頂いたコメントについて26

2007年12月11日 20時44分記載

貴重な当ブログヘビーリスナー（笑）の方から頂いたコメントについて言及する。頂いたコメントは以下のとおり。

なお、以下のコメントをくださった方は、私と同じ病気ではないが、同じ病院・主治医に診てもらっていた・いる方である。お店を経営されている。


「お久しぶりです。
コメントしようと思いながら、なかなか時間が取れず、ご無沙汰してしまいました。ＰＣを立ち上げるたびに、記事はチェックしているんですけどね(^-^)

お父様のこと・・・お気持ち、よくわかります。
ウチの母も、私の手術２日後に旅行に出かけたツワモノですから(苦笑)
ええ、確かに言いましたよ。そばにいてもらっても痛みがひくわけじゃないから、見舞いに来なくていいと。
親に負担をかけてはいけないと、私なりに気を遣ったつもりでしたが、本当に旅行に行くなんてねぇ。

今は和解しましたが、２年ほど前まで、親子関係はかなり険悪でした。
母は悪人ではありませんが、多分健康すぎたのだと思います。
そういう人に限って　『病は気から』　とか、『笑う門には』　とか、わかったようなことを言うんですよね～
最近は笑って聞き流せるようになりましたが、以前は些細な言葉に、何度も悔し涙を流しました。

どうか、あまりお気になさらず、あなたのことを理解し、いたわってくれる人を見つけてください。
ウチでも　『長澤まさみ似のアルバイト』　募集してますから(＾＾)」



お久しぶりです。

私は旅行に行ってもらうとかは別に構わないんですけど、自分が親だったらとても言わないような発言に疲れを感じてしまいます。そんなこと言うくらいなら黙っててくれと。和解の日は私には来ないと思います。



私も色々言われましたねえ。悪性骨軟部腫瘍の可能性があるため、検査をしている時に「そんな膝の痛みはストレッチしてれば治る」とか、全く根拠のないご託宣をくれていました。親の言うことを聞く息子だったら、もう私はこの世に居ません。親といえども信用してはならない。自分だけを信じるという考えがここで確固たるものとなりました。（元々そんな性格でしたが・笑）



私の父親だと強硬に主張している人も病気は全くしません。従って、やはり同じようなことをずっと言われています。闘病中は「頑張れ」の一点張りで、これ以上何を頑張ればいいのかと思ったものです。（自分としては、喩えではなく命懸けで病気と正面から向き合っていたつもりでしたから。）

一通りの治療が終わったら「もう完治したんだから頑張れ」と。がんは治療が終わった後も気の抜けない病気であることを熟知している自分とは永遠の平行線です。

あまりに「もう治ったろ！」「もう治ったろ！」と言うので、「退院後は定期検診を受けない！」と言うと、「それは受けろ」と。言っていることに全く整合性がありません。治ってるなら検査は必要ないだろと憤慨したものです。

何が悲しいって、こんなのが自分の父親らしいということです。他人なら構わないんですけどね。関係ないんで。



私のことを理解し、労ってくれる人を見つけるのが今後の生きる希望ですが、あまりに我が強いので見つかりそうにないのが難点です（笑）



『長澤まさみ似のアルバイト』を紹介してもらえることに一縷の望みを託し（笑）生き続けていきたいと思います。

12月4日～12月10月は人権週間でした

2007年12月11日 06時59分記載

ということで、改めて、以前にも紹介した憲法学の宮沢俊義先生の言葉を再度紹介したい。



「人権の感覚というのは、身に覚えのない濡れ衣を着せられ、恐るべき責苦を受けている１人の純真な人間がいることを考えれば、夜も眠れないという気持ちである。自分や、自分の家族が、人権蹂躙的取り扱いを受けて憤激することではない。自分と何等の関わりもないあかの他人が、そういう取り扱いを受けたことについて、本能的に、いわば肉体的に、憤激をおぼえることである。」



簡単に言うと、人権意識というのは、他者への想像力の問題だということである。他者を完全に理解することは出来ないと認識しつつも、思いを寄せようとするということである。人間にとってとても大切なことである。



我が国政府には、人権の感覚が欠けている人間が多すぎやしないか。



世界人権宣言（英文はこちら→ http://www.mofa.go.jp/policy/human/univers_dec.html ）



前文

人類社会のすべての構成員の固有の尊厳と平等で譲ることのできない権利とを承認することは、世界における自由、正義及び平和の基礎であるので、人権の無視及び軽悔が、人類の良心を踏みにじった野蛮行為をもたらし、言論及び信仰の自由が受けられ、恐怖及び欠乏のない世界の到来が、一般の人々の最高の願望として宣言されたので、人間が専制と圧迫とに対する最後の手段として反逆に訴えることがないようにするためには、法の支配によって人権を保護することが肝要であるので、諸国間の友好関係の発展を促進することが、肝要であるので、国際連合の諸国民は、国際連合憲章において、基本的人権、人間の尊厳及び価値並びに男女の同権についての信念を再確認し、かつ、一層大きな自由のうちで社会的進歩と生活水準の向上とを促進することを決意したので、加盟国は、国際連合と協力して、人権及び基本的自由の普遍的な尊重及び遵守の促進を達成することを誓約したので、これらの権利及び自由に対する共通の理解は、この誓約を完全にするためにもっとも重要であるので、よって、ここに、国際連合総会は、社会の各個人及び各機関が、この世界人権宣言を常に念頭に置きながら、加盟国自身の人民の間にも、また、加盟国の管轄下にある地域の人民の間にも、これらの権利と自由との尊重を指導及び教育によって促進すること並びにそれらの普遍的かつ効果的な承認と遵守とを国内的及び国際的な漸進的措置によって確保することに努力するように、すべての人民とすべての国とが達成すべき共通の規準として、この世界人権宣言を公布する。

　第１条
　すべての人間は、生れながらにして自由であり、かつ、尊厳と権利とについて平等である。人間は、理性と良心とを授けられており、互いに同胞の精神をもって行動しなければならない。

　第２条
　１　すべて人は、人種、皮膚の色、性、言語、宗教、政治上その他の意見、国民的若しくは社会的出身、財産、門地その他の地位又はこれに類するいかなる事由による差別をも受けることなく、この宣言に掲げるすべての権利と自由とを享有することができる。
　２　さらに、個人の属する国又は地域が独立国であると、信託統治地域であると、非自治地域であると、又は他のなんらかの主権制限の下にあるとを問わず、その国又は地域の政治上、管轄上又は国際上の地位に基づくいかなる差別もしてはならない。

　第３条
　すべて人は、生命、自由及び身体の安全に対する権利を有する。

　第４条
　何人も、奴隷にされ、又は苦役に服することはない。奴隷制度及び奴隷売買は、いかなる形においても禁止する。

　第５条
　何人も、拷問又は残虐な、非人道的な若しくは屈辱的な取扱若しくは刑罰を受けることはない。

　第６条
　すべて人は、いかなる場所においても、法の下においても、人として認められる権利を有する。

　第７条
　すべての人は、法の下において平等であり、また、いかなる差別もなしに法の平等な保護を受ける権利を有する。すべての人は、この宣言に違反するいかなる差別に対しても、また、そのような差別をそそのかすいかなる行為に対しても、平等な保護を受ける権利を有する。

　第８条
　すべて人は、憲法又は法律によつて与えられた基本的権利を侵害する行為に対し、権限を有する国内裁判所による効果的な救済を受ける権利を有する。

　第９条
　何人も、ほしいままに逮捕、拘禁、又は追放されることはない。

　第１０条
　すべて人は、自己の権利及び義務並びに自己に対する刑事責任が決定されるに当って、独立の公平な裁判所による公正な公開の審理を受けることについて完全に平等の権利を有する。

　第１１条
　１　犯罪の訴追を受けた者は、すべて、自己の弁護に必要なすべての保障を与えられた公開の裁判において法律に従って有罪の立証があるまでは、無罪と推定される権利を有する。
　２　何人も、実行の時に国内法又は国際法により犯罪を構成しなかった作為又は不作為のために有罪とされることはない。また、犯罪が行われた時に適用される刑罰より重い刑罰を課せられない。

　第１２条
　何人も、自己の私事、家族、家庭若しくは通信に対して、ほしいままに干渉され、又は名誉及び信用に対して攻撃を受けることはない。人はすべて、このような干渉又は攻撃に対して法の保護を受ける権利を有する。

　第１３条
　１　すべて人は、各国の境界内において自由に移転及び居住する権利を有する。
　２　すべて人は、自国その他いずれの国をも立ち去り、及び自国に帰る権利を有する。

　第１４条
　１　すべて人は、迫害を免れるため、他国に避難することを求め、かつ、避難する権利を有する。
　２　この権利は、もっぱら非政治犯罪又は国際連合の目的及び原則に反する行為を原因とする訴追の場合には、援用することはできない。

　第１５条
　１　すべて人は、国籍をもつ権利を有する。
　２　何人も、ほしいままにその国籍を奪われ、又はその国籍を変更する権利を否認されることはない。

　第１６条
　１　成年の男女は、人種、国籍又は宗教にいかなる制限をも受けることなく、婚姻し、かつ家庭をつくる権利を有する。成年の男女は、婚姻中及びその解消に際し、婚姻に関し平等の権利を有する。
　２　婚姻は、両当事者の自由かつ完全な合意によってのみ成立する。
　３　家庭は、社会の自然かつ基礎的な集団単位であって、社会及び国の保護を受ける権利を有する。

　第１７条
　１　すべて人は、単独で又は他の者と共同して財産を所有する権利を有する。
　２　何人も、ほしいままに自己の財産を奪われることはない。

　第１８条
　すべて人は、思想、良心及び宗教の自由に対する権利を有する。この権利は、宗教又は信念を変更する自由並びに単独で又は他の者と共同して、公的に又は私的に、布教、行事、礼拝及び儀式によって宗教又は信念を表明する自由を含む。

　第１９条
　すべて人は、意見及び表現の自由に対する権利を有する。この権利は、干渉を受けることなく自己の意見をもつ自由並びにあらゆる手段により、また、国境を越えると否とにかかわりなく、情報及び思想を求め、受け、及び伝える自由を含む。

　第２０条
　１　すべての人は、平和的集会及び結社の自由に対する権利を有する。
　２　何人も、結社に属することを強制されない。

　第２１条
　１　すべての人は、直接に又は自由に選出された代表者を通じて、自国の政治に参与する権利を有する。
　２　すべて人は、自国においてひとしく公務につく権利を有する。
　３　人民の意思は、統治の権力の基礎とならなければならない。この意思は、定期のかつ真正な選挙によって表明されなければならない。この選挙は、平等の普通選挙によるものでなければならず、また、秘密投票又はこれと同等の自由が保障される投票手続によって行われなければならない。

　第２２条
　すべて人は、社会の一員として、社会保障を受ける権利を有し、かつ、国家的努力及び国際的協力により、また、各国の組織及び資源に応じて、自己の尊厳と自己の人格の自由な発展とに欠くことのできない経済的、社会的及び文化的権利を実現する権利を有する。

　第２３条
　１　すべて人は、勤労し、職業を自由に選択し、公正かつ有利な勤労条件を確保し、及び失業に対する保護を受ける権利を有する。
　２　すべて人は、いかなる差別をも受けることなく、同等の勤労に対し、同等の報酬を受ける権利を有する。
　３　勤労する者は、すべて、自己及び家族に対して人間の尊厳にふさわしい生活を保障する公正かつ有利な報酬を受け、かつ、必要な場合には、他の社会的保護手段によって補充を受けることができる。
　４　すべて人は、自己の利益を保護するために労働組合を組織し、及びこれに参加する権利を有する。

　第２４条
　すべて人は、労働時間の合理的な制限及び定期的な有給休暇を含む休息及び余暇をもつ権利を有する。

　第２５条
　１　すべて人は、衣食住、医療及び必要な社会的施設等により、自己及び家族の健康及び福祉に十分な生活水準を保持する権利並びに失業、疾病、心身障害、配偶者の死亡、老齢その他不可抗力による生活不能の場合は、保障を受ける権利を有する。
　２　母と子とは、特別の保護及び援助を受ける権利を有する。すべての児童は、嫡出であると否とを問わず、同じ社会的保護を受ける。

　第２６条
　１　すべて人は、教育を受ける権利を有する。教育は、少なくとも初等の及び基礎的の段階においては、無償でなければならない。初等教育は、義務的でなければならない。技術教育及び職業教育は、一般に利用できるものでなければならず、また、高等教育は、能力に応じ、すべての者に等しく開放されていなければならない。
　２　教育は、人格の完全な発展並びに人権及び基本的自由の尊重の強化を目的としなければならない。教育は、すべての国又は人種的若しくは宗教的集団の相互間の理解、寛容及び友好関係を増進し、かつ、平和の維持のため、国際連合の活動を促進するものでなければならない。
　３　親は、子に与える教育の種類を選択する優先的権利を有する。

　第２７条
　１　すべて人は、自由に社会の文化生活に参加し、芸術を鑑賞し、及び科学の進歩とその恩恵とにあずかる権利を有する。
　２　すべて人は、その創作した科学的、文学的又は美術的作品から生ずる精神的及び物質的利益を保護される権利を有する。

　第２８条
　すべて人は、この宣言に掲げる権利及び自由が完全に実現される社会的及び国際的秩序に対する権利を有する。

　第２９条
　１　すべて人は、その人格の自由かつ完全な発展がその中にあってのみ可能である社会に対して義務を負う。
　２　すべて人は、自己の権利及び自由を行使するに当っては、他人の権利及び自由の正当な承認及び尊重を保障すること並びに民主的社会における道徳、公の秩序及び一般の福祉の正当な要求を満たすことをもっぱら目的として法律によって定められた制限にのみ服する。
　３　これらの権利及び自由は、いかなる場合にも、国際連合の目的及び原則に反して行使してはならない。

　第３０条
　この宣言のいかなる規定も、いずれかの国、集団又は個人に対して、この宣言に掲げる権利及び自由の破壊を目的とする活動に従事し、又はそのような目的を有する行為を行う権利を認めるものと解釈してはならない。