仏映画「世界が食べられなくなる日」

日本農業新聞ｅ農ネットに「仏映画「世界が食べられなくなる日」　原発事故　ＧＭ作物　不透明感　ＴＰＰと同じ　 （2013年03月30日）」という記事が出た。

内容は以下の通り
環太平洋連携協定（ＴＰＰ）などに反対するフランスの映画監督、ジャン＝ポール・ジョー監督（６６）が、ドキュメンタリー映画「世界が食べられなくなる日」を制作した。
ＴＰＰ交渉など新自由主義の危険性を踏まえ、東京電力福島第１原子力発電所事故でふるさとを追われた農家や、遺伝子組み換え（ＧＭ）問題の実態に迫った。
「一握りの利権のために、負の遺産を未来に残してはならないと、映画を通じて伝えたい」とメッセージを送る。
６月から全国で順次公開する。

●監督がメッセージ「反対の輪広げて」

監督はフランスの大西洋岸にあるオレロン島出身。
フランス国内ではドキュメンタリーとしては異例のヒット作となった「未来の食卓」や「セヴァンの地球のなおし方」を手掛けてきた。

映画のサブタイトルは「未来を生きるために知っておきたいテクノロジーのこと」。
グローバル化や新自由主義の進展で、市民の命や暮らしより、企業利益が優先される実態に問題意識を抱き、映画の撮影を開始。
ＧＭと原子力の技術に着目し、ＧＭ作物を与えたネズミの長期実験や、原発事故でふるさとを失った稲作農家や酪農家の密着取材を敢行した。

福島県では、原発事故の影響を苦にして自殺した酪農家の妻から心情を聞くなどして、事故の恐ろしさを垣間見た。

「企業や一部の政治家が推進してきた原発が事故を起こし、美しいふるさとの農地を諦めなければならない農家の悔しさは、言葉で言い表すことはできない」とした上で、「国民に正確な情報がないまま、不透明な状況下で進められてきた原発とＧＭの構図は、ＴＰＰとまさに同じだ」と監督。

映画は昨年、フランスの１００カ所以上で上映され、原発問題やグローバル化に関心の薄かった層からも大きな支持を得ているという。
３月末まで来日している監督は「ＴＰＰで最も犠牲になるのは市民だが、事態を動かすのも市民。
日本の農家は消費者と連携し、この映画をＴＰＰ交渉参加反対の輪を広げる道具として使ってほしい」とＰＲする。

上映時間は１１８分（字幕付き）。
ＪＡや公民館などでの自主上映も受け付ける。
問い合わせはアップリンク、（電）０３（６８２１）６８２１。
というもの。

このような映画については、国民性の違いなどがあって、表現や考え方に、色々なズレや誤解が生じてしまう事が多いいが、チャンスがあれば見てみたいものだと思う。