石油と中東

石油(含、天然ガス)と中東関連のニュースをウォッチしその影響を探ります。

EI世界エネルギー統計(旧BP統計)2023年版解説シリーズ(11)生消ギャップ2

2023-08-22 | EIエネルギー統計

3.主要国の石油・天然ガスの生産・消費ギャップと自給率(続き)

(3-2) 天然ガス

(輸出余力2千億㎥超すロシア、年々高まるオーストラリア及び米国の余力!)

(i)主要国の生産・消費ギャップ

(図http://bpdatabase.maeda1.jp/4-G01b.pdf参照)

 2013年におけるロシアの天然ガス生産量は6,145億㎥、消費量は4,249億㎥で、生産が消費を1,896億㎥万B/D上回っていた。カナダ、オーストラリアはロシアほど多くはないがやはり生産量が消費量を465億㎥及び256億㎥上回っていた。

 

 これに対して米国は生産量6,557億㎥、消費量7,070億㎥で、差引▲513億㎥を隣国カナダから輸入していた。中国及びインドも天然ガスの純輸入国であり、中国は▲501億㎥、インドは▲179億㎥それぞれ消費が生産を上回っていた。

 

 その後2022年までロシア、カナダ、オーストラリアは引き続き生産が消費を上回っている。このうちオーストラリアは生産が急拡大し、2022年の生産量は2013年の2.5倍、1,528億㎥に達した。この結果、オーストラリアの生産余力は2013年の4.3倍に拡大している。

 

2013年当時純輸入国であった米国、中国及びインドのその後の推移は対照的である。米国の改善が顕著であるのに対して、中国とインドは生産・消費ギャップが拡大している。米国は2013年に▲513億㎥であったギャップが年々縮小し、2017年にはついに生産が消費を上回り純輸出国に変わっている。さらに2019年にはカナダを上回る生産余力のある国になり、2022年の生産・消費ギャップはプラス974億㎥に達している。一方の中国とインドは逆にギャップが年々拡大し、2022年は中国が▲1,539億㎥(生産2,218億㎥、消費3,757億㎥)、インドが▲284億㎥(生産298億㎥、消費582億㎥)になっている。

 

(自給率100%以下だった米国と中国が2022年には111%と59%に二極化!)

(ii)米国・中国・インドの自給率

(図http://bpdatabase.maeda1.jp/4-G02b.pdf参照)

 生産量を消費量で割った自給率について米国、中国及びインドの2013年以降の推移を見ると、まず2013年の自給率は米国93%、中国71%、インド63%であった。即ち米国は1割、中国は3割、そしてインドは4割を輸入に依存していたことになる。中国とインドはその後年々自給率が低下し、2022年には中国は59%、インドは51%に下がり、両国とも必要量の半分近くを輸入に頼っている。

 

これに対して米国の自給率は改善を続け、2017年には自給率100%を達成した。その後も生産の増加が消費のペースを上回り、2022年には111%となり、天然ガスの輸出国に変身している。前項の石油で触れた通り、米国の2022年の石油自給率は93%である。かつて米国は不足する石油と天然ガスを中東産油国とカナダ、ベネズエラに依存していたが、エネルギー安全保障の面からも米国は外国に依存しない強い国家に変身したと言えよう。

 

(2005年の自給率50%が2022年は101%に!)

(iii)米国の石油と天然ガスの自給率(1970~2022年)

(図http://bpdatabase.maeda1.jp/4-G03.pdf参照)

 1970年以降2022年までの半世紀強にわたる米国の石油・天然ガス自給率の推移を見ると、50年前の自給率は石油が77%、天然ガスは99%であり、石油と天然ガスを併せた自給率は86%であった。この当時米国では天然ガスはほぼ自給体制であり、石油の2割強を輸入に依存していた。

 

 天然ガスについては1980年代後半まで自給率100%であったが、1990年以降消費の拡大に生産が追い付かず自給率は徐々に低下し、2005年には82%まで下がった。しかしその後はシェールガス開発が急発展して生産量が劇的に増加、2015年には自給率が100%を超え、2022年には111%に達している。天然ガスについて米国はすでに輸出国の仲間入りを果たしているのである。

 

 同様に石油の自給率の推移を見ると1970年代後半には50%台後半に落ちている。その後1980年代半ばに67%まで回復したが、その後再び自給率は年々低下し、1994年に50%を割り2005年にはついに34%まで落ち込んでいる。即ち国内需要の3分の1しか賄えなかったことになる。しかし2010年以降はシェールオイルの生産が本格化し、自給率は急回復し、2022年は93%になっている。

 

石油と天然ガスを併せた自給率で見ると、1970年は86%であった。最近まで消費の主流は石油であったため自給率は石油に近く、例えば2005年の自給率は石油34%、天然ガス82%、合計ベースの自給率は50%であった。しかし、最近では石油と天然ガスの自給率の差が無くなり2022年の自給率は石油93%、天然ガス111%、合計ベースでは101%である。米国は炭化水素エネルギーの完全自給国になったわけである。

 

(続く)

 

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     前田 高行     〒183-0027 東京都府中市本町2-31-13-601

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石油と中東のニュース(8月22日)

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