雑誌で日本が生きる道を研究した。日本の貿易収支は昨年３１年ぶりに赤字になった。日本は自動車や電化製品などの物を海外に売ってもうけて生きてきたが、中国や、韓国メーカーに市場シェアを奪われている。物以外の部分を含む経常収支でも赤字になった。財政赤字も多い。ギリシャより政府債務が多いが、日本企業や個人が国債を買い財政赤字を埋めてきた。貿易で稼げなくなり投資で稼ぐ国になってきた。しかし、日本の国外投資は相場で変化する証券投資が多い。企業や、工場や、不動産などへの安定した投資が必要だ。英米にならって、国外から投資を呼び込み、余剰分を国外投資に向け儲けるといい。投資を呼び込む魅力的な国にならなければならない。米国は基軸通貨国で、技術やアイディアがある。英国は世界の金融機関に開放している。日本国民は蓄えを削って、食料やエネルギーを買う。投資を呼び込めないと食べていけなくなるという。どこに投資したらいいのだろう。
雑誌で新時代の世界経済について研究した。２００８年の世界金融危機を境に世界経済は変わった。新たな原則はどのようなものか。金融危機以前はお金があふれていて、世界中の投資が増えた。自己資金の数十倍のお金を借りてリスクの高い投資を行った。各国の金融監督庁は規制の緩さを競って銀行を誘致した。投資は各金融機関に任せていたが、危機後は監督強化のムードになった。企業や個人消費者が借金を返して金融業界は縮小した。借金をすることは時代遅れになっている。米国の住宅ローンも整理されている。ヨーロッパは巨額の政府債務を減らし始めた。過大な負債と成長の破壊、投資減少、生活水準の低下がおきる。
国債では信用度の高い国と低い国が逆転した。世界はG20やIMFの支援を期待するがあまり力がない。誰もが自分のことで精いっぱいだ。リーダーなきG０時代になった。国際協調行動を止める国が多くなった。ゼロサムゲームになりどこかが儲ければ他がへこむ時代だ。途上国の生活水準が向上している。先進国の労働者の生活水準が低下していく。食料やエネルギーの奪い合いになる。金融危機はアメリカのサブプライムローン低所得者向け住宅ローンが焦げついて発生した。リーマン・ブラザーズ社が破たんし金融界に影響がおよび、世界経済全体も不況になった。現在では米国経済は復調して成長しているが、世界を救えるほどではないという。ばくちではなく堅実な経済システムを構築する必要があるだろう。
国債では信用度の高い国と低い国が逆転した。世界はG20やIMFの支援を期待するがあまり力がない。誰もが自分のことで精いっぱいだ。リーダーなきG０時代になった。国際協調行動を止める国が多くなった。ゼロサムゲームになりどこかが儲ければ他がへこむ時代だ。途上国の生活水準が向上している。先進国の労働者の生活水準が低下していく。食料やエネルギーの奪い合いになる。金融危機はアメリカのサブプライムローン低所得者向け住宅ローンが焦げついて発生した。リーマン・ブラザーズ社が破たんし金融界に影響がおよび、世界経済全体も不況になった。現在では米国経済は復調して成長しているが、世界を救えるほどではないという。ばくちではなく堅実な経済システムを構築する必要があるだろう。
テレビで、災害対策用品の話を聴いた。第一に避難時に持参するものとして、一人一日分の水２リットル、かんぱんなどの食料、ラジオ、薬を災害対策の袋に入れておく。第二に停電、断水する場合に備えて、自宅用に一人１０日分の水２０リットルや食料、薬、料理用のコンロ、やかん、なべを備蓄しておく。第三に出先で地震にあい、火事や停電になったり、けがをしたり、電車が停まって帰宅困難になった時のために、災害対策品のランプ、ラジオ、マスク、携帯トイレ、きずテープ、バンダナ、ゴーグル、食品などをバッグに入れて携帯するといいという。いつ大地震が起きるかわからない状況で、出先でけがをしたり、火事や、停電したり、断水したり帰宅困難になるので、出かける時も災害対策品をもっていく時代になった。
イギリスに関する本を読んだ。３０年ぐらい前にイギリスに留学したがその後どうなったか研究した。当時は米ソの冷戦時代で米軍基地が英国にあり西側の最前線だった。労働党の政権下で社会福祉国家を目指していたが、不況で暗かった。経済的には資本主義で自由経済体制だった。労働組合の力が強かったが、保守党のサッチャー政権になって市場競争主義で合理化して組合の力をそぎ、社会保障を削減した。労働党のブレア政権になって自由競争も社会保障もある第３の道をすすんだ。英国王室の人気もあり、保守的な伝統も残っている。一方で革新的なビートルズやパンクロックが生まれる。欧州連合EUの主要国だが、共通通貨ユーロに参加せず、米国に近い特別の関係を持っている。イギリス経済は工業部門は不調で、自動車のジャガーがインドに買収されたりしている。ウインブルドン現象といってイギリス企業は買収されて、イギリスは貸座敷業の国になった。しかし金融業を中心にして１５年間景気拡大し、脱工業化経済のモデルと言われた。最近は金融危機で疑問が出ている。政治では二大政党政治のお手本とされていたが、保守党が自由民主党と連携して政権をとり、二大政党政治ではなくなった。日本の対極にある国だが参考になることが多いようだ。
テレビで、自殺が増えているという。年間の自殺者が３万人以上の年が１９９８年から続いている。小泉首相の構造改革政策による会社のリストラ首切りが増加し、失業し生活費がなくなり追いこまれ人生の希望を失うためかといわれる。失業、借金、生活苦、うつ病、自殺というコースができている。３０代の男性と高齢の女性の自殺が多いという。世間では自殺をタブー視しているが普通のことになっている。