すでに耕作が行われている場合が多い、稲の作付制限対象区域設定の際の判断基準としている放射性セシウム濃度5,000 Bq/kg以下の農地については、必要に応じて反転耕などにより農作物への移行低減対策、空間線量率低減対策を講じることが適当です。

・5,000～10,000 Bq/kgの農地については、地目や土壌の条件を考慮した上で、水による土壌撹拌・除去、表土削り取り、反転耕を選択して行うことが適当です。

・10,000～25,000 Bq/kgの農地については、表土削り取りを行うことが適当です。10,000 Bq/kgを超えると、深さ30cmの反転耕による希釈で5,000 Bq/kg以下にすることが困難になります。

・25,000 Bq/kgを超える農地については、固化剤等による土埃飛散防止措置を講じた上で、5cm以上の厚さで表土の削り取りを行うことが適当です。表土を薄く削ると、廃棄土壌の放射性セシウム濃度が100,000 Bq/kgを超える可能性があります。また放射線量が高いため、固化剤による土ほこり飛散防止等、除染作業時の被曝に対する様々な安全対策を講じる必要があります。
（プレスリリースより）
詳細については、決して間違ってはいけない事なので、シッカリと農林水産省のプレスリリースで確認してほしい。
農地土壌の放射性物質除去技術（除染技術）について　http://www.s.affrc.go.jp/docs/press/110914.htm

これで全てが解決するはずもないのだが、農業に関わる人たちからすると、大きな１歩となるだろう。

朱鷺と暮らす郷のブランド化について

昨日、佐渡の「朱鷺と暮らす郷」のブランド化についての話し合いをした。

「朱鷺と暮らす郷」のブランド化は、県・市・農協・生産者・マスコミ・ＮＰＯ・スーパー等の、各々の考え方が、なかなかまとまり切れなかったことから、ブランド化するのに最も大切な成長期を既に過ぎてしまっている。

本来なら「厳しいな」と言わなければならないのだろうが、「朱鷺」も活動してくれて、頻繁に話題を作ってくれているし、世界農業遺産（ＧＩＡＨＳ）にも認定されたことから、まだまだブランド化出来る可能性を持ち続けている。

ならば、まだ可能性があるうちに、明確な品質区分や基準作りをしていかなければならないし、佐渡まで、消費者が積極的に通い続けるシステムも作らなければならない。
さらに、佐渡ならではの、古くからある郷土料理見直しと復活、その上で、新しい郷土料理やお土産の開発などもしていかなければならないし、それに伴う品種なども作り上げなければならない。

他県のブランド化とは違い、色々な業種も絡み合って参加しているため、スマートに最短でのブランド化は出来ないのだが、だからと言って、モタモタとしている時間は、既に「朱鷺と暮らす郷」には残されていない。
全てにおいて、急ぐ必要性がある。

（ＧＩＡＨＳ：世界農業遺産）とは
　ＦＡＯ（国連食糧農業機関）が提唱している「Ｇｌｏｂａｌｌｙ Ｉｍｐｏｒｔａｎｔ Ａｇｒｉｃｕｌｔｕｒａｌ Ｈｅｒｉｔａｇｅ Ｓｙｓｔｅｍｓ」の略称で、後世に残すべき生物多様性を保全している農業上の土地利用方式や景観について、ＦＡＯが認定するものです。

農業を甘く見ているからだ

日本農業新聞のｅ農ネットを見ていたら、「宮崎県で昨年発生した口蹄（こうてい）疫で家畜を殺処分した農家のうち、経営中止を検討している農家は２７％、見極め中は５％おり、経営を再開または再開を見込む農家は７割を割っていることが、県が１６日までにまとめた意向調査（８月末現在）で分かった。
経営を再開する農家は県が当初見込んでいた８割に達しない可能性がでてきた。（原文のまま）」という記事があった。

たぶん、昨年大問題となった、口蹄（こうてい）疫の事を覚えていた人は、ほとんどいないだろうと思う。

農業は継続し続けていくという、当然のルールがある。
しかし、こういうトラブルが一度起きてしまうと、個々の生産者レベルでの復活は、資金的にも年齢的にも、かなり厳しくなってしまう。
その１つの結果が、「経営中止を検討している農家は２７％、見極め中は５％」という、数字となってあらわれるのだ。

宮崎県では「８割」を見込んでいたというのだから、その考え方の甘さに、ホトホトあきれ返ってしまう。
自分からすれば、「７割」もの生産者が再開してくれるというのなら、宮崎県としても西日本としても、さらに全国の消費者としても、心から喜んであげて、応援してあげるべきだろう。

今、福島県では、半分以上の生産者が、廃業を考え始めている。
「福島の農産物がこわいくて食べられない」と、消費者があからさまに言い続けているのだから、それは当然のことだろう。

しかし考えてほしい。
福島県からの農産物が無くなってしまったら、関東の消費地はどうなってしまうのか。
福島県だけでなく、千葉県・茨城県・宮城県・岩手県も無くなってしまうとしたら。
関東で消費する農産物は、まず間違いなく、足りなくなってしまうだろう

自分たちにとって、１つとして失う事が出来ない農産物。
それを支えている生産者の人たちを、周りの消費者は、あまりにも冷たく、粗雑に扱い続けいないだろうか。