左近尉の呟き
陰謀論で云うところの、ユダヤ・イルミナティ様の、世界外交戦略の司令部が、ISCS なのだろう。左近尉はユダヤが、確固とした世界司令部をもっているとは思わない。ヤクザ組織が実社会では、警察組織に叶わない。これとおなじ様に、教義を公然と押したてた宗教団体とは、比較するのが馬鹿らしいほどにも、秘密結社は、非力である。
あるのは、ISCS (米国戦略国際問題研究所) とか、FRBとかの現実にある機関だけだ。
ただ彼らの多くは、ユダヤ教徒の家系に生まれ、あるいはプロテスタントを社会的には名乗っていても、その実は隠れユダヤ教徒というのが、多くいるのだろう。たとえば日本名を名乗っていたも、日本国籍をとっていても、心情とか実際の家系で朝鮮人というのは多い。これと同じように、密かにアメリカに取り憑いたユダヤ人は、多いのだろう。
日本人は、『 和をもって貴し 』 であり、『 因果応報 』 である。
ユダヤは、『自由勝手が第一 』 で、『 大虐殺も、神の御心ならば、可なり 』 である。
旧約聖書つまり、ユダヤ時代の、古い教えは、日本にも多く紹介されているが、ヨシュア記などは、知らない人が多い。
日本人的な戦闘のイメージは、敵の大将首を挙げるのだが、ユダヤ教の場合は 『 大虐殺 』 と財宝の略奪である。日本の戦国時代の戦いは、『 統治権 』 をめぐっての戦いであった。故に、治めるべき民草とか農地を荒らしてしまっては、目的を達成できない。なので理想的な戦い方は、相手の一兵も殺さずに、降参させることである。
ところがユダヤの戦い方は、相手の城塞を押し破って、老若男女すべて、牛馬はもとより、羊や鶏の一羽まで、皆殺しにする。まさに殺しまくり、奪いつくすことが、神の思し召しなのだ。
東京大空襲の始まる頃に、ルーズベルトは 「 病死 」 している。
歴史は勝利者が記す。
ならば、無辜の市民の大虐殺に、反対した大統領は 「 暗殺された 」 とアメリカ戦争史に書かれることはない。9.11の同時多発テロは、アメリカ政府のとある部隊がおこなったとは、絶対に書かれないと同じように。英国警察主席情報アナリストのトニー・ファーレル氏は、ロンドン地下鉄同時爆破事件が、警察とか内部犯行説をレポートにしたためた為に、役職を解任されてしまった。【英国警察主席情報アナリスト：2005年7月7日地下鉄テロは内部犯行 】
広島・長崎以後は、核兵器が戦争で使われる事は無くなった。
もしこれを使えば、報復が恐ろしい。
日本国は、米国への報復核攻撃の、国際法的権利を有する。
これはアメリカの為政者にとっては、身の毛もよだつほどに恐ろしい。
これを予防するために、かれらは 『 石に文を書かせた 』 のである。
そしてその碑を守る者を、日本国のそこ此処に配した。
腰抜けのサヨクである。
あるいは、敵軍に媚を売る、ウヨである。
彼らにもたせるお守りは、その碑の名は、『日本国憲法』つまり戦後押しつけ憲法である。これは国際法を明確に違反して作られた。国際法の概念は、欧州において形成された。大国、小国の多く存在する、ヨーロッパの歴史を見てみる。もし此処で、戦勝国が敗戦国の、基本法たる憲法を恣意的に変更が出来たならば、小国は陵辱されるがままである。ナショナリズムは、あながち悪いイメージは無い。ところが、日本語で言えば、『民族主義』こうなると、もういけない。挟猥なる民族主義者が、とか謂われそう。民族自決は東南アジア諸国にとっては、当たり前に肯定できる、大原則だ。
これが日本にあっては、『挟猥・偏屈』なるイメージに写るには、訳がある。
日本国には、防衛権がない。
なぜ無いか。
その答えは、簡単至極だ。
アメリカは侵略軍であり、日本が自衛権をもてば、アメリカは必ず反撃に遭う。
米国支配層の、とくに軍に近い辺りでは、このように確信している。
これは、一般的確実性をもって、定立可能なテーゼではある。
簡単に謂っちまえば、アメリカの空母群は、真っ先に核攻撃を喰らう。このことである。あるいは、戦略核報復潜水艦は、日本国の開戦決意と同時に、核兵器などにより撃沈されてしまう。このように、軍人とかその関係者ならば、思って当然である。
しかし、アメリカの政治家一般は、こうは思わない。
半世紀以上も前の戦争なんて知るか。
アメリカは、戦争の狗どもに、スネを囓られて、日本国の手助けなしには歩けない。
日本が防衛で応分の負担をしてくれるなら、渡りに船だ。
パーキンソンの原理を言い出すまでもなく、軍隊は完璧なる防御を求めて、限りなく予算を喰ってゆく。ついには、アメリカ政府派は、軍隊を維持する予算を、確保出来なくなってしまった。もう何年も前から、米軍を支えている、別の予算が出現した。『思いやり予算』の関連総額は、年間に数千億円である。つまり日本国自衛隊は、その歴史的な敵軍隊に、自己予算の一割ほどを、奪われている。
226事件の原因は、軍事予算の縮減にあった。
これを為した、高橋是清は殺されている。
歴史をそのままなぞれば、日本国自衛隊の予算を、押さえつけている 『間諜』 は、日本国軍によって、排除される。よってこの事を一番恐れるのは、防衛庁の背広組なのだろう。かれらはニホン人であって、日本人ではない。朝鮮マスコミも、自衛隊の実力が 『暴発』 するのを恐れている。ならば、彼らは 『日本国憲法』 をもって、自衛隊の実力発現を抑えることが出来るのか。しかしこれは、「専守防衛」は、昨年暮れの、島嶼奪還訓練演習によって、粉砕されてしまった。
原始宗教しか、知らぬ原始人は、哲学とか観念そして、本質的解決とかの意味を解しない。そりゃそうだ。アメリカには、哲学はない。だから彼らには、観念なんて関係ネエ。此奴らはプラグマティストで、プロフィットの、P の字しか知らない。
日本国の最終兵器は、小柴砲ならぬ、
アイゲルン砲である。
これは相手方の、実体は壊さない。ニュートリノのように、何も壊さず、なにも傷つけずに、するりと透過してしまう。そしてその破壊すべき目標を、完璧に破壊してしまう。その戦略目標は、たぶん○○なのだろう。○○では解らないから、相手方の結束紐帯とでも書いておこうか。この抽象的観念を、概念的にふきとばす。これが日本国の最新兵器の戦略目標なのだろう。地震兵器とか、津浪兵器がアメリカにはあるらしい。この幼心の信心がアメリカの強さなのか。Cとか、Sとか、Iなんたらの虚仮脅かし組織がやる、ラッパの屁とはこの様なものだ。
ならば、応戦して、屁でも放ってやろうか。
日本国の正確無比な、屁のごときミサイルは、何千㎞前の目標を、ミリ単位の誤差で打ち抜くのだそうな。これが恐ろしければ、かの防衛庁背広組に聞いて見ればよい。彼らはナンタラの斑目氏の如き、正確な洞察力で、■■と答えるであろう。
本日は 70位あたりにいます。m(_ _)m => ランキングを見る
もしお気に召さない内容があったのならば、すみやかにこのブログから退出なさることをお勧めします。とうブログは個人の嗜好によってかなり味付けされた記事がたくさんあります。不味いなとか、気に入らないとかの感情が起きるようでしたならば、最悪の場合は、心的外傷後ストレス障害（PTSD）を引き起こすかも知れません。そんな場合でも当方は一切の責任を負いかねます。ですから気に入らなかったならば、閲覧を止めることです。
免責事項
アンポンタンの利権屋、デビュー
岩水
わたしの里 美術館 わが郷 HOME
インドでは今でも、カースト制度が活きているそうです。
1947年8月15日に独立を宣言して、初代首相に就任したのがジャワハルラール・ネルー。一般にはネールの名で知られています。彼の家はインドでは最高位の家柄、バラモン階級に属していました。
インディラ・ガンディーはネールの一人娘で、インドの五代と八代目の首相です。彼女の息子のラジーヴ・ガンディーも40歳の若さで母の死を継いで首相に就任しています。
← ようこそ わが さと へ、神社には お賽銭。プログにはクリックをお 願いします。 =>ランキングを見る
政治の話しより医療に興味がおありの方は、☆「竹島の不法占拠」を言えない、岡田外相の黒い腹☆、←日本の再軍備を防ぐのが「安保」の本当の目的です。日本が本格軍備をなし遂げて、核装備するのを防ぎ、謂わば「日本からアメリカを守る」のが本当の目的なのです。国際法的には日本国はアメリカに 二発の核爆弾を投下できる権利があります。これを国際法における相互主義と云います。 （世の中みぎひだりごちゃまぜぇ～） さんも お勧めの記事です。 ぜひご覧ください。
特権身分が世襲化されれば
階級制度の復活です。
しかし現代社会では、とくに "先進国" と云われている国々では、法のもとでの平等が基本法に謳われています。 ですから階級制度は実質復活していますが、法により保障されていないので「疑似階級制」とも呼べるものです。
鳩山由紀夫兄弟の身分は、ブリジストンなどの膨大な株式の保有により保障されています。小沢一郎はマンションや土地などの保有によりやはり資産を多く保有することで、自身とその家族の社会的地位を世襲出来るものにしようと試みました。 ( 民間事業者がおのれの才覚で資産形成ならば、麗しき家族愛ですみますが、政治資金を使って、自己資産の形成では、横領ダヨね。それが政治資金の虚偽記載だってえんだから、司法界のおつむも腐ってる )
私有財産制度は現代の、"疑似階級制度" をささえる現実的な裏付けです。親から子へと資産が引き継がれるのは、ごく自然なことです。しかし国家財政などの膨大な支援をうけて、ため込んだ 「 会社などの内部留保 」 を個人が懐に入れるのは、社会正義に反します。
エコ打ち切り、トヨタが２割減産へ 【読売】
エコカー補助金は 低燃費と政府により認定された機種の、自動車販売に交付される補助金です。一見すると消費者に交付されるように見かけは作られた制度です。しかし、この「財政出動の税金」は最後には自動車会社のものとなります。リーマンショックにより世界金融危機となり、トヨタなどの売り上げが激減しました。営業利益は極端に減りました。これを補償するのが、「低燃費の自動車や家電製品」などへの「販売促進費」の税金での補助です。
自動車や家電などの会社の利益を補助するのが、一連の「エコ補助」の本質でした。つまり、大企業の利益の積み増しを、政府の予算で行ったわけです。金融投資などは、トヨタなどの輸出企業が中心になり、ユダヤ金融に原資を与えて「湯田菌の増殖」に一役も二役も買ってきました。この金融博打崩壊のもともとの責任は、トヨタなどの輸出産業にあるのです。日本のうるわしい労使関係を壊した張本人が、コケたからといって、日本国民が汗水垂らして収めた税金をハゲタカを飼っていた、トヨタなどに差し出すのはスジちがいでした。この筋の悪い政策は、なんの躊躇 ( ためらい ) いもなく麻生政権から、鳩山政権に引き継がれました。
鳩山由紀夫にしてみれば、自動車が売れれば、ブリジストンのタイヤも売れる。これほどあからさまな、国庫財政の自己利益への誘導はありません。昨日も書いたのですがあまりウケませんでした。経済の海の深部は素人には見えないのでしょうか。とにかく、「会社の利益を国庫財政で補助」 (財政出動) しても景気は良くなりません。企業の内部留保が増えるだけで、実業のサイクルにはこの予算行使は役立たないのです。
日本国の国家予算が、私企業の利益を補助する。これが現代の 『階級社会維持』 のカラクリです。
民主党の菅直人もこのことの、理不尽に触れていません。国家財政で民間企業の利益を補助するナンテエノハ、『自由主義経済』とは真っ向から敵対する、『統制経済』です。自由民主党の自由の字も泣きます。民主党の民主の字も呆れて、嗤っちゃいます。
← クリックをお願いします。ユダ金は 日本や米国から、民度が低くて「過酷な経済統制」を甘受するであろう、支那やインドに経済の根拠地を移動させようと画策しています。
日本の企業が愚かにも、その反日策動に乗せられたままです。インドなどの階級社会の下では 「 経済の自由 」 などはあるワケないです。日本が真の 「 自由経済 」 にもどって、世界経済を牽引するには 「 エセ自由経済 」 の 「 新自由主義経済政策 」 のいい加減さを正さねばなりません。 ポチっとお願いします。
ズルして、疑似階級社会 の番頭たらんと、国民を騙しているのが
自民党であり、民主党です。みんなの党は倒木となった自民株から生えたひこばえなのでしょう。本当の自由主義経済は、巨大金融を解体して、金融規制をかけなければ成り立ちません。"自由貿易" などと言っても、世界金融のあからさまな保護を受けたアメリカ企業とのフェアな競争などは、幻想です。最近のトヨタ・バッシングをみれば歴然です。
日本経済も、アメリカも そして欧州経済も、暗愚な 「 サヨク 」 の夢をむさぼる、統制経済主義者のマントの下で闇の中です。自由な空気も、明るい太陽も拝めない。いまは経済も、政治も闇の中……。
本日は96位にダウンです。 連休疲れ？=> ランキングを見る
アクセスの記録 2010.07.20(火) 1181 PV 431 IP 1605 位 / 1440068ブログ
う〜〜む。さすがは毎日新聞、黄色の字のところは原文とは全く違う解釈です。何をどう訳せばこういう訳になるのか謎です。何かの法律に抵触しませんか（？）
原文は、そんな事一切書いていませんから。。むしろ、欧米が採用しない非伝統的金融政策を用いてデフレを克服するモデルを作りつつある日本は、ひょっとして「世界的不況から一番先に抜け出すかもしれない」という好意的評価なのです。
(全文は、こちら をクリックしてご覧ください。)
カーデザイナー田中徹の社長 BLOG
要するに、日本の５７００兆円ある総金融資産から対外純資産分を除くと、国内に保蔵される金融資産というのは、資産マイナス負債イコール ゼロですから、民間の負債が小さい時には政府の負債が大きくなっている事を意味します。
逆に政府の負債が小さい時には民間の負債が大きい訳です。どちらにしても負債は需要を喚起し、資産を増やすという意味では効果は同じです。
日本はバブル崩壊以降、基本的にはデフレ基調でしたから民間が負債を増やしませんでした。資産デフレの中、むしろ減らす事に奔走したのです。その分は中途半端な金融政策もあって政府負債が膨らんだのですが、これを逆回転させようと言うのがアベノミクスです。
つまり、政府が一時的に負債を増やし、資金循環の流れを作ります。民間はその資金をベースに設備投資をし、労働力を確保するという訳です。長いスパンでその流れが保証されない限り民間も動きようがないのです。
(全文は、こちら をクリックしてご覧ください。)
アクセス
トータル