トヨタ開発のＩＴ活用 大規模稲作を高度化 データ駆使し経営改善 ＪＡグループ愛知

日本農業新聞ｅ農ネットに「トヨタ開発のＩＴ活用　大規模稲作を高度化　データ駆使し経営改善　ＪＡグループ愛知 （2015/2/27）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
ＪＡグループ愛知は２６日、トヨタ自動車が開発した大規模稲作向け経営管理システム「豊作計画」を使い、同社と連携して農業者の経営改善に取り組むと発表した。
システムが作成した作業計画をスマートフォン（多機能携帯電話）で確認できる。
その進捗（しんちょく）管理を電子化し、蓄積データから改善点を見つけやすくする。
集まったデータをＪＡグループ愛知で共有し、全体のレベルアップを目指す。

「豊作計画」の導入にＪＡグループで取り組むのは全国で初めて。
ＪＡグループ愛知は２０１４年１１月に策定した自己改革実践方策で、担い手の所得向上に向け「作目別農業経営支援ツールを活用した農業経営の改善」を掲げた。
「豊作計画」の取り組みはこの一環。

同日は、ＪＡ愛知中央会の井上庄吾専務、ＪＡあいち経済連の近藤房夫理事長、トヨタ自動車の友山茂樹常務が名古屋市で会見した。
井上専務は「１０年、２０年先を見通して行う取り組みだ。データを使った経営指導に取り組み、手薄だった作業の合理化も進めていく」と強調。
友山常務は「われわれが個別の農業者に導入を進めるのは限界がある。ＪＡグループとの連携によって、一つ上の環境で生産性向上に寄与できる」と述べた。

１５年産米から導入するのは、ＪＡあいち海部、ＪＡあいち豊田管内の２法人と２農家。
稲、麦、大豆で延べ３６０ヘクタールを作業する豊田市の農事組合法人・若竹の近藤和人代表は「地図の確認や年間３５００～４０００枚になる手書きの日報が電子化できるのは魅力」と話す。

導入時に基礎データを入力するのが農業者の大きな負担になる。
若竹の場合、１０００枚以上の水田地権者や地番の入力に加え、所有する機械、作業項目などを事前に登録する必要があり、これをＪＡグループが支援するという。

同システムの開発に協力してきた弥富市の（有）鍋八農産は、１３０ヘクタール分の水稲苗の適正生産量を把握できるようになり、育苗費を３０％削減。
作業ミスも減り、日報の電子化で毎日３０分間かけていた記入時間がゼロになるなど、システム活用で成果を上げている。

ＪＡグループ愛知は今後、１６年２月から希望する農家に本格導入する計画。
情報技術（ＩＴ）機器の扱いに不慣れな農家は、ＪＡがサポートする。
今後、数年分蓄積した作業内容や作柄データを分析し、土地条件に合う作業時期の見直しなどに活用。
あいち経済連の肥料開発などにも役立てる考えだ。（立石寧彦）

＜ことば＞　「豊作計画」

自動車の生産管理手法を農業に応用しようと開発したシステム。
水田の所有者・位置などの「圃場（ほじょう）データベース（ＤＢ）」と、作業内容や品目などの「作業ＤＢ」の情報を組み合わせ、期日を決めると、作業計画を自動で作る。
作業者の端末には地図付きで指示が入り、衛星利用測位システム（ＧＰＳ）で圃場の位置を確認。
作業開始時と終了時に入力するだけで、誰がどこで何をしたか記録できる。
というもの。

これと似たような事を、自分もずっと考えていたが、大きな違いは、大規模ではなく中山間地で考えていたという事。
断念したのは、個人でできる内容でも規模でもないから。
どんなに計画したって、実行出来ないのであれば意味が無い。
だから自分のブランド化計画は、ＪＡと一緒に取り組んでいるのだ。