幸福の科学高知 なかまのぶろぐ

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コロナウイルスと豚コレラ 「天罰」という中国国内の声

2020-02-07 23:46:34 | 健康・美容

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市中の薬局では、深刻なマスク不足が起こっているのだとか。

その背景には、今世間を怖れさせている、新型コロナウィルスがあります。

マスク製造工場では、連日フル稼働で対応していますが、それでも在庫切れとなっているようです。

ネット販売では、「一箱100万円の値札が付いた。」という情報もあり、相当な需要過剰となっています。

長期化すれば、我々医療従事者が、治療で使う医療マスクの流通にも影響するかも知れません。

昨年香港では、長期的に市民デモが行われた際、香港政府は、マスクを着用してのデモ参加を禁止しました。

この場合、デモ参加者は、顔を隠す目的でマスク着用をしていたのですが、それは顔をさらすと、後々警察に捕まる可能性があったからです。

これは「香港市民が、どれだけ香港警察、そしてその背景にある、中国共産党政府への不信感があるか。」ということですよね。

「香港デモ」の画像検索結果

香港警察はそれを逆手にとって、「マスクを着用すれば、それで逮捕できる法律を制定し、マスク着用がなければ、後々逮捕する」という、人間としての自由な意見の発露という、民主主義的価値観を全く持たない、超意地悪な兵法を思いついたのでしょうが、今香港でも、慢性的なマスク不足に悩み、それは統治者である香港自治政府であっても同じ状況です。

先般、香港政府の林鄭月娥(キャリー・ラム)行政長官がマスクを着用した画像を見たときには、「それ見たことか!」と腹を抱えて笑ってしまいました。

「罰が当たる」とは、このことですよね。

仏教では、不昧因果(ふまいいんが)と言いまして、読んで字の如く、「原因と結果は昧(くらま)すことができない。」ということです。

作用あれば反作用であるし、この因果の理法は、「この世で完結しなければ、あの世で完結する。」というもの。

これを、「気休めだ。」と言う方がいたならば、その方はお釈迦様以上の見識をお持ちであることを、証明しなければなりません。

「ブタ カワイイ」の画像検索結果

また中国関連の「天罰」を言うならば昨年以来続いている「豚コレラ禍」があります。

豚肉と言うのは、中国人民にとっては、なくてはならない食材です。

それが中国国内で発生する豚コレラによって、豚肉の値段が、長期間高騰しているらしいです。

これも、戒律により豚肉を食さない、イスラム教徒が多数を占めるウィグル自治区住民への、無神論への強制改宗が背景にあるならば、アッラー神の怒りは、ただでは済まないところまできているし、これもまた、お釈迦様の言った「原因と結果は昧(くらま)すことができない。」が無神論共産党政府の傲慢をくじくことにつながると思います。

聞くところによると、「人々が豚肉が食えなくなると革命が起こる。」というのが、中国の歴史の鉄則らしいので、豚コレラが長期化するならば、昨年以来、大川隆法幸福の科学グループ総裁が度々口にする、「ここ数年で、中国共産党政府を瓦解させる。」という神の計画が、いよいよ本格化するときが近いということなのでしょう。

ドイツのベルリン市内で、長年東西を仕切り、人々の自由を奪い続けていたベルリンの壁が、たった一日で崩壊したように、革命というものは、成するときには、一瞬で成就してしまうものですので、今を生きる私たちは、現生の仏陀大川隆法総裁の発言に着目しつつ、数千年語り継がれるであろう、神の歴史のスペクタルを、思う存分目に焼き付け、耳に焼き付けるべきですよね。

ということで本日は、今月2月22日に四国香川県で行われることが決定した、大川隆法総裁講演会のお知らせに続き、Liberty web関連記事をご紹介いたします。

           (ばく)

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幸福の科学グループ 創始者兼総裁 大川隆法先生 講演会  

ご演題「法力を身につけるには」

  ◆日時・場所◆

2020年2月22日(土)昼開催 時間はまだ未定。

本会ハイスタッフホール(香川県 観音寺市民会館)※会場への直接のお問合せはご遠慮下さい。

参加希望など、2月1日(土)の講話会から受け付け開始です。

新型肺炎を最初に警告した医師死亡 李医師こそ中国の英雄【及川幸久−BREAKING−】

 

中国のネットで「天罰」騒ぎ コロナウイルスや豚コレラはウイグルと香港の影響?

中国のネットで「天罰」騒ぎ コロナウイルスや豚コレラはウイグルと香港の影響?

中国・上海の地下鉄でマスクを身に着ける乗客。

《本記事のポイント》

  • コロナウイルスと豚コレラという"災厄"で、中国では「天罰」という声が上がる
  • 中国に接近する沖縄にも影響
  • 日本国民は、人権を蹂躙する独裁国家・中国との付き合い方を考え直すべき

中国で、新型肺炎コロナウイルスや豚コレラという"災難"が立て続けに起きていることについて、同国のネット上では「天罰が下っている」と指摘する声が上がっている。

その根拠は次の3つだ。

一つ目の根拠は、コロナウイルスの発生源である武漢では、今月23日より、空港や駅などが閉鎖され、事実上、街が封鎖されている状態だ。これを受けネットでは、「共産党がウイグルのイスラム教徒を強制収容所に送り、人々の行動を制限したためだ」と指摘されている。

二つ目は、「香港の覆面禁止法」との関連性だ。

中国国内ではコロナウイルスによって、マスクがバカ売れし、品薄になっている。一方の香港では、民主活動家が、身元を特定されないようにマスクをつけてデモを行っている。香港行政府は昨年、覆面禁止法を制定し、マスクの着用を禁止。だがコロナウイルスにより、多数の中国人がマスクを着用する必要性に迫られている。

29日付香港各紙は、香港の林鄭月娥(りんてい・げつが)行政長官が、マスクを着けて記者会見に臨む写真を掲載。ネット上では、それを揶揄する声が多く上がっている。

三つ目は、「豚コレラとイスラム教徒との関係」だ。共産党は、イスラム教徒に棄教を迫るため、戒律で食べることを禁じる豚肉を強制的に食べさせている。しかし、豚コレラの感染が広がったことで、当局は多くの豚を殺処分せざるを得ず、豚肉の国内価格が高騰。国民の食生活を圧迫している。

このような"災厄"が、天罰に見えているというわけだ。

 

中国に接近する沖縄にも影響

コロナウイルスや豚コレラの影響は、多くの中国人が訪れている沖縄にも波及している。

沖縄観光コンベンションビューローによれば、コロナウイルスの影響により、中国発のクルーズ船で1万2000人分がキャンセルされたという。

また沖縄では、33年ぶりに豚コレラのウイルスを検出。この問題をめぐり、玉城デニー沖縄県知事の対応の遅れに批判が巻き起こり、知事は結局、自衛隊に対策を要請。さらに、処分する豚を埋却する土地が不足することに備え、米軍嘉手納弾薬庫地区内がその土地の候補になっている。

しかしこれらは皮肉なことに、中国の「一帯一路」への協力や米軍基地の反対を掲げる知事にとっては、ブーメランのように見えているだろう。

このような事象を並べてみると、日本国民は、人権を蹂躙する独裁国家・中国との付き合い方を考え直すべきではないだろうか。

(山本慧)

 

【関連書籍】

『新しき繁栄の時代へ』

『新しき繁栄の時代へ』

大川隆法著 幸福の科学出版

【関連記事】

2020年1月28日付本欄 止まらぬ武漢肺炎 共産主義体制はパンデミックに"免疫"なし!? 【澁谷司──中国包囲網の現在地】

https://the-liberty.com/article.php?item_id=16757

2020年1月26日付本欄 中国で新型コロナウイルスによる肺炎が蔓延 繰り返し流行する感染症の霊的背景

https://the-liberty.com/article.php?item_id=16750


武漢肺炎 「葬祭場」を見れば、死者数は2千以上!?

2020-02-07 00:09:39 | 健康・美容

「豪華客船」の画像検索結果

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先日記事でお届けした横浜港停泊中のクルーズ船から、新たに10人の新型コロナウィルス感染者が出ました。

しかしこの新型コロナウィルス、症状は「軽い感冒(風邪)から、少し重いインフルエンザ。」です。

どのような風邪でも、重篤化すれば肺炎になりますし、肺炎になれば、一定の割合でお亡くなりになるものです。

致死率0%の病気はありませんが、致死率100%の病気もありません。

病気は、「程度」で診るものです。

新型と言えども、怖いのは、通常の風邪でも、インフルエンザでも同じですので、あくまで「正しく怖れること」が肝要です。

マスメディア情報は、あくまで情報収集であって、マスメディアやネット情報の「煽り」には十分に注意し、冷静に対応していただければと存じます。

ただ責められるのは、やはり中国政府の初期対応のまずさです。

まだ一般マスメディアは「SARS(重症急性呼吸器症候群)の時よりは公開が早い。」と、中国政府の肩を持つがごときですが、後々に、新型コロナ騒ぎが落ち着いたころに調べなおしたら、おそらく「決して早くはなかった。」という歴史証言が出るはずです。

なぜならば、おそらくは、新型コロナウィルスが、武漢の軍医療施設による人工的なウィルスだからです。

まぁ、中国共産党政府が革命により、この世から消えてなくならない限りは、真相を知るにはいたらないでしょうが。

生物兵器 メディア 中国 アメリカ

さて、ほぼ毎日ご紹介しているLiberty webで、驚くべき記事が掲載されていました。

超反中学者の澁谷司(しぶや・つかさ)拓殖大教授による、「武漢市の火葬場の稼働率から見て、武漢市だけで死者が2000人以上」という、衝撃的な内容です。

だとすれば、この隠ぺいは、拡散する疫病にさらされている世界から見たとき、国際的に中国政府の信頼を、著しく損失させるものです。

そして澁谷教授によると、「現在の中国政府は、習近平独裁体制だから、全ての責任は、習近平国家主席にある。」というもの。

何はともあれ、Liberty web記事をどうぞ!

及川幸久 幸福実現党外部局長動画 も必聴です。

                 (ばく)

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陰謀論ではすまない新型コロナウイルスと生物兵器。ビルゲイツ。北朝鮮ミサイル。(及川幸久)

 

武漢肺炎 「葬祭場」を見れば死者数は2千以上!? 【澁谷司──中国包囲網の現在地】

2020.02.05 https://the-liberty.com/article.php?item_id=16783

武漢肺炎 「葬祭場」を見れば死者数は2千以上!? 【澁谷司──中国包囲網の現在地】

《本記事のポイント》

  • 葬祭場の稼働状況から見積もると、武漢肺炎の死者数は2000人超?
  • 別資料、別地域を考えればその人数はさらに膨らむ
  • 習近平氏の独裁=全て習氏の責任

現在、「新型コロナウイルス」(以下、「武漢肺炎」)が武漢市を中心に流行している。中国当局は、死者数を425人(2020年2月4日12時時点)としているが、果たして本当だろうか。

よく知られているように、一般的に、中国当局が発表する数字はあまり信用できない。しかし、幅広い数字を子細に観察していると、実態は、発表よりも桁違いの惨状となっている可能性がある。

もしそうだとすれば、日本としても今以上の警戒が必要であるし、中国で"隠蔽"されそうになっている犠牲者の遺族がいないかどうか、国際社会はウォッチしていく義務があるだろう。もちろん、"見当外れの杞憂"であることを願いたい……。

以下は一つの仮説ではあるが、その検証の一助となれば幸いである。

実は、発表されている葬祭場の稼働状況を見ると、1月25日から2月1日の1週間に、武漢市だけで約2000人~3000人が亡くなったという仮説が立てられるのだ。

武漢最大の葬祭場、1週間で515の肺炎遺体を処理

武漢市には7つの葬祭場が存在する。その中で最も大きいのが、漢口葬祭場。年間、1万2000人を荼毘に付している。この数は、同市全体の斎場稼働(年間4万4400人)の約27%に相当する。まずそこで何人の「武漢肺炎」による遺体が荼毘に付されているかを見積もってみたい。

武漢市当局は1月25日午前10時から、焼却炉を24時間フル稼働することを宣言した。1台の焼却炉で1遺体を焼却するのに、1.5時間から3時間を要する。つまり24時間絶え間なく焼却すると、1日で最低8人を荼毘に付すことができる。

漢口葬祭場では14台の焼却炉が動いている。それらをフル稼働させると、1日、最低112の遺体を焼却できる。つまり同葬祭場では、「1週間で784体を処理した」という参考値が出てくる。

 

「武漢肺炎」以外で死亡した人数を差し引く

もちろん、その全てが「武漢肺炎」で死亡したとは限らない。他の病気で亡くなった方や事故で亡くなった方、老衰で天寿を全うされた方もいるだろう。その数字は、普段の葬祭場の稼働状況を見れば、ある程度分かる。

上述の通り、漢口葬祭場は、年間1万2000の遺体を処理してきた。同葬場が年中無休(365日)だとすれば、1日当たり約32.9体となる。もし、週1回の休みがあると考えれば、年間313日の営業日なので、約38.3体となる。つまり、毎日約38.3の体は、「武漢肺炎」以外で死ぬと見なしてよい。

その数を、「1日112遺体」から差し引くと、同斎場に運び込まれた、1日平均約73.7体が「武漢肺炎」が原因で亡くなったと考えられる。

つまり漢口葬祭場では、1週間で最低約515.9体(「武漢肺炎」による)が焼却されたと見積もられる。

 

武漢全体では約2千人近くが死亡

さて、既述の如く、同斎場は、全体の27%である。仮に、他の6葬祭場も同様に、焼却炉を1日24時間フル稼働させたとしよう。すると、武漢市全体では、約1910.7体が処理されたことになる。

ただ実際は、葬祭場で焼却が間に合わず、その周辺に放置されている遺体も散見される。従って武漢市では、1週間で最も少なく見積もっても、約2千人近くが死亡し、荼毘に付せられたと考えられる。

 

別資料も念頭に入れると……

なお別の資料を見ると、その死亡者数はさらに増える。

その資料は、漢口葬祭場において1体の焼却時間は1.5時間としている(また、その半分の時間でも焼却可能だと指摘している)。焼却炉を24時間フル稼働させると、台当たり1日16体焼却が可能となる。同斎場は、14台の焼却炉があるので、1日224体焼却できる。

では、そこから差し引くべき、普段の焼却数はどうだろうか。同資料によると、武漢市全体で普段、年6万体を処理している。そのうちの3分の1に相当する年2万体が、漢口葬祭場で処理されている。同葬祭場は、年300日営業しているという。ならば普段、1日当たり約66.7の遺体を焼却しているはずである。

現在、「フル稼働」で焼却していると見られる224体から66.7体を差し引けば、1日約157.3体が「武漢肺炎」で死亡したと推定できる。ならば同斎場では、7日間で約1101.1体を焼却した計算になる。

前述のように、漢口葬祭場は武漢市全体の3分の1の遺体処理を行っている。他の葬祭場も1日中フル稼働しているとしたならば、同市全体では同期間中、約3303.3体焼却されたと推定できよう。

これで、「約2000人~3000人」という犠牲者数が浮かび上がる。

もちろんこれら以上の数字は、あくまでも武漢市1週間だけのモノである。2019年12月中、及び1月1日から24日の数字は全く含まれていない。ましてや、武漢市以外の湖北省、あるいは、中国全土の死者数(あるいは遺体焼却数)も含めれば、はるかに大きな数となるだろう。

 

習近平氏の独裁=全て習氏の責任

今度の「武漢肺炎」の蔓延は、中央政府の責任が大きい。初動対応を誤ったからである。なぜ、情報をすぐ開示しなかったのだろうか。1月27日、周先旺武漢市長がテレビで暗に示唆したように、中央政府が「武漢肺炎」の隠蔽するように指示したのではないか。

今さら、中央政府が慌てて武漢市内に「火神山病院」や「雷神山病院」という名の"病院もどき"を突貫工事で建設しても、もはや「武漢肺炎」の拡大を止めることは難しい。湖北省(特に武漢市)の感染者を救命できるのかと言えば、医療関係者が武漢市に現地入りできない(あるいは、したがらない)ので、疑問符が付く。

現在、中央政府は習近平主席一人の独裁制となっている。つまり翻って考えれば、すべての責任は習主席に帰せられるだろう。

拓殖大学海外事情研究所

澁谷 司

(しぶや・つかさ)1953年、東京生まれ。東京外国語大学中国語学科卒。東京外国語大学大学院「地域研究」研究科修了。関東学院大学、亜細亜大学、青山学院大学、東京外国語大学などで非常勤講師を歴任。2004年夏~2005年夏にかけて台湾の明道管理学院(現、明道大学)で教鞭をとる。2011年4月~2014年3月まで拓殖大学海外事情研究所附属華僑研究センター長。現在、拓殖大学海外事情研究所教授。著書に『人が死滅する中国汚染大陸 超複合汚染の恐怖』(経済界新書)、『2017年から始まる! 「砂上の中華帝国」大崩壊』(電波社)など。

 

 

【関連書籍】

『愛は憎しみを超えて』

『愛は憎しみを超えて』

大川隆法著 幸福の科学出版

 

【関連記事】

2020年1月28日付本欄 止まらぬ武漢肺炎 共産主義体制はパンデミックに"免疫"なし!? 【澁谷司──中国包囲網の現在地】

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