MA社会研究所情報

宇宙、世界、日本の歴史や未来。日常生活、社会情報を、しぐれ猫がお伝えします。

日本列島の誕生。アジア大陸のヘリがちぎれて列島ができた。南方から島がぶつかり伊豆半島ができた。

2017-07-26 12:59:41 | Weblog
 日本列島の誕生をテレビで見た。地球ではいくつかの大陸プレートが地球の表面を移動してぶつかって山脈ができ噴火して火山ができてきた。現在の日本列島はアジア大陸の太平洋側の土地がちぎれて、西日本になる部分は時計回りに回転し、東日本になる部分は反時計回りに回転してできた。岩石を調べて地磁気の方向を見ると回転したのがわかった。日本海ができ、南方から島が連続衝突してきて丹沢山地や伊豆半島、富士山などができた。紀伊半島の下には巨大な岩石がある。神奈川県ぐらいの大きさだ。日本は1年で8cm移動してくる厚さ100kmぐらいの太平洋プレートに押されて隆起して平坦な土地が山国になった。1400万年ぐらい前の出来事だという。人間はこの大地の上で社会生活をしているアリのようだ。最近は大雨で山崩れが多発して驚かされるが、大地の表面にへばりついて人々が生活しているのが人間の社会で、自然の猛威には困らせられる。地球温暖化のため大雨が多いのだろうか。日本も熱帯の大雨スコールが当たり前の気候になった。自然が変わると人間の社会生活も変化しなければならない。熱帯化すると現在は沖縄でしか栽培できないパイナップルが本土でも栽培できるようになるだろう。

日本の社会の未来は。少子高齢化で学校、バス、救急車などの社会的サービスが縮小。ロボットや移民で維持。

2017-07-16 15:09:08 | Weblog
 日本が少子高齢化社会になるとどうなるか見た。18歳人口は1992年には205万人だったが、2018年ごろは121万人で、大きく減少していく。学生数の減少で学校が経営困難になり、国立大学も倒産する。2021年には老親の介護のために会社を辞める人が増えてくる。高齢者のガン治療費が負担になる。認知症患者による交通事故が増える。24時間開店していたコンビニが開店時間を減らす。地方には百貨店も銀行の支店もなくなる。団地やマンションがスラム化する。水道管破裂が増える。バスの本数が減る。新聞をとる人が減る。税金が上がる。救急車が来なくなる。経済規模は縮小し、小国になっていく。2050年の日本のGDPは現在の世界3位から7位に下がるという。現在の日本の一人当たりGDPは世界で28位だ。労働力不足はロボットの活用や中国などからの出稼ぎや移民で解決できるだろう。消費力も維持できるだろう。

情報化社会の労働変化。工業社会では同時にラインで作業するが、情報化社会ではどこでも作業できる。

2017-07-04 13:44:36 | Weblog
 情報化社会の労働様式の変化を見た。工業社会での労働は工場の生産ラインに並んで一斉に作業する。定時に勤務するために家や社員寮から工場やオフィスに満員電車に乗って通勤してくるのが普通だ。情報化社会での労働はパソコンに向かっての作業が多く、通信環境が整っていれば場所を選ばず、自宅でも、地球の裏側でもできるようになった。このため自宅勤務やオフショアという海外に仕事を頼む労働が増えてきた。インド人は英語もコンピュータ―もできるので、アメリカから仕事を頼むとアメリカ人が眠っている間にインド人が働いて仕事が完成できる。このため人件費の安いインドに仕事が集まってインドが栄えてきた。アメリカのトランプ大統領は米国内の仕事を増やして雇用を増やそうとしているので、変化するかもしれない。

現代の国家の社会構造。福祉国家、家族国家、個人国家。グローバル時代から国内第一に。

2017-07-01 13:01:38 | Weblog
テレビで現代の国家の社会構造を見た。
スウェーデンなどの北欧の国々は福祉国家になり、個々人に国家が福祉サービスをしてくれるが税金は高い。大きな政府になる。
フランスやドイツは家族が支え合う社会の仕組みで、税金は中ぐらい。
米国は自由競争が基本で政府の福祉サービスは少ない。医療も個人の責任で小さな政府を目指している。オバマ前大統領が国民保険サービスを導入したが、トランプ大統領は国民保険制度をなくそうとしている。
中国は一国二制度で、本土は国家主導の共産主義の改革開放経済で、香港は自由競争の資本主義にしているが、本土の共産党の指導が強化されてきた。
日本では会社は共同体的で、組合が雇用やよい労働条件を維持して過労死を防ぎ、終身雇用で助け合ってきたが、資本主義の米国と共産主義のソ連の冷戦終結後は労働組合の力が弱くなり、米国流の資本主義の自由競争の社会になってきた。正社員が削減されバイトばかりにして人件費を削減し、厳しい労働環境で過労死やうつ病が増えて社会問題、人権問題になっている。さらに人件費を安くするために中国やアジアに工場を移転し、日本国内の雇用がなくなり、失業者が増えている。世界のグローバル競争の時代だったが、米国のトランプ大統領が米国の国内の雇用と生活が第一でアメリカファーストだと国内産業保護主義に転じたので、グローバル経済の時代は終わり国内第一になるかもしれない。