－－いま、なぜこの悪質な組織の欺瞞性を問題にするか－－
「創価学会・公明党をブッた斬る」 藤原弘達
…Ｓ60／10＝1985年…〈日新報道〉￥1,000
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電話盗聴事件は「邪魔ものは消せ！」の実践
◆ 仇敵・共産党のボス宮本顕治を狙え！
十五年前の昭和四十五年、日本共産党議長・宮本顕治宅(東京・杉並区高井戸)の電話が盗聴されるという事件が起きた。宮本宅南側道路上の電柱に盗聴器がとりつけられた事件だ。共産党は事件を犯人氏名不詳のまま告訴し、電電公社(当時)も荻窪電電局長名で犯人を告発した。
しかし、警察の捜査は進展しないまま、事件は五十年に刑事事件として時効が成立する。
この事件はその後、週刊誌に学会内部告発としてスッパ抜かれた。宮本宅盗聴事件は創価学会の犯行－－である。一方、共産党も独自に調査の結果、創価学会の犯行だとつきとめ創価学会に公開質問状を送ったが、学会側は一切の回答を拒否し、だんまりを決め込んだものだ。そして、共産党は五十五年、事件を民事裁判に提訴する。
以後五年、六十年四月二十三日、東京地裁の判决が出た。創価学会側の全面的敗訴である。
判决は、この事件が「刑事罰の対象となる行為」「通信の秘密、政治活動の自由、プライバシー権を侵害」した創価学会による組織的・計画的犯罪であるとして、被告・北条浩(創価学会前会長＝故人)、同・山崎正友(同会元顧問弁護士)、同・広野輝夫(同会元学生部幹部)、同・竹岡誠治(同会元副男子部長)の四人に総額百万円の支払いを命じた。
一体なぜ、このような組織的・計画的犯罪が行なわれたのか？
そもそもは、四十五年に表面化した私の著書(『創価学会を斬る』)出版妨害に端を発した言論・出版妨害事件で、創価学会・公明党は世論のフクロ叩きにあった。そこで創価学会・公明党は、「学会、公明党批判の中心的役割を果たした共産党に対する攻撃」(判决要旨)に出てくる。つまりは、全面的報復の陰謀である。
注目すべきは、言論・出版妨害事件で追いつめられた創価学会は四十五年五月三日、池田会長の“お詫び講演”で天下に頭を下げ、いうところの「政教分離」を約束したのだが、この盗聴事件は、その五月三日に実行されたということだ。 “お詫び講演”なるものは、坊主ざんげどころか、次なる反社会的陰謀の単なる目くらましであったのだ。こんなことを平然とやれる組織・集団が創価学会なのである。電話盗聴は、「共産党、宮本顕治ヲ狙エ」の指令一下、実行された。こういうスパイ指令は、これからも、いつ、誰を標的にして発せられるかわかつたものではない。電話盗聴事件は、創価学会のもつ黒い謀略性、陰謀集団の体質をあからさまにしてみせた。
宮本宅電話盗聴裁判判決では、さらに六つの盗聴謀略活動を認定している。
一、日蓮正宗細井日達法主と、妙信講代表との会談盗聴
二、創価学会代表と妙信講浅井父子らとの対决討論(オフレコを約束した)の盗聴
三、妙信講に対する内部情報収集活動
四、立正佼成会に対する内部情報収集活動
五、学会と対立関係にあった松本勝弥氏に対する内部情報収集活動
六、学会批判者の拠点の一つであった妙本寺内における内部情報収集活動
驚くベきスパイ活動の数々である。創価学会がこれほどまでにしてスパイ活動に狂奔するのは、総て、反対者、批判者に対する一種の破壊工作である。“邪魔ものは消せ”の論理、いや、彼らの場合、論理などというのは当たらない。
「ある宗派(または党派)に帰依したものの表情のうえに、多少とも傲慢のあらわれないことは稀である。狂信性を帯びるほどそうで、自己の宗派以外のものを認めず、自己を一段高いものとみなし、ある『安心』に立って他を導びこうとしたり乃至は軽蔑したりする。宗教が権力と結びつくか、権力性を帯びるときこの傾向はとくに強くなる……こういう種類の傲慢さは、他を自分と同じように改宗させてやろうというときの説得に最も端的にあらわれる」(亀井勝一郎『求道と快楽』筑摩書房・日本教養全集第十三巻)
まさに、創価学会が七百万世帯を“強盛”な信者として駆りたてようとするものが、これだ。昭和三十年代におけるあの折伏大行進は、今もなお形をかえて続いている。彼らは、頭をさげた形をとりながら、より一層、危険かつ陰険極まる折伏活動を平然として展開しているのだ。狂信の赴くところ、邪魔ものを消すことしかないのだ。
－－－－－－－－－－（次回に、つづく）－－－－－－－－－31
