遺伝的な体質が原因にもかかわらずドーピングと疑われてしまうケースに対処する手段を探る研究を、日本スポーツ振興センター(JSC)国立スポーツ科学センターが年内にも始めることが分かった。
9月28日までに明らかにした。
アスリートらから採取した血液を分析し特定のホルモンの量と遺伝子の関連を調べるような研究を想定する。
同センターの久木留毅所長は「アスリートを守る方法につながるのであれば取り組む価値がある」と話している。
研究では、禁止薬物などを摂取していないにもかかわらず血液や尿からドーピングを疑われる物質が検出される「偽陽性」への対処法を探る方針。
アスリートの遺伝子を解析し、生まれつきの遺伝的な特徴が理由だと証明できれば疑惑を晴らすのに役立つとみられる。
同センターでは、遺伝子と競技の成績やけがのリスクとの関連を調べるため、急既技団体の強化指定選手2千人以上から血液などを収集したものの、研究成果を不適切に扱うと差別や選別につながるといった懸念から分析を停止している。
新研究では、集めた試料の活用を検討。
アスリート以外の人にも広く協力を求める可能性がある。
同センターは5月末、スポーツ分野での遺伝子解析研究で配慮すべき点などをまとめた声明を公表。
その中で遺伝情報を使って才能のあるアスリートを発掘・育成・強化する研究などはしないとしたものの、アンチ・ドーピングに役立つ研究は可能だとしていた。
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