世界保健機構に（WHO）によると、オミクロン型が初めて確認された2021年11月末まではデルタ型が主流でした。2021年11月末までの世界の累計感染者数は、約2億6千万人だったのです。これだけでも、驚くほどの感染者数になります。でも、2021年11月以降のオミクロン型は感染力が強く、感染者がデルタ型より大幅に増えたのです。2022年6月19日時点では2倍以上の約5億4千万人に達しました。日本国内でも、2021年末までの約173万人から、2022年6月29日では5倍以上の約930万人になっています。第7波は、8月に1日あたりの新規感染者が全国で26万人を超えるなど大きな波となりました。現在は、7波が下火になり、8波が話題になるようになりました。年代別の感染者にも、変化が起きています。2021年末までは、年代別でも重症度合いでも40代が最も多い傾向がありました。今年になると、40代より若い年代に感染者が移行しているのです。若い世代の増加に伴って、懸念されていることが後遺症を訴える患者の急増ということになります。オミクロン型の後遺症は、若い世代の患者が目立つことも特徴になっているのです。
WHOはコロナの後遺症について、「「少なくとも2カ月以上持続し、ほかの疾患による症状として説明できないもの」と定義しています。英国では、感染から4週間以上後に後遺症の症状を訴えた人は5%でした。5億人が感染すると、2500万人が後遺症で苦しむことになります。一つの特徴的症状に、ブレインフォグがあります。コロナに感染し、倦怠感や頭にモヤがかかったような「ブレインフォグ」に苦しむ若者が増えているのです。「仕事に集中できず、ミスも多くなった」と、その苦しさを話す若者が印象に残ります。年明け以降、日本の大学病院の後遺症外来は患者が非常に多くなっている実情があります。コロナが治り、仕事に急いで復帰します。でも、無理をして休職を余儀なくされるケースも出ているのです。このメカニズムは解明されておらず、症状が長期化するケースも予想されています。
オミクロン型が流行した後に後遺症になった人は、デルタ型の流行期よりもはるかに多い状況です。後遺症は一般に、感染から4週以降に倦怠感や集中力の低下など様々な症状が続くことになります。この症状には、倦怠感、息切れ、頭痛、脱毛などいろいろあります。オミクロン型では、症状が患者1人あたり3~5つの症状が出ることが多いのです。オミクロン型の場合、デルタ型に見られたに味覚や嗅覚障害や脱毛などの訴えは減っています。でも、倦怠感やせきだけでなく、食欲不振や思考力の低下、光や音に対する感覚過敏などの症状が目立つようになっています。この症状が、若者に広がっているわけです。
オミクロン型の後遺症で、若い世代でも重い症状に苦しむ人がより目立つようになった具体例があります。」東京都渋谷区のアパレル店員の男性(27)は、3月中旬にコロナに感染しました。感染後、症状が回復し、その3日後に仕事に復帰したのです。でも、症状が回復し、仕事に復帰してまもなく強い倦怠感に襲われるようになりました。職場復帰を焦って、フルタイムの仕事をおこなおうとして、症状が戻ってしまう人もいるようです。さらに、後遺症があっても無理に仕事を頑張ろうとする人も少なくありません。無理をして、休職を余儀なくされるケースも出てきています。ここでも、オミクロンが話題になります。後遺症の受診者のうち、会社勤めなどで休職を余儀なくされる割合はオミクロン型では、5割を超えています。後遺症になった方には、仕事と治療の両立もこれからの課題になるようです。現在のところ、後遺症のメカニズムも分かっておらず、確立した治療法はないのが実情です。根本的治療法がない場合でも、対症療法という形で、病状を軽減することができます。そのヒントは、認知症の対応に見ることができます。
中年以降になれば、数年前にはすらすらできていた運動や仕事ができなくなることは日常茶飯事になります。こんな時に、昔はできたという意識で無理に仕事をすれば、逆効果になります。コロナの後遺症で、復帰を早めるとか、早期にフルタイムの仕事に戻るとかの無理と似たような情況になります。無理せず、精神を安定させて、体力に合わせた運動や仕事の工夫をしていくことになります。認知症では治したいという思いが，介護する者、される者の双方をつらい状況に追い込む状況を作り出します。認知症の臨床で大切なことは、本人自身が自分はこれでよいのだと言える自己肯定感を回復することなのです。アルツハイマー病の初期は、一般の人以上に敏感です。敏感だからこそ、傷つきやすいのです。傷つけば、落ち込みます。傷つきやすいことは、心が正常だからこその反応になります。本人が少しでも能力を発揮でき、人と交流し、張り合いの持てる場を上手に提供することが介護側の役割になるようです。コロナの場合、会社側の配慮が求められます。コロナの後遺症を自覚した方には、出来る範囲の仕事を提供し、張り合いの持てる場を提供することになります。そこから、徐々に回復を見て、仕事量を増やしていくことになるでしょう。
新型コロナ感染症においては、感染対策とともに地域の医療現場や地域社会で後遺症患者を支える仕組みが必要になります。感染対策には、まず予防対策があります。予防の王道は、ワクチン接種になります。この接種を2回していると、感染から約1カ月後に後遺症を訴える人は半減しています。次が、治療になります。このコロナに関する治療法は、かなり進んでいます。初期に比べ、死亡する人の割合が急速に減少しています。次に、後遺症の対策になります。コロナの治療費は、感染症法に基づき国が負担することになります。でも、後遺症の治療費までは出ないのです。後遺症は、他の患者に症状をうつす可能性がなく、他の病気の後遺症と扱いの区別が難しいことが理由です。普通の病気となれば、医療費は一部自費で払うことになります。コロナ下で経済活動が戻りつつある中、今後は後遺症の患者が増えることも子想されています。後遺症が長期間に及ぶ場合では、仕事をしながら治療を続けるケースもでてきます。周囲が理解を深め、患者が復帰後も治療に時間をかけられるような配慮が必要になります。仕事を再開するときには、時短勤務から始めるなどの配慮も求められます。さらに、社会復帰を支援する医療ソーシャルワーカーの充実も必要になるでしょう。
最後になりますが、認知症を「特別な病気」と捉えることは、可笑しい時代になりつつあるようです。認知症の患者は、もう過去のような特別の患者ではなくなりました。求められるべきは、見守りの強化ではなく、認知症の人をみる意識と見方を変えることになっています。その一つの表れが、認知症の人に対しての精神療法がおこなわれることになります。精神療法の導入は、認知症の人が患者ではなく「人」として認められたと受け止めています。認知症の本人をもっと尊重して、その心情に耳を傾け、彼らの生活をみつめる社会になることです。治らない障害といっても、それは絶望を意味するわけではありません。神経疾患としてのパーキンソン病は、治らない病気になります。パーキンソン病にかかっても、前向きに闘病生活を送っているたちは多いのです。現代の医学では、認知症は治らず、予防法もないことを誰もがわきまえることも必要のようです。その上で、本人のできることをやってもらう。できることができたという達成感を、たくさん体験してもらうことが大切になります。本人の能力以上の仕事上求められると、大きなストレスになります。大きなストレスが重なれば、認知症が進むと経験的に分かっています。周りの配慮、社会の配慮が求められることになります。そんな地域社会を実現したいものです。
そんな配慮が、自然にできていた地域があります。40年前に厚生省による全国の調査で、認知症(当時は痴呆」)が少ない地域が注目されました。この地域は、島根県の隠岐の島でした。「痴呆」といっている行動を、隠岐の島の人たちは高齢者の当然の振る舞いだと受け止めていたのです。高齢者の当然の振る舞いと 受け止めていたために、痴呆の数として統計に上がらなかったというお話です。コロナの後遺症も、自然に受け入れられる周囲の理解と低下して能力を高める配慮のある地域にできればハッピーになります。