メインテキスツ：日米関係資料集１９４５－１９６０（東京大学東洋文化研究所田中明彦研究室作成データベース「世界と日本」中のウエッブページ）
原田眞人監督「日本のいちばん長い日」（以下、「原田版」）を見た。昭和４２年の岡本喜八監督による同名映画（以下、「岡本版」）のリメイクかと思ったら、そうとは言えない。岡本版の原作は昭和４０年に大宅壮一編『日本のいちばん長い日――運命の八月十五日』として文藝春秋社から出版された（後に角川文庫に収録）ものである。これは本来、当時『文藝春秋』誌の編集部次長であった半藤一利の筆に成ったものであって、平成７年半藤の著作として同じ版元から同じ書名、ただし「決定版」として、改めて刊行された（後に文春文庫）。原田版はこれを原作としている。
岡本版は昔、８月１５日前後に毎年のようにＴＶでも流された（近年では高畑勲監督「火垂るの墓」がその地位に取って代わったようだ）から、それを含めれば五回は見ていると思う。鈴木貫太郎といえば、笠智衆演じる岡本版のイメージが私にはこびりついている。原田版の山崎勉は、より老獪さを出しており、これはこれで悪くないのだが、あのとき日本をポツダム宣言受諾＝終戦に導いた人物としては、少なくとも見かけ上、愛読書であったという「老子」の「無為天然」を地で行くふうこそ相応しいような。
もっともこの感覚自体、映画などからもたらされた「終戦の日」のイメージがしからしめるのかも知れない。
このイメージの中心にいるのは、宰相鈴木ではなく、「身はいかならむとも」国民を救いたい、と言っていくさを止めた聖王の御姿であろう。長谷川三千子『神やぶれたまはず』は、この神話を描破した名著である。
「神話」というのは、我々戦後日本人の精神の根底に横たわるイメージ、ぐらいの意味で使ったのだが、「歴史的事実」として見ても、大枠ではこれでまちがいないのであろう。しかし、『神やぶれたまはず』に対する長々しい書評もどき（「その１」～「その３」と「その４」に分けて美津島明のブログ『直言の宴』に掲載）でも言ったように、それで能事足れり、とするにしては我々は余計なものを抱え過ぎている。無視したままでは、今後日本の躓きの石になるかも知れないような。
今回の記事は歴史叙述でも映画評でもない。日本人は二度の御聖断によって大東亜戦争の敗北を受け入れ、それまでの近代史を巨大な悲劇としてしめくくった。この期において、現代の我々から見て意味不明の謎、あるいは、解決、はできなくても、気にかけるべき課題、として残されたようなものには何があるか。当然あくまで私の眼に映じた範囲でしかないが、それをいくつか拾い上げようとする作業の一部である。
長らく手をつけかねていたのだが、二つの映画がきっかけを与えてくれた。感謝申し上げる。
岡本版はポツダム宣言（以下、『宣言』）がもたらされた７月２７日から始まり、これをプロローグとして、８月１４日の御前会議で、ほぼ正午に語られたという天皇の「御錠」の前にタイトルが入って、翌１５日正午に玉音放送が流れるまでの文字通り２４時間、日本政府と陸軍内部で何があったかを描いている。
原田版はもっと遡って、４月５日、小磯内閣の後継首班として鈴木貫太郎が指名された時から始めている。鈴木は固辞したが、天皇から「政治に経験がなくてもよい。耳が聞えなくてもよいから、ぜひやってくれるよう」と言われ、やむなく承知する。
ここは半藤著ではなく、角田房子『一死、大罪を謝す 陸軍大臣阿南惟幾』（新潮社昭和５５年。後にちくま文庫）に依っているのだが、原田はこのとき天皇に、「お前と阿南（天皇はなぜか『アナン』と呼んだ）がいた頃は楽しかった」と言わせている。
鈴木は昭和４年から１１年まで侍従長を務め、阿南惟幾は昭和４年から４年間侍従武官としてお側近く仕えている。しかしこのお言葉は角田著にもどこにもなくて、脚本も手掛けた原田の創作である。その意図は、昭和天皇、鈴木貫太郎、阿南惟幾の三者を軸にこの映画作品は作られる、と最初の段階で明らかにするところにある。
実際、原田版は、キャスティング表からしても阿南が主役であり、より群集劇に近い作りの岡本版（脚本は橋本忍）とはこの点が一番異なる。にしても、三船敏郎演じる阿南には圧倒的な迫力があることは確かだが。
さて、原田版の、角田著に基づく場面はもう少し続く。鈴木は阿南に陸軍大臣就任を依頼すべく、陸軍省に赴く。陸軍の三幹部、杉山元前陸相、梅津美治郎参謀総長、土肥原賢二教育総監は、次の三条件を付して阿南入閣を承諾する。①あくまで戦争を完遂すること。②陸海軍を一体化すること。③本土決戦必勝のため、陸軍の企図する諸政策を具体的に躊躇なく実行すること。
まとめると、戦争をやめない以上必然となる本土決戦には、完全に陸軍中心でいってもらう、ということである。鈴木はこれをあっさり了承する。終戦４か月前にして、日本はそれが当然と考えられるような状態だった。原田版はごく簡明にこれを示し得ている。
その後で、岡本版の冒頭に追いつき、『宣言』になる。今回はこれを中心にして述べる。
昭和天皇が鈴木内閣に期待したのは和平交渉であったろう。しかし、何をする暇もなく、世界の政局・戦局のほうが激しく動いた。
まず、組閣の５日後の４月１２月に米大統領Ｆ・ルーズベルトが亡くなった。鈴木は友好国の国家元首向けと見紛うばかりの丁重な弔電を贈っている。同月２５日、敗戦後のイタリア北部で抵抗を続けていたムッソリーニのイタリア社会共和国が瓦解、２８日にはパルチザンに捉えられたムッソリ－ニは即日処刑される。３０日、ヒトラーが自決、後を受けたカール・デーリッツ大統領は５月７日に降伏。細かい事務手続き上のことを除けば、ヨーロッパ戦線での第二次世界大戦はこのとき終了したのである。
ことここに至ってもまだ、日本が簡単に降伏するとは連合国軍ではほとんど誰も思っていなかった。ドイツでもそうであったように、日本本土での戦闘が必要だろう、と。日本もそのつもりでいたことは前述の通り。
しかし、硫黄島や沖縄での日本軍の頑強な抵抗は、連合国にとってのこの見通しを暗いものにした。日本国内にまだ陸軍だけで二百三十万余の兵力がある他、支那大陸に百万人超。これらをすべて撃破して勝利を得るまでには、アメリカ軍の損耗は兵士百万人にも及ぶだろうと見積もられた。
なるべくならその前に降伏させたほうがよい、という思惑は、米政府上層部で、６月頃から浮上した。ただし、無条件降伏でなければ、日本への敵愾心に燃えた連合国国民を納得させることはできない。そのために有効な手段は二つ。原爆投下と、日本と不可侵条約を結んでいたソ連の対日戦争開始。このどちらか、あるいは両方が必要であろうと予想された。
【少し後になると、米新大統領トルーマンは、日本占領政策、ひいてはアジア戦略に対するソ連の影響力が高まることへの警戒心から、ソ連参戦を喜ばなくなる。第二次世界大戦後のいわゆる冷戦構造の、アジア版はこれを端緒とする。】
７月２日、米陸軍長官ヘンリー・Ｌ・スティムソンは、ポツダムへの出発間際のトルーマンに、自らが起草して各方面の検討・訂正を経た「対日警告草案」を手渡した。その第十二条は、藤田宏郎「ヘンリー・Ｌ・スチムソンとポツダム宣言」によると、
われわれの諸目的が達成され、かつ日本国民を代表する性格をもつ、明らかに平和的志向と責任ある政府が樹立された時には、連合国の占領軍は直ちに撤収されるものとする。このような政府が再び侵略の野望いだくものではないことを世界の諸国民に完全に納得させることができたならば、前記は、現皇統のもとにおける立憲君主制を含みうるものとする。
この文書は『宣言』の原型になったものだが、実際の『宣言』からは、後段の、天皇制に関する部分は削除されている。スティムソンや国務次官ジョゼフ・グルーは、これがあれば日本人は降伏勧告を受け入れやすくなる、と主張したのだが、この時点では米国民の六割以上が天皇を戦争犯罪人として処罰することを望んでいた。その時期に、日本に多少なりとも譲歩したと見えるような措置をとることは避けたい、とする新国務長官（７月３日就任）ジェームズ・Ｆ・バーンズなどの意見が最終的に通った結果である、と藤田は述べている。
これに対する日本の対応。公式な外交文書ではなく、ラジオと新聞を通じて「日本国民」に呼びかけた『宣言』なのだから、秘密にしておくわけにはいかず、政府として態度を明らかにする必要があった。２８日鈴木首相は記者団に次のように声明した。
「あの共同声明はカイロ会議の焼き直しであると考えている。政府としてはなんら重大な価値があるとは考えない。ただ黙殺するだけである。われわれは戦争完遂に邁進するのみである」（半藤著より引用）
この「黙殺」はしばしば話題になる。外務省としては、「静観」あるいは「黙過」ぐらいにすることを望んでいた。それにまた、この語はignoreあるいはrejectと訳されたのだが、これはむしろ誤訳であって、「黙殺」はそれらの英語よりずっと軽いニュアンスである、という人もいる。そうですか？
いずれにもにせよ、これは大した問題ではない。『宣言』は日本に降伏を促している。それに対して戦争を遂行する、と言っているのだから、明らかな拒否という以外にない。
それより、スティムソンの原案にあった天皇に関する言及が残っていたら、日本側の対応は違っていたかも知れない、という可能性のほうが大きいであろう。その後の展開を見れば、自然にそう考えられる。
ただしそれでも、この時点で日本がすんなり降伏を受けいれたとは考えづらい。本音の部分では日本の勝利の見込みはないと政府も軍の中枢の大多数も思っていたろうが、ソ連の仲介によってできるだけ有利な条件で和平を結ぶ、という一縷の望みは抱いていた。と、言うより、それ以外に局面打開の途はなかった。
そのソ連は、『宣言』に署名せず、日ソ不可侵条約はまだ残っていた（ソ連は４月には廃棄を通告していたが、それは延長しないということで、条約自体は後１年は有効であるはずだった）のに、２月のヤルタ会談でヨーロッパ戦線終了後の対日開戦を密約していた。また、原爆投下も米政府内で決定済みのことだった。この時点で、日本の希望の芽はことごとく摘まれていたのである。
８月６日、広島に原爆が投下され、９日にソ連が宣戦布告するに及び、日本は史上初の敗戦に向けた、「いちばん長い一週間」を迎えた。争論の主題は「国体」。それは本当は何なのか、日本人がこのときほど真剣に考えたことはなかった。
首相は最高戦争指導会議（構成員は首相、外相、陸相、海相、参謀総長、軍令部総長の六名）、次いで閣議を招集。前者の冒頭で彼は、「これ以上の戦争遂行は不可能であると思う」と述べた。思っていても公には口に出せない「空気」がここで破られたのである。
そうなってみると、軍部代表もまた、現実に勝利の目算は立たないことはあっさり認めた。それでも、必ず負けると決まったわけではない、「死中に活を求める」ことはできるかも知れない、などとは言ったが、具体的な戦略などは全く提示できない。結果徹底抗戦論は棚上げされ、議論の焦点は『宣言』受諾＝降伏するにしても、どのような条件を付するか、になった。
それは、①国体護持②自主的戦犯処罰③自発的武装解除④可及的小範囲短期間進駐、の四つが考えられた。東郷茂徳外相や米内光正海相は、これを全部提出すれば米国に「黙殺」されて終戦の機会を失うとして、①だけを提示することを唱え、阿南陸相、梅津美治郎参謀総長、豊田副武軍令部総長は四条件に固執して譲らなかった。
『宣言』は無条件のものか、条件付きなのかは、現在まで議論があるが、その第五項に「吾等ノ条件ハ左ノ如シ。吾等ハ右条件ヨリ離脱スルコトナカルヘシ右ニ代ル条件存在セス」とあって、代替案はなし（There are no alternatives）とは言うものの、こちらから新たな条件を付与することまでだめだとは言っていないし、「遅延ヲ認ムルヲ得ス」（We shall brook no delay.）と言っても日限を切っているわけでもない。交渉の余地がないわけではない、と思われたのも無理はない。
実際、上の四箇条には、『宣言』の文言とは正面から衝突しないように気を使った気配はある。『宣言』第十三項「吾等ハ日本国政府カ直ニ全日本国軍隊ノ無条件降伏ヲ宣言シ」（この「無条件降伏」はunconditional surrenderであって、第五項の「条件」termとは区別されている）には、誰が日本軍の武装解除をするかまでは書かれていない。同じく第六項「日本国国民ヲ欺瞞シ之ヲシテ世界征服ノ挙ニ出ツルノ過誤ヲ犯サシメタル者」でも第十項「吾等ノ俘虜ヲ虐待セル者ヲ含ム一切ノ戦争犯罪人」でも、誰が誰をそのような戦争責任者及び犯罪者と認め、誰が処罰するのか、文章上の主語はない。
一番の問題は第七項「聯合国ノ指定スヘキ日本国領域内ノ諸地点ハ吾等ノ茲ニ指示スル基本的目的ノ達成ヲ確保スルタメ占領セラルヘシ」であろう。東京を占領地から外させろという主張もあって、それでは明らかに「聯合国ノ指定スヘキ」points in Japanese territory to be designated by the Alliesに背馳する。具体的な場所は言及せず、占領はできるだけ小範囲に短時間のうちにやってくれ、というだけの希望ないし要求なら、「条件」termを変えろ、とまではしていない、と言うことはできる。
と、書いているうち私自身にも改めて得心されたのだが、上の言い草は三百代言、というか、「ヴェニスの商人」の人肉裁判におけるポーシャ判決のようなものであろう。アメリカを怒らせることはあっても、交渉の余地が生じるなんてことは到底期待できない。
すると阿南以下は、無理な要求によって『宣言』に基づく停戦交渉をぶちこわし、戦争継続に持ち込むことを狙っていたのだろうか。そうかも知れない。最高戦争指導会議後の閣議の最中に長崎に第二の原爆が落とされたが、阿南は、捕虜の米兵から聞いたという、「原子原爆はなお【アメリカに】百発あり一か月に三発できる」なんぞというデマを披露し、それでも「大したことなし」と気を吐いている。【このあたりは主として鈴木多聞『「終戦」の政治史 １９４３－１９４５』（東京大学出版会平成２３年）に依った。】
あるいはまた、戦争継続まではともかく、軍人の最低のメンツは守らねばならぬ、というのが彼らの根本の動機だったろうか。四条件のうちの②と③からすれば、そうも見える。「軍人達は自己に最も関係ある、戦争犯罪人処罰と武装解除に付て、反対したのは、拙い事であつた」と天皇も『昭和天皇独白録』（文藝春秋平成３年。後に文春文庫）で言っている。
さらに別の見方もできる。６月２２日の最高戦争指導会議で、天皇は、「これは命令ではなく懇談」としながらも、早期終戦の希望を明らかにしていた。この時点では天皇以外でも、何人かの過激な軍将校を除けば、誰も、戦争継続など望んでいないことは、阿南たちにもわかりきっていたはずである。それでも軍代表として、徹底抗戦路線を捨て切ってはいない姿勢を保つ。そうすることで、健軍以来不敗の神話を誇りとする軍人たちを宥めつつ、終戦へと日本をソフトランディングさせることを期したのではないか。
角田著によって一般に知られるようになり、原田版の映画にも取り入れられた阿南の「腹芸説」である。これについても、そうかも知れない、としか言えない。
閣議は延々７時間に及んでもなお決着がつかず、夜中の１１時をまわっていたが、首相は改めて最高戦争指導会議を開くことを提起した。出席者は正規の六人に平沼騏一郎枢密院議長を加え、他に発言権のない幹事として迫水久常書記官長（これは通例）と、陸海両軍務局長、綜合計画局長官の計四名が陪席した。
平沼を入れたのは、条約締結（『宣言』受諾はそれとほぼ同等）には枢密院の諮詢を経なければならないことになっていたので、一応その長の了承を得る形にするためであった、と昭和４６年の迫水の回想（『別冊正論２４』に「終戦御前会議 二度も示された国民護持の聖慮」のタイトルで収録されている）にある。また、両軍務局長は、軍を蔑にしたのではないという、これまた形をつけるため、通例より多い軍関係者を出席させたのだろう、とこちらは長谷川毅『暗闘 スターリン、トルーマンと日本降伏』（中央公論新社平成１８年、後に中公文庫）で推測されている。
そのうえで、軍部には事前になんの予告もない不意打ちで、天皇の臨席と発言を仰ぐ。すべて鈴木、東郷、迫水等の周到な計画によるものであった。
よく知られているように、この席上、天皇の「御聖断」によって、国体護持のみを条件とした『宣言』受諾が決定した。
しかしこの受諾を先方にどう伝えるかがまた問題であった。東郷外相は外務官僚に命じて会議以前にもう原案を用意させており、そこに「右宣言は天皇の国法上の地位を変更するの要求を包含し居らざることの了解の下に受諾す」とあったものを、平沼が強硬に主張して、「天皇の国法上の地位」を「天皇の国家統治の大権」に変えさせた。
天皇の地位は神聖なものであって、法律の規定に依るものではない、という国体観のしからしむるものであった。平沼は法律家であって、軍隊の処遇などには無関心であり、その点では東郷たちの側に立ったのだが、このこだわりは譲れなかったのである。
最終的な「天皇の……了解の下に」部分の英訳はwith the understanding that the said Declaration does not comprise any demand which prejudices the prerogatives of His Majesty as a sovereign ruler.
「変更する」にprejudiceを当てているのにはちょっと感動する。辞書によると、この語を動詞で使うと、「偏見あるいは悪意をもって何かを変える」の意味になる。公平に、好意的に、天皇の大権（prerogative）を見てほしい、という願いが込められているのだろう。この時期の外務省も、天皇制が守られないなら戦いをやめることはできない、と本気で思っていた証拠である。
アメリカからの回答は、１２日になったばかりの深夜０時過ぎ、まず短波ラジオでもたらされた。これは通例「バーンズ回答」と呼ばれる（正式名称は「米英ソ中各政府の名における８月１１日付アメリカ政府の日本国政府に対する回答」）。その夜のうちに文書化されたものを読んで、最初東郷も迫水も落胆した。そこには天皇の身の安全や天皇制の保持については、ほとんど何も書かれていなかったからである。
僅かに末尾に近くに「日本国ノ最終的ノ政治形態ハ「ポツダム」宣言ニ遵ヒ日本国国民ノ自由ニ表明スル意思ニ依リ決定セラルベキモノトス」とあって、これは文字通り『宣言』の第十二項「日本国国民ノ自由ニ表明セル意思ニ従ヒ平和的傾向ヲ有シ且責任アル政府」を繰り返したに過ぎない。それ以上の約束は拒否している、とも受け取れる。
しかし、やがて彼らは気を取り直した。「ものは言いよう」を逆に使って、アメリカの「言いよう」から、直接はいわれていない「もの」があることにすればよい。つまりこうだ。アメリカは、天皇の身体と天皇制を保全するとは言っていないが、拘束したり廃絶したりするとも言っていない。国民が天皇制存続の意志を「自由に表明」したなら、それで文句はないはずである、と。
また、と、以下は各種文書にはない、私の頭の中から出てきた付け加え。最初の「降伏ノ時ヨリ天皇及日本国政府ノ国家統治ノ権限ハ降伏条項ノ実施ノ為其ノ必要ト認ムル措置ヲ執ル聯合国最高司令官ノ制限ノ下ニ置カルルモノトス」にしても、降伏して占領される以上統治権が占領者によって制限されるのは当たり前の話である。そしてこの場合制限する側の「連合国最高司令官」には関係代名詞がついていて、「降伏条項を実施するために必要と認められる措置をとる」のが仕事であって、やがてその仕事が終われば、『宣言』第十二項によって引き上げることまで明記されている。そうなれば「制限」も自然に取れ、日本の政体（＝国体、か？）は元に戻る、とまでアメリカは約束している、と考えられる。
さらにまた、中間の降伏の仕方に関する文章は、英語でも日本語でもひどく入り組んでいてわかりづらいのだが、要約すると天皇に要求されることは次の三つらしい。①降伏文書調印の権限を政府と大本営に与えて保全すること。②内外日本軍当局に降伏を命じること。③連合軍最高司令官が降伏条項を達成するために適当とする命令（orders）を出すよう軍当局に命令（commands）すること。これからすると、戦争に関する天皇の権限は間接的であることをアメリカは理解していたようだ。ならば、天皇の戦争責任を問う可能性はその分低くなりそうにも思える。
以上は私の妄言に過ぎないかも知れない。が、実際に出てきた反発は、これに劣るとも勝らないものだった。
最初の部分にあるsubject toを、外務省は上記の通り「制限ノ下ニ置カルル」と訳したのだが、辞書を引けばこの言葉には「隷属する」という訳語もある。神聖な天皇が外国に隷属するとは何事か、と陸軍が騒いだのである。自分たちが東南アジアなどの占領地でやったことを、今度は日本がやられるだけ、などと言うだけで不敬として殺されそうなのだから、仕方のない話ではある。
一方、前出迫水の回想によると、１３日の閣議では平沼が次のように主張した。
「日本の天皇の御（おん）位置は、神（かん）ながらの御位置であって、日本国民の意思以前の問題である。然（しか）るに先方の回答は、そのことを理解しないで、日本国民の意思によって天皇制の護持をするかどうかということを決めようとしておるが、それは明らかに日本国体の本義と若干違うんじゃないか。この際、もう一遍アメリカに対して日本の国体の本義のことをよく説明して、納得のいく説明を取らなければ自分は同意できない」
そうであるならば、第十二項で「日本国国民ノ自由ニ表明セル意思ニ従ヒ平和的傾向ヲ有シ且責任アル政府」を要求している『宣言』自体も断然受け入れ難いことになる。この条件が満たされるならば「現皇統のもとにおける立憲君主制」も認め得るとしたスティムソン草稿中の言葉が残っていたとしても、まだダメだろう。
それ以前に、こういうことをアメリカ人に理解しろと言うのが無理である。国民の意志からも憲法からも超越している君主は、立憲君主ではない。平沼の国体観は、ヨーロッパに類例を求めるならば、王権神授説に近いだろうが、欧米ではそれは、とっくに捨てられた迷信に過ぎない。
何も近代的な制度が絶対に正しい、と言うのではない。アメリカ型民主主義にも疑問の余地は多々ある。しかし、そこまで考えるなら、明治期に、「帝国」という、かなり古臭くはなっていたが依然として近代西洋にもあった国のかたちを採ったことに、そもそも問題があったのではないかと、疑問を持つべきであろう。さらに遡れば、「主権国家」の概念そのものが、日本人には馴染みづらかったのかも知れない。しかし、それでいてそういう「国」が、近代的な交戦権に基づく（のでしょう？）戦争を起こした。
それなら、負ける時には、今までの敗戦国と同じように負けるしかない。そんなことはできない、となると……。上の陸軍や平沼の主張は、それは日本の国体に悖る、そんなふうに負けるぐらいなら滅びるべきだ、と言っていることになる。いや、実際にこれに近いことを言った人もいたようだ。
これはやっぱり困る。でも、今はさすがにそんなの殆どなくなったから、いいでしょ、と言って済ませられますか？
１４日正午、第二の御聖断が下った。「国体ニ就テハ敵モ認メテ居ルト思フ 毛頭不安ナシ」（半藤著に引用されている梅津参謀総長のメモより）として、『宣言』受諾が決定された。
このとき天皇が言った「国体」は、もちろんアメリカも認めることができる類のものであったろう。即ち、現憲法第一条に言う「主権の存する日本国民の総意に基」いて保持される天皇制である。
それ以外の、軍が徹底抗戦によって護持しようとした「神州不滅」の「神州＝国体」は、捨てられなければならなかった。阿南惟幾の真意など私にはわからないが、彼の言動は、天皇と、「統帥権の独立」によって天皇に直属しているはずの軍の、双方に可能な限り忠節を尽くそうとしたものだと思えば、理解できる。この二つが分裂する、それも、天皇自身の意思で、などということは、あり得べからざるはずであった。それに直面した以上、彼は彼の「忠節」とともに、滅びなければならなかった。近代には珍しい、悲劇的必然性が感じられる死である。
それから、平沼の言うような「神ながらの御位置」など、天皇は個人的にも喜ばなかったろう。天皇機関説に賛成だった、と『昭和天皇独白録』で言っているし、昭和２１年元旦の、「人間宣言」と呼ばれる詔書中では、「朕ト爾等国民トノ間ノ紐帯ハ、終始相互ノ信頼ト敬愛トニ依リテ結バレ、単ナル神話ト伝説トニ依リテ生ゼルモノニ非ズ」などとしているのだから。
もちろんそれで悪いはずはない。が、ただ一つ、「信頼と敬愛」とはなんだろう。それは何から生じ何を根拠とするのか、などとしつこく問うのは日本風ではないかも知れない。が、当時でもそんなにいたわけではないファナティックな青年将校や、平沼のような右翼思想家だけではなく、鈴木や東郷でさえ、その対象が失われるくらいなら日本人の大部分が死ぬことになる戦いもまたやむなし、とするような「信頼と敬愛」となると。
今の日本人からは、そんなものはとうに失われた、というなら、もう考えることもない。でも、そうとも言い切れないような気はしませんか？ それはまあ、天皇制が変わった以上は、日本人も確かに変わったのであろう。が、それはどんな変化か、気にかけるべき値打ちはありそうではないですか？
原田眞人監督「日本のいちばん長い日」（以下、「原田版」）を見た。昭和４２年の岡本喜八監督による同名映画（以下、「岡本版」）のリメイクかと思ったら、そうとは言えない。岡本版の原作は昭和４０年に大宅壮一編『日本のいちばん長い日――運命の八月十五日』として文藝春秋社から出版された（後に角川文庫に収録）ものである。これは本来、当時『文藝春秋』誌の編集部次長であった半藤一利の筆に成ったものであって、平成７年半藤の著作として同じ版元から同じ書名、ただし「決定版」として、改めて刊行された（後に文春文庫）。原田版はこれを原作としている。
岡本版は昔、８月１５日前後に毎年のようにＴＶでも流された（近年では高畑勲監督「火垂るの墓」がその地位に取って代わったようだ）から、それを含めれば五回は見ていると思う。鈴木貫太郎といえば、笠智衆演じる岡本版のイメージが私にはこびりついている。原田版の山崎勉は、より老獪さを出しており、これはこれで悪くないのだが、あのとき日本をポツダム宣言受諾＝終戦に導いた人物としては、少なくとも見かけ上、愛読書であったという「老子」の「無為天然」を地で行くふうこそ相応しいような。
もっともこの感覚自体、映画などからもたらされた「終戦の日」のイメージがしからしめるのかも知れない。
このイメージの中心にいるのは、宰相鈴木ではなく、「身はいかならむとも」国民を救いたい、と言っていくさを止めた聖王の御姿であろう。長谷川三千子『神やぶれたまはず』は、この神話を描破した名著である。
「神話」というのは、我々戦後日本人の精神の根底に横たわるイメージ、ぐらいの意味で使ったのだが、「歴史的事実」として見ても、大枠ではこれでまちがいないのであろう。しかし、『神やぶれたまはず』に対する長々しい書評もどき（「その１」～「その３」と「その４」に分けて美津島明のブログ『直言の宴』に掲載）でも言ったように、それで能事足れり、とするにしては我々は余計なものを抱え過ぎている。無視したままでは、今後日本の躓きの石になるかも知れないような。
今回の記事は歴史叙述でも映画評でもない。日本人は二度の御聖断によって大東亜戦争の敗北を受け入れ、それまでの近代史を巨大な悲劇としてしめくくった。この期において、現代の我々から見て意味不明の謎、あるいは、解決、はできなくても、気にかけるべき課題、として残されたようなものには何があるか。当然あくまで私の眼に映じた範囲でしかないが、それをいくつか拾い上げようとする作業の一部である。
長らく手をつけかねていたのだが、二つの映画がきっかけを与えてくれた。感謝申し上げる。
岡本版はポツダム宣言（以下、『宣言』）がもたらされた７月２７日から始まり、これをプロローグとして、８月１４日の御前会議で、ほぼ正午に語られたという天皇の「御錠」の前にタイトルが入って、翌１５日正午に玉音放送が流れるまでの文字通り２４時間、日本政府と陸軍内部で何があったかを描いている。
原田版はもっと遡って、４月５日、小磯内閣の後継首班として鈴木貫太郎が指名された時から始めている。鈴木は固辞したが、天皇から「政治に経験がなくてもよい。耳が聞えなくてもよいから、ぜひやってくれるよう」と言われ、やむなく承知する。
ここは半藤著ではなく、角田房子『一死、大罪を謝す 陸軍大臣阿南惟幾』（新潮社昭和５５年。後にちくま文庫）に依っているのだが、原田はこのとき天皇に、「お前と阿南（天皇はなぜか『アナン』と呼んだ）がいた頃は楽しかった」と言わせている。
鈴木は昭和４年から１１年まで侍従長を務め、阿南惟幾は昭和４年から４年間侍従武官としてお側近く仕えている。しかしこのお言葉は角田著にもどこにもなくて、脚本も手掛けた原田の創作である。その意図は、昭和天皇、鈴木貫太郎、阿南惟幾の三者を軸にこの映画作品は作られる、と最初の段階で明らかにするところにある。
実際、原田版は、キャスティング表からしても阿南が主役であり、より群集劇に近い作りの岡本版（脚本は橋本忍）とはこの点が一番異なる。にしても、三船敏郎演じる阿南には圧倒的な迫力があることは確かだが。
さて、原田版の、角田著に基づく場面はもう少し続く。鈴木は阿南に陸軍大臣就任を依頼すべく、陸軍省に赴く。陸軍の三幹部、杉山元前陸相、梅津美治郎参謀総長、土肥原賢二教育総監は、次の三条件を付して阿南入閣を承諾する。①あくまで戦争を完遂すること。②陸海軍を一体化すること。③本土決戦必勝のため、陸軍の企図する諸政策を具体的に躊躇なく実行すること。
まとめると、戦争をやめない以上必然となる本土決戦には、完全に陸軍中心でいってもらう、ということである。鈴木はこれをあっさり了承する。終戦４か月前にして、日本はそれが当然と考えられるような状態だった。原田版はごく簡明にこれを示し得ている。
その後で、岡本版の冒頭に追いつき、『宣言』になる。今回はこれを中心にして述べる。
昭和天皇が鈴木内閣に期待したのは和平交渉であったろう。しかし、何をする暇もなく、世界の政局・戦局のほうが激しく動いた。
まず、組閣の５日後の４月１２月に米大統領Ｆ・ルーズベルトが亡くなった。鈴木は友好国の国家元首向けと見紛うばかりの丁重な弔電を贈っている。同月２５日、敗戦後のイタリア北部で抵抗を続けていたムッソリーニのイタリア社会共和国が瓦解、２８日にはパルチザンに捉えられたムッソリ－ニは即日処刑される。３０日、ヒトラーが自決、後を受けたカール・デーリッツ大統領は５月７日に降伏。細かい事務手続き上のことを除けば、ヨーロッパ戦線での第二次世界大戦はこのとき終了したのである。
ことここに至ってもまだ、日本が簡単に降伏するとは連合国軍ではほとんど誰も思っていなかった。ドイツでもそうであったように、日本本土での戦闘が必要だろう、と。日本もそのつもりでいたことは前述の通り。
しかし、硫黄島や沖縄での日本軍の頑強な抵抗は、連合国にとってのこの見通しを暗いものにした。日本国内にまだ陸軍だけで二百三十万余の兵力がある他、支那大陸に百万人超。これらをすべて撃破して勝利を得るまでには、アメリカ軍の損耗は兵士百万人にも及ぶだろうと見積もられた。
なるべくならその前に降伏させたほうがよい、という思惑は、米政府上層部で、６月頃から浮上した。ただし、無条件降伏でなければ、日本への敵愾心に燃えた連合国国民を納得させることはできない。そのために有効な手段は二つ。原爆投下と、日本と不可侵条約を結んでいたソ連の対日戦争開始。このどちらか、あるいは両方が必要であろうと予想された。
【少し後になると、米新大統領トルーマンは、日本占領政策、ひいてはアジア戦略に対するソ連の影響力が高まることへの警戒心から、ソ連参戦を喜ばなくなる。第二次世界大戦後のいわゆる冷戦構造の、アジア版はこれを端緒とする。】
７月２日、米陸軍長官ヘンリー・Ｌ・スティムソンは、ポツダムへの出発間際のトルーマンに、自らが起草して各方面の検討・訂正を経た「対日警告草案」を手渡した。その第十二条は、藤田宏郎「ヘンリー・Ｌ・スチムソンとポツダム宣言」によると、
われわれの諸目的が達成され、かつ日本国民を代表する性格をもつ、明らかに平和的志向と責任ある政府が樹立された時には、連合国の占領軍は直ちに撤収されるものとする。このような政府が再び侵略の野望いだくものではないことを世界の諸国民に完全に納得させることができたならば、前記は、現皇統のもとにおける立憲君主制を含みうるものとする。
この文書は『宣言』の原型になったものだが、実際の『宣言』からは、後段の、天皇制に関する部分は削除されている。スティムソンや国務次官ジョゼフ・グルーは、これがあれば日本人は降伏勧告を受け入れやすくなる、と主張したのだが、この時点では米国民の六割以上が天皇を戦争犯罪人として処罰することを望んでいた。その時期に、日本に多少なりとも譲歩したと見えるような措置をとることは避けたい、とする新国務長官（７月３日就任）ジェームズ・Ｆ・バーンズなどの意見が最終的に通った結果である、と藤田は述べている。
これに対する日本の対応。公式な外交文書ではなく、ラジオと新聞を通じて「日本国民」に呼びかけた『宣言』なのだから、秘密にしておくわけにはいかず、政府として態度を明らかにする必要があった。２８日鈴木首相は記者団に次のように声明した。
「あの共同声明はカイロ会議の焼き直しであると考えている。政府としてはなんら重大な価値があるとは考えない。ただ黙殺するだけである。われわれは戦争完遂に邁進するのみである」（半藤著より引用）
この「黙殺」はしばしば話題になる。外務省としては、「静観」あるいは「黙過」ぐらいにすることを望んでいた。それにまた、この語はignoreあるいはrejectと訳されたのだが、これはむしろ誤訳であって、「黙殺」はそれらの英語よりずっと軽いニュアンスである、という人もいる。そうですか？
いずれにもにせよ、これは大した問題ではない。『宣言』は日本に降伏を促している。それに対して戦争を遂行する、と言っているのだから、明らかな拒否という以外にない。
それより、スティムソンの原案にあった天皇に関する言及が残っていたら、日本側の対応は違っていたかも知れない、という可能性のほうが大きいであろう。その後の展開を見れば、自然にそう考えられる。
ただしそれでも、この時点で日本がすんなり降伏を受けいれたとは考えづらい。本音の部分では日本の勝利の見込みはないと政府も軍の中枢の大多数も思っていたろうが、ソ連の仲介によってできるだけ有利な条件で和平を結ぶ、という一縷の望みは抱いていた。と、言うより、それ以外に局面打開の途はなかった。
そのソ連は、『宣言』に署名せず、日ソ不可侵条約はまだ残っていた（ソ連は４月には廃棄を通告していたが、それは延長しないということで、条約自体は後１年は有効であるはずだった）のに、２月のヤルタ会談でヨーロッパ戦線終了後の対日開戦を密約していた。また、原爆投下も米政府内で決定済みのことだった。この時点で、日本の希望の芽はことごとく摘まれていたのである。
８月６日、広島に原爆が投下され、９日にソ連が宣戦布告するに及び、日本は史上初の敗戦に向けた、「いちばん長い一週間」を迎えた。争論の主題は「国体」。それは本当は何なのか、日本人がこのときほど真剣に考えたことはなかった。
首相は最高戦争指導会議（構成員は首相、外相、陸相、海相、参謀総長、軍令部総長の六名）、次いで閣議を招集。前者の冒頭で彼は、「これ以上の戦争遂行は不可能であると思う」と述べた。思っていても公には口に出せない「空気」がここで破られたのである。
そうなってみると、軍部代表もまた、現実に勝利の目算は立たないことはあっさり認めた。それでも、必ず負けると決まったわけではない、「死中に活を求める」ことはできるかも知れない、などとは言ったが、具体的な戦略などは全く提示できない。結果徹底抗戦論は棚上げされ、議論の焦点は『宣言』受諾＝降伏するにしても、どのような条件を付するか、になった。
それは、①国体護持②自主的戦犯処罰③自発的武装解除④可及的小範囲短期間進駐、の四つが考えられた。東郷茂徳外相や米内光正海相は、これを全部提出すれば米国に「黙殺」されて終戦の機会を失うとして、①だけを提示することを唱え、阿南陸相、梅津美治郎参謀総長、豊田副武軍令部総長は四条件に固執して譲らなかった。
『宣言』は無条件のものか、条件付きなのかは、現在まで議論があるが、その第五項に「吾等ノ条件ハ左ノ如シ。吾等ハ右条件ヨリ離脱スルコトナカルヘシ右ニ代ル条件存在セス」とあって、代替案はなし（There are no alternatives）とは言うものの、こちらから新たな条件を付与することまでだめだとは言っていないし、「遅延ヲ認ムルヲ得ス」（We shall brook no delay.）と言っても日限を切っているわけでもない。交渉の余地がないわけではない、と思われたのも無理はない。
実際、上の四箇条には、『宣言』の文言とは正面から衝突しないように気を使った気配はある。『宣言』第十三項「吾等ハ日本国政府カ直ニ全日本国軍隊ノ無条件降伏ヲ宣言シ」（この「無条件降伏」はunconditional surrenderであって、第五項の「条件」termとは区別されている）には、誰が日本軍の武装解除をするかまでは書かれていない。同じく第六項「日本国国民ヲ欺瞞シ之ヲシテ世界征服ノ挙ニ出ツルノ過誤ヲ犯サシメタル者」でも第十項「吾等ノ俘虜ヲ虐待セル者ヲ含ム一切ノ戦争犯罪人」でも、誰が誰をそのような戦争責任者及び犯罪者と認め、誰が処罰するのか、文章上の主語はない。
一番の問題は第七項「聯合国ノ指定スヘキ日本国領域内ノ諸地点ハ吾等ノ茲ニ指示スル基本的目的ノ達成ヲ確保スルタメ占領セラルヘシ」であろう。東京を占領地から外させろという主張もあって、それでは明らかに「聯合国ノ指定スヘキ」points in Japanese territory to be designated by the Alliesに背馳する。具体的な場所は言及せず、占領はできるだけ小範囲に短時間のうちにやってくれ、というだけの希望ないし要求なら、「条件」termを変えろ、とまではしていない、と言うことはできる。
と、書いているうち私自身にも改めて得心されたのだが、上の言い草は三百代言、というか、「ヴェニスの商人」の人肉裁判におけるポーシャ判決のようなものであろう。アメリカを怒らせることはあっても、交渉の余地が生じるなんてことは到底期待できない。
すると阿南以下は、無理な要求によって『宣言』に基づく停戦交渉をぶちこわし、戦争継続に持ち込むことを狙っていたのだろうか。そうかも知れない。最高戦争指導会議後の閣議の最中に長崎に第二の原爆が落とされたが、阿南は、捕虜の米兵から聞いたという、「原子原爆はなお【アメリカに】百発あり一か月に三発できる」なんぞというデマを披露し、それでも「大したことなし」と気を吐いている。【このあたりは主として鈴木多聞『「終戦」の政治史 １９４３－１９４５』（東京大学出版会平成２３年）に依った。】
あるいはまた、戦争継続まではともかく、軍人の最低のメンツは守らねばならぬ、というのが彼らの根本の動機だったろうか。四条件のうちの②と③からすれば、そうも見える。「軍人達は自己に最も関係ある、戦争犯罪人処罰と武装解除に付て、反対したのは、拙い事であつた」と天皇も『昭和天皇独白録』（文藝春秋平成３年。後に文春文庫）で言っている。
さらに別の見方もできる。６月２２日の最高戦争指導会議で、天皇は、「これは命令ではなく懇談」としながらも、早期終戦の希望を明らかにしていた。この時点では天皇以外でも、何人かの過激な軍将校を除けば、誰も、戦争継続など望んでいないことは、阿南たちにもわかりきっていたはずである。それでも軍代表として、徹底抗戦路線を捨て切ってはいない姿勢を保つ。そうすることで、健軍以来不敗の神話を誇りとする軍人たちを宥めつつ、終戦へと日本をソフトランディングさせることを期したのではないか。
角田著によって一般に知られるようになり、原田版の映画にも取り入れられた阿南の「腹芸説」である。これについても、そうかも知れない、としか言えない。
閣議は延々７時間に及んでもなお決着がつかず、夜中の１１時をまわっていたが、首相は改めて最高戦争指導会議を開くことを提起した。出席者は正規の六人に平沼騏一郎枢密院議長を加え、他に発言権のない幹事として迫水久常書記官長（これは通例）と、陸海両軍務局長、綜合計画局長官の計四名が陪席した。
平沼を入れたのは、条約締結（『宣言』受諾はそれとほぼ同等）には枢密院の諮詢を経なければならないことになっていたので、一応その長の了承を得る形にするためであった、と昭和４６年の迫水の回想（『別冊正論２４』に「終戦御前会議 二度も示された国民護持の聖慮」のタイトルで収録されている）にある。また、両軍務局長は、軍を蔑にしたのではないという、これまた形をつけるため、通例より多い軍関係者を出席させたのだろう、とこちらは長谷川毅『暗闘 スターリン、トルーマンと日本降伏』（中央公論新社平成１８年、後に中公文庫）で推測されている。
そのうえで、軍部には事前になんの予告もない不意打ちで、天皇の臨席と発言を仰ぐ。すべて鈴木、東郷、迫水等の周到な計画によるものであった。
よく知られているように、この席上、天皇の「御聖断」によって、国体護持のみを条件とした『宣言』受諾が決定した。
しかしこの受諾を先方にどう伝えるかがまた問題であった。東郷外相は外務官僚に命じて会議以前にもう原案を用意させており、そこに「右宣言は天皇の国法上の地位を変更するの要求を包含し居らざることの了解の下に受諾す」とあったものを、平沼が強硬に主張して、「天皇の国法上の地位」を「天皇の国家統治の大権」に変えさせた。
天皇の地位は神聖なものであって、法律の規定に依るものではない、という国体観のしからしむるものであった。平沼は法律家であって、軍隊の処遇などには無関心であり、その点では東郷たちの側に立ったのだが、このこだわりは譲れなかったのである。
最終的な「天皇の……了解の下に」部分の英訳はwith the understanding that the said Declaration does not comprise any demand which prejudices the prerogatives of His Majesty as a sovereign ruler.
「変更する」にprejudiceを当てているのにはちょっと感動する。辞書によると、この語を動詞で使うと、「偏見あるいは悪意をもって何かを変える」の意味になる。公平に、好意的に、天皇の大権（prerogative）を見てほしい、という願いが込められているのだろう。この時期の外務省も、天皇制が守られないなら戦いをやめることはできない、と本気で思っていた証拠である。
アメリカからの回答は、１２日になったばかりの深夜０時過ぎ、まず短波ラジオでもたらされた。これは通例「バーンズ回答」と呼ばれる（正式名称は「米英ソ中各政府の名における８月１１日付アメリカ政府の日本国政府に対する回答」）。その夜のうちに文書化されたものを読んで、最初東郷も迫水も落胆した。そこには天皇の身の安全や天皇制の保持については、ほとんど何も書かれていなかったからである。
僅かに末尾に近くに「日本国ノ最終的ノ政治形態ハ「ポツダム」宣言ニ遵ヒ日本国国民ノ自由ニ表明スル意思ニ依リ決定セラルベキモノトス」とあって、これは文字通り『宣言』の第十二項「日本国国民ノ自由ニ表明セル意思ニ従ヒ平和的傾向ヲ有シ且責任アル政府」を繰り返したに過ぎない。それ以上の約束は拒否している、とも受け取れる。
しかし、やがて彼らは気を取り直した。「ものは言いよう」を逆に使って、アメリカの「言いよう」から、直接はいわれていない「もの」があることにすればよい。つまりこうだ。アメリカは、天皇の身体と天皇制を保全するとは言っていないが、拘束したり廃絶したりするとも言っていない。国民が天皇制存続の意志を「自由に表明」したなら、それで文句はないはずである、と。
また、と、以下は各種文書にはない、私の頭の中から出てきた付け加え。最初の「降伏ノ時ヨリ天皇及日本国政府ノ国家統治ノ権限ハ降伏条項ノ実施ノ為其ノ必要ト認ムル措置ヲ執ル聯合国最高司令官ノ制限ノ下ニ置カルルモノトス」にしても、降伏して占領される以上統治権が占領者によって制限されるのは当たり前の話である。そしてこの場合制限する側の「連合国最高司令官」には関係代名詞がついていて、「降伏条項を実施するために必要と認められる措置をとる」のが仕事であって、やがてその仕事が終われば、『宣言』第十二項によって引き上げることまで明記されている。そうなれば「制限」も自然に取れ、日本の政体（＝国体、か？）は元に戻る、とまでアメリカは約束している、と考えられる。
さらにまた、中間の降伏の仕方に関する文章は、英語でも日本語でもひどく入り組んでいてわかりづらいのだが、要約すると天皇に要求されることは次の三つらしい。①降伏文書調印の権限を政府と大本営に与えて保全すること。②内外日本軍当局に降伏を命じること。③連合軍最高司令官が降伏条項を達成するために適当とする命令（orders）を出すよう軍当局に命令（commands）すること。これからすると、戦争に関する天皇の権限は間接的であることをアメリカは理解していたようだ。ならば、天皇の戦争責任を問う可能性はその分低くなりそうにも思える。
以上は私の妄言に過ぎないかも知れない。が、実際に出てきた反発は、これに劣るとも勝らないものだった。
最初の部分にあるsubject toを、外務省は上記の通り「制限ノ下ニ置カルル」と訳したのだが、辞書を引けばこの言葉には「隷属する」という訳語もある。神聖な天皇が外国に隷属するとは何事か、と陸軍が騒いだのである。自分たちが東南アジアなどの占領地でやったことを、今度は日本がやられるだけ、などと言うだけで不敬として殺されそうなのだから、仕方のない話ではある。
一方、前出迫水の回想によると、１３日の閣議では平沼が次のように主張した。
「日本の天皇の御（おん）位置は、神（かん）ながらの御位置であって、日本国民の意思以前の問題である。然（しか）るに先方の回答は、そのことを理解しないで、日本国民の意思によって天皇制の護持をするかどうかということを決めようとしておるが、それは明らかに日本国体の本義と若干違うんじゃないか。この際、もう一遍アメリカに対して日本の国体の本義のことをよく説明して、納得のいく説明を取らなければ自分は同意できない」
そうであるならば、第十二項で「日本国国民ノ自由ニ表明セル意思ニ従ヒ平和的傾向ヲ有シ且責任アル政府」を要求している『宣言』自体も断然受け入れ難いことになる。この条件が満たされるならば「現皇統のもとにおける立憲君主制」も認め得るとしたスティムソン草稿中の言葉が残っていたとしても、まだダメだろう。
それ以前に、こういうことをアメリカ人に理解しろと言うのが無理である。国民の意志からも憲法からも超越している君主は、立憲君主ではない。平沼の国体観は、ヨーロッパに類例を求めるならば、王権神授説に近いだろうが、欧米ではそれは、とっくに捨てられた迷信に過ぎない。
何も近代的な制度が絶対に正しい、と言うのではない。アメリカ型民主主義にも疑問の余地は多々ある。しかし、そこまで考えるなら、明治期に、「帝国」という、かなり古臭くはなっていたが依然として近代西洋にもあった国のかたちを採ったことに、そもそも問題があったのではないかと、疑問を持つべきであろう。さらに遡れば、「主権国家」の概念そのものが、日本人には馴染みづらかったのかも知れない。しかし、それでいてそういう「国」が、近代的な交戦権に基づく（のでしょう？）戦争を起こした。
それなら、負ける時には、今までの敗戦国と同じように負けるしかない。そんなことはできない、となると……。上の陸軍や平沼の主張は、それは日本の国体に悖る、そんなふうに負けるぐらいなら滅びるべきだ、と言っていることになる。いや、実際にこれに近いことを言った人もいたようだ。
これはやっぱり困る。でも、今はさすがにそんなの殆どなくなったから、いいでしょ、と言って済ませられますか？
１４日正午、第二の御聖断が下った。「国体ニ就テハ敵モ認メテ居ルト思フ 毛頭不安ナシ」（半藤著に引用されている梅津参謀総長のメモより）として、『宣言』受諾が決定された。
このとき天皇が言った「国体」は、もちろんアメリカも認めることができる類のものであったろう。即ち、現憲法第一条に言う「主権の存する日本国民の総意に基」いて保持される天皇制である。
それ以外の、軍が徹底抗戦によって護持しようとした「神州不滅」の「神州＝国体」は、捨てられなければならなかった。阿南惟幾の真意など私にはわからないが、彼の言動は、天皇と、「統帥権の独立」によって天皇に直属しているはずの軍の、双方に可能な限り忠節を尽くそうとしたものだと思えば、理解できる。この二つが分裂する、それも、天皇自身の意思で、などということは、あり得べからざるはずであった。それに直面した以上、彼は彼の「忠節」とともに、滅びなければならなかった。近代には珍しい、悲劇的必然性が感じられる死である。
それから、平沼の言うような「神ながらの御位置」など、天皇は個人的にも喜ばなかったろう。天皇機関説に賛成だった、と『昭和天皇独白録』で言っているし、昭和２１年元旦の、「人間宣言」と呼ばれる詔書中では、「朕ト爾等国民トノ間ノ紐帯ハ、終始相互ノ信頼ト敬愛トニ依リテ結バレ、単ナル神話ト伝説トニ依リテ生ゼルモノニ非ズ」などとしているのだから。
もちろんそれで悪いはずはない。が、ただ一つ、「信頼と敬愛」とはなんだろう。それは何から生じ何を根拠とするのか、などとしつこく問うのは日本風ではないかも知れない。が、当時でもそんなにいたわけではないファナティックな青年将校や、平沼のような右翼思想家だけではなく、鈴木や東郷でさえ、その対象が失われるくらいなら日本人の大部分が死ぬことになる戦いもまたやむなし、とするような「信頼と敬愛」となると。
今の日本人からは、そんなものはとうに失われた、というなら、もう考えることもない。でも、そうとも言い切れないような気はしませんか？ それはまあ、天皇制が変わった以上は、日本人も確かに変わったのであろう。が、それはどんな変化か、気にかけるべき値打ちはありそうではないですか？
