BPエネルギー統計2022年版解説シリーズ２２（価格篇２)(完)

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６．石油と天然ガスの価格（続き）

(原油価格連動型の日本とスポット調達のEUの明暗！)

(2)２０００年～２０２１年の天然ガス価格の推移

(図http://bpdatabase.maeda1.jp/6-G01b.pdf 参照)

　天然ガスの取引価格には通常US$ per million BTU(百万BTU当たりのドル価格)と呼ばれる単位が使われている。BTUとはBritish Thermal Unitの略であり、およそ２５２カロリー、天然ガス２５㎥に相当する[１]。

 

　市場の自由取引にゆだねられた商品は一般的には価格が一本化されるが(一物一価の法則)、天然ガスについては歴史的経緯により現在大きく分けて三つの価格帯がある。LNGを輸入する日本では原油価格にスライドして決定されている。巨額の初期投資を必要とするLNG事業では販売者(カタール・オーストラリアなどのガス開発事業者)と購入者(日本の商社、電力・ガス会社などのユーザー)の間で２０年以上の長期安定的な契約を締結することが普通である。この場合価格も両者間で決定されるが、その指標として原油価格が使われているのである。

 

　これに対してヨーロッパでは供給者(ロシア、ノルウェー、アルジェリアなど)と消費者（ヨーロッパ各国）がそれぞれ複数あり、パイプライン事業者を介して天然ガスが取引されており、EU独自の価格体系が形成されている。また完全な自由競争である米国では天然ガス価格は独立した多数の供給者と需要家が市場を介して取引をしており需給バランスにより変動する市況価格として形成される。

 

　ここでは日本向けLNG価格(以下日本価格)、英国Heren NBP index価格（以下英国価格）、ドイツ平均輸入価格(以下ドイツ価格)及び米国Henry Hub価格（以下米国価格）について２０００年から２０２１年までの推移を比較することとする。なお参考までに百万BTU当たりに換算した原油価格も合わせて比較の対象とした。

 

　２０００年の日本価格は4.72ドル、英国価格2.71ドル、ドイツ価格2.91ドル、米国価格4.23ドルであり、当時の原油価格は4.83ドルであった。英国価格が最も低く、ドイツ価格がそれに次いで低く、日本、米国及び原油価格は４ドル台で原油が最も高かった。２００３年には米国価格が一時的に他の価格のいずれをも上回った。

 

　２００４年以降原油価格の上昇に伴い天然ガス価格もアップし、２００５年の価格は米国価格8.79ドル、原油価格8.74ドル、英国価格7.38ドル、日本価格6.05ドル、ドイツ価格5.83ドルとなり、日本向け価格はドイツ価格に次いで安くなった。２００９年から原油価格は再び急上昇したが、この時３地域の天然ガス価格は明暗を分けた。日本価格は原油価格に連動して上昇の一途をたどったのに比べヨーロッパ価格は緩やかな上昇にとどまった。そして米国価格は逆に下落した。この結果２０１２年は日本価格16.75ドルに対し米国価格は2.76ドルとなり、日本価格は実に米国価格の６倍を超えたのである。

 

　２０１４年から２０１６年にかけては原油価格が暴落したため、２０１６年のガス価格は３地域とも大幅に下落した。中でも原油価格にリンクした日本向け価格は大きく下がり、２０１６年は6.93ドルと対前年の３分の２になった。２０１７年、１８年と原油価格は連続して上昇、日本向け価格は10.07ドル、英国価格及びドイツ価格もそれぞれ8.06ドル、6.64ドルに上昇したが、米国価格は3.12ドルにとどまった。この結果、米国と日本の価格差は3.2倍になった。

 

　コロナ禍による経済停滞により２０１９、２０２０年は原油価格が下落した(２０２０年は百万BTU換算で7.27ドル)。この時英国価格及びドイツ価格も大幅に下落したが、原油価格を後追いする日本価格はほぼ横ばいに推移している(9.94ドル)。

 

２０２１年に入り景気回復の兆しが見え、同時にCO2排出量の少ない天然ガスの需要が急増した。その影響を最も受けたのはスポット調達が中心の英国価格あるいはドイツ価格である。特に英国価格は前年の3.42ドルから一挙に５倍近い15.80ドルに急騰している。またドイツ価格も２倍強の8.94ドルとなった。これに対して２０２１年の日本価格は原油価格上昇の影響はあったものの、前年の１．３倍(10.07ドル)のアップにとどまっている。一方、米国価格は3.84ドルであり、日本及びヨーロッパとの価格差は拡大している。

 

以上

 

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        前田　高行         〒183-0027 東京都府中市本町2-31-13-601

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[１] 東京ガスHPhttp://www.tokyo-gas.co.jp/IR/library/pdf/investor/ig1000.pdfより。　

 

BPエネルギー統計2022年版解説シリーズ２１（価格篇１)

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６．石油と天然ガスの価格

(OPEC+協調減産とCOVID-19で変動激しい最近の原油価格！)

１．指標２原油の2000～2021年年間平均価格の推移

(図http://bpdatabase.maeda1.jp/6-G01a.pdf 参照)

　ここでは国際的な原油価格の指標として使われる米国WTI(West Texas Intermediate)原油及び英国北海Brenｔ原油の年間平均価格（ドル/バレル）とその推移を検証する。

　

　2021年の年間平均価格はBrent原油が70.91ドル(バレル当たり。以下同様)、WTI原油68.10ドルであった。Brent価格を100とした場合WTI原油は96である。

 

　2000年以降の価格の推移をBrent原油の動きで見ると、2000年の28.50ドルから2003年までは大きな変動はなかったが、その後は上げ足を速め2004年には40ドル弱、2005年に50ドルの大台を超えるとさらに急騰、2008年の年央にはついに史上最高の147ドルに達し、同年の平均価格も100ドル目前の97.26ドルを記録している。

 

　同年のリーマンショックで2009年には一旦61.67ドルまで急落したが、再び上昇気流に乗り2011年の年間平均価格はついに100ドルを超えて111.26ドルになり、その後2012年、2013年も平均価格は110ドル前後と原油価格は歴史的な高値を記録、これは2014年前半まで続いた。

 

　しかしその数年前から米国のシェールオイルの生産が急激に増えた結果、市場では供給圧力が高まり、Brent原油価格は米国WTI原油に引きずられ弱含みの状況になった。これに対してOPECは2014年6月の定例総会で生産目標3千万B/Dの引き下げを見送ったため市況は一挙に急落、年末にはついに50ドル割れの事態となった。2015年前半は一時60ドルまで値を戻したが、後半はさらに値下がりし、年末には40ドルを切った。2016年に入っても値下がり傾向は止まらず、この結果2016年のBrent原油の年間平均価格は43.73ドルとなりわずか3年間で半値以下に暴落した。

 

そこでOPECはロシアなど非OPEC産油国を巻き込んだ(いわゆるOPEC+)協調減産体制を構築した。この減産効果により2017年々央40ドル台に沈んでいた原油価格は高値に転じ、2018年9月にはBrent原油は80ドル台まで高騰した。しかし2018年10月以降、原油価格は再び50ドル前半まで下落、OPEC+は2019年1月以降更なる減産体制に入った結果、同年のBrent原油年間平均価格は64.21ドルに上昇した。

 

ところが2020年に入ると世界にCOVID-19（新型コロナ禍）が蔓延、経済活動が麻痺し、原油需要も急落して同年のBrent年間平均価格は41.84ドルに下落した。その後2021年に入りコロナ禍が多少収まり原油需要が回復しており、OPEC+は需要の動向を慎重に見極めつつ小刻みな増産を続けており、その結果2021年の年間平均Brent価格は70.91ドルとなり、コロナ禍前の2018年の水準に戻っている。

 

(続く)

 

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BPエネルギー統計2022年版解説シリーズ２０（貿易篇６)

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(2) ＬＮＧ貿易(続き)

(ついにトップに躍り出たオーストラリア、急成長する米国！)

(5-4) ２０１０年～２０２１年の国別輸出量の推移

(図http://bpdatabase.maeda1.jp/5-G02bLngExport2010-21.pdf　参照)

２０１０年に３，０２４億㎥であったＬＮＧの輸出量は２０１２年から２０１５年までは停滞したが、２０１７年及び２０１８年は前年比９％強、２０１９年は１２％の高い増加率を示した。この結果、２０２１年のLNG輸出総量は５，１６２億㎥に達しており、これは２０１０年の１．７倍であり、この間の年平均成長率は５．５％を記録している。

 

国別で見ると２０１０年当時はカタールの輸出量が７７８億㎥で全世界に占める割合は２６％であり、これに次いでインドネシア３２４億㎥(１１％)、マレーシア３１０億㎥(１０％)、オーストラリア２５８億㎥(９％)であった。その後カタールの輸出量が急激に増加、２０１１年には１千億㎥を突破、世界に占める割合も３割を超えている。カタールは年産７，７００万トン体制と呼ばれる世界最大のLNG生産能力を確立したことが飛躍の大きな要因である。一方。このころから米国でシェールガスの開発が急速に発展し、福島原発事故によるＬＮＧの突発的需要増もあり設備はフル稼働の状況となった。世界的な供給過剰を恐れたカタールは設備の増設をストップしたため、２０１３年のシェア３２％をピークに毎年シェアは下降気味であり、２０１７年には３０％を割り、２０２１年は２１％まで低下している。

 

この間、ロシアがサハリン及び北極海でLNG輸出能力を高めつつあり、またオーストラリアでは新しいLNG輸出基地が稼働を始め、さらに米国でもLNG輸出が始まるなどカタールの地位を脅かす動きが出ている。オーストラリアの２０２１年の輸出量は２０１０年の４倍強の１，０８１億㎥に達し、ついにカタールをしのいでLNG輸出世界一になった。

 

特筆すべきは近年急速に輸出を伸ばしている米国である。同国は２０１５年まで日本向けアラスカ産LNG数億㎥の輸出にとどまっていたが、シェールガスの開発により国内需要を上回る天然ガスが生産されるようになり、LNGの輸出基地建設に着手した。この結果輸出量は２０１６年の４０億㎥が２０１７年には１７１億㎥に急増、２０２１年はついに９５０億㎥を輸出し、オーストラリア、カタールに次ぐ世界第３位のLNG輸出大国になっている。

 

　インドネシアはかつてカタールに次ぐLNG輸出大国であったが、ここ数年減少に歯止めがかからず２０１０年の輸出量３２４億㎥が、２０２１年には半分以下の１４６億㎥に減少している。同国は大きな人口を抱えているため今後さらに輸出余力が乏しくなるのは間違いなく、かつて石油の輸出国から純輸入国に転落したようにいずれ天然ガスについても同様の道を歩む可能性が高い。

 

(続く)

 

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BPエネルギー統計2022年版解説シリーズ１９（貿易篇５)

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(２) ＬＮＧ貿易(続き)

(2017年以降急成長するLNG貿易！)

(5-3) ２０１０年～２０２１年の国別輸入量の推移

(図http://bpdatabase.maeda1.jp/5-G02aLngImport2010-21.pdf 参照)

　世界全体のＬＮＧ輸入量は２０１０年の３，０２４億㎥から２０２１年には１．７倍の５，１６２億㎥に増加している。２０１０年から２０２０年までは日本が輸入量世界一であり、２０１０年は９６４億㎥、２０２０年は１，０１７億㎥であった。この間特に２０１１年、１２年両年の対前年伸び率は二桁となり、２０１４年にはこれまでで最高の１，２１８億㎥のLNGが輸入されている。これは原発の運転停止のため火力発電用ＬＮＧの輸入が急増したことが主な要因である。しかし２０１５年以降は２０１７年を除くすべての年で前年を下回っている。

 

この間、中国は毎年大きく増加しており、２０１０年の１３０億㎥が２０２１年には８．４倍の１，０９５億㎥に増加、ついに日本を抜いて世界一のLNG輸入国になっている。日本の同期間の増加率は１．１倍にとどまっており、世界のLNG輸入に占めるシェアも２０１０年は日本が３２％であったのに対し中国は４％にとどまっていたものが、２０２１年の輸入シェアは中国が２１％、日本は２０％である。

 

日本、中国に次いで輸入量が多いのは韓国、インド及び台湾の３カ国であり、２０１３年以来その順位は変わっていない。但し２０２１年の各国の輸入量は中国あるいは日本が１千億㎥を超えているのに対して、韓国は６４０億㎥にとどまり、さらにインド及び台湾は３００億㎥前後であり、格差は大きい。

 

上位５カ国はすべてアジアであり、しかもその内４カ国(中国、日本、韓国、台湾)は極東の国々である。５カ国の輸入シェアは６５％に達しており、極東４カ国のシェアは５９％である。LNG輸入は現在も一部の国に限定されている。但し最近では地球温暖化問題が重視され、石油より二酸化炭素排出量が少ない天然ガスの需要が増加、さらに今春のロシアのウクライナ侵攻によりLNG輸入を始めるヨーロッパ諸国が増えている。この結果、世界的にLNG争奪戦の様相を見せている。

 

(続く)

 

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BPエネルギー統計2022年版解説シリーズ１８（貿易篇４)

(2) ＬＮＧ貿易

(5-2) ２０２１年の天然ガス貿易(続き)

(5-2-3) パイプライン貿易(図http://bpdatabase.maeda1.jp/5-G01b2GasPipeline.pdf 参照)

２０２１年のパイプラインによる天然ガスの国別輸出入量は概略以下のとおりである。なおパイプライン貿易では米国とカナダのように相互に輸出入を行っている国がある。例えば２０２１年に米国はカナダから７５９億㎥の天然ガスを輸入する一方、カナダとメキシコへ合わせて８４３億㎥を輸出している。国境をまたぐ多数の天然ガスパイプラインがあるためである。またオランダのようにかつてヨーロッパ一円に天然ガスを輸出していたが、現在ではむしろパイプライン網の中継点としてロシアから輸入した天然ガスを周辺国に再輸出しているケースもある。

 

(世界のパイプライン貿易の３割を占めるロシア！)

(i)国別輸出量

　パイプラインによる天然ガス輸出が最も多い国はロシアでありその輸出量は２，０１７億㎥、世界の総輸出量の２９％を占めている。ロシアの輸出先はほとんどがヨーロッパ向けで、一部中国にも輸出されている。第２位のノルウェーの輸出量は１，１２９億㎥(シェア１６％)であり、年間輸出量が１千億㎥を超えているのはこの２カ国だけである。両国に次いで輸出量が多いのは３位米国(８４３億㎥)、４位カナダ(７５９億㎥)、５位トルクメニスタン(４２１億㎥)、６位アルジェリア(３８９億㎥)であり、冒頭に述べたように米国とカナダは相互に輸出入を行っている。これら上位６カ国による輸出量は全世界の８割を占めている。

 

世界第７位から９位まではカタール(２１１億㎥)、アゼルバイジャン(１９６億㎥)、イラン(１７３億㎥)である。カタールはLNGの輸出で世界２位であるが(前項参照)、ドルフィン・パイプラインと呼ばれるパイプラインにより、天然ガス資源の乏しいUAEに発電及び海水淡水化用の燃料として輸出している。

 

(パイプライン輸入総量の４割を占めるEU！)

(ii)国別輸入量

　２０２１年にパイプラインによる天然ガスの輸入量が最も多かったのはEUの２，６９８億㎥で、全体の４割を占めている。これに次ぐのが米国（７５９億㎥）であるが、上記に述べた通り米国はカナダ、メキシコに自国産天然ガスを輸出する世界第３位の輸出国でもある。輸出入の差は８４億㎥の輸出超過であり、LNG貿易(上記)に加えパイプライン貿易の面でも米国は純輸出国となっている。第３位以下はメキシコ(５８７億㎥)、中国(５３２億㎥)、カナダ(２５５億㎥)、UAE(１９５億㎥)である。

 

(続く)

 

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BPエネルギー統計2022年版解説シリーズ１７（貿易篇３)

(5-2) ２０２１年の天然ガス貿易(続き)

(日本を抜いてLNG輸入トップになった中国！)

（5-2-2) ＬＮＧ貿易(図http://bpdatabase.maeda1.jp/5-G01b1GasLng.pdf 参照)

　２０２１年の全世界のＬＮＧ輸出入量は５，１６２億㎥であった。輸入を国別でみると最も多いのは中国の１，０９５億㎥であり、輸入量全体の２１％を占めている。第２位は日本(１，０１３億㎥、同２０％)である。２０２０年までは日本が世界一のLNG輸入国であったが、今回は両者の地位が逆転した。両国の経済力、エネルギー需要を考えると今後は中国が世界最大のLNG輸入大国になるのは間違いなく、日本との輸入量の格差も拡大するものと思われる。

 

　第３位は韓国６４１億㎥（同１１％）であり、日中韓３か国だけで世界のＬＮＧ輸入量の５３％を占めている。第４位はインドでその輸入量は３３６億㎥、第５位は台湾（２６８億㎥）であり、アジアの経済大国が上位を独占している。これらの国々に次ぐのはスペイン(２０８億㎥）、フランス(１８１億㎥）、英国(１４９億㎥）、トルコ(１３９億㎥）である。

 

　一方国別輸出量ではオーストラリアが最も多い１，０８１億㎥であり、第２位には僅差でカタール(１，０６８億㎥)が並んでいる。この２か国だけで世界の４２％を占めている。輸出国の第３位は米国（９５０億㎥）である。第４位は及びロシア(３９６億㎥)であるが上位３カ国とは大きな差がある。

 

(続く)

 

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BPエネルギー統計2022年版解説シリーズ１６（貿易篇２）

５．世界の石油と天然ガス貿易(続き)

(5-2)　２０２１年の天然ガス貿易

(天然ガス貿易にはパイプラインとLNGの二つのタイプがある！)

（5-2-1）天然ガス貿易の二つのタイプ

天然ガスは石油と異なり大気中に拡散することを防ぐため密閉状態で搬送しなければならない。この場合輸送方法によりパイプラインで気体状のまま搬送する方法若しくは液化して特殊な船（LNGタンカー）や運搬車で搬送する二種類がある。パイプライン方式は常温で気体状のガスを生産地と消費地をパイプで直結して搬送するものであり、ＬＮＧ方式は生産地で極低温で液化したガスを密閉容器で消費地に搬送するタイプである。

 

パイプラインによる貿易は古くから行われている。但しパイプラインを敷設するためには生産地と消費地が陸続きであるか比較的浅い海底(又は湖底)であることが条件である。パイプラインによる天然ガス貿易が広く普及しているのが北米大陸の米国・カナダ間の貿易である。ヨーロッパ大陸でもオランダ産の天然ガスを各国に輸出するための天然ガスパイプライン網が発達し、同国の生産が衰退するに従い新たな供給地としてロシア及び中央アジア諸国とのパイプラインが敷設され、或いは地中海を隔てた北アフリカとの間で海底パイプラインが敷設され、現在ではこれらのパイプラインが欧州における天然ガス貿易の中心を成している。

 

これに対して天然ガスの生産地と消費地が離れており、しかもその間に深海の大洋がある場合は両者を結ぶパイプラインを敷設することは不可能である。そのために開発されたのが天然ガスを極低温で液化し容量を圧縮し効率よく輸出するLNG貿易である。LNGは生産現地における液化・積出設備、LNG運搬専用タンカー並びに消費地における積卸・再ガス化設備のための高度な技術と多額の設備投資が必要である。そのためにも顧客との長期的かつ安定的な販売契約が事業の成立と継続のための重要条件である。

 

このような制約のためLNG貿易の歴史は比較的新しく本格化したのは中東のカタールと日本の間で１９９７年に始まった事業からである。なお最近ではLNGのスポット取引が普及しつつあるが、三国間貿易を行う国ではLNGタンカーの確保あるいは中間貯蔵・入出荷設備の建設等に原油の場合とは比較にならない多額の初期費用がかかることに変わりはない。

 

(続く)

 

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BPエネルギー統計2022年版解説シリーズ１５（貿易篇１）

５．世界の石油と天然ガス貿易

(輸入トップは中国、輸出トップはサウジアラビア！)

(5-1)　２０２１年の原油貿易

(図http://bpdatabase.maeda1.jp/5-G01aOil.pdf 参照)

　２０２１年の全世界の原油輸出入量は２０．６億トンであった。輸入を国別でみると最も多いのは中国の５．３億トンであり輸入全体の４分の１を占めている。これに続くのはヨーロッパ諸国の４．７億トン(シェア２３％)であり、第３位は米国の３．１億トン（同１５％）である。因みに米国は次に触れる通り輸出量が１．４億トンある。米国は輸出入の両面で世界の原油貿易のキープレーヤとなっている。日本の輸入量は１．２億トンでインド(２．１億トン)に次いで多い。

　

一方輸出量が最も多いのはサウジアラビアの３．２億トンであり、ロシアが２．６億トンでこれに続いている。両国が世界の輸出量に占める割合は約３割に達しており、OPECとその協調国、いわゆるOPEC+の双璧をなす両国の存在感は際立っている。両国に次いで輸出量が多いのはカナダ(２億トン)、西アフリカ諸国（１．９億トン）であり、さらにイラク、UAEのアラブ産油国である。これら各国に続いて輸出量が多いのは米国（１．４億トン）である。上記の通り米国は３．１億トンの原油を輸入しており両者を差し引きすると、米国は１．７億トンの輸入超過となる。

 

(続く)

 

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BPエネルギー統計2022年版解説シリーズ１４（自給率２）

4．主要国の石油・天然ガスの生産・消費ギャップと自給率 (続き)

(4-2)　天然ガスの生産・消費ギャップ(差)及び自給率の推移(2010～2021年)

(4-2-1)天然ガス

(年々輸出余力が増すロシア、オーストラリア及び米国！)

（i）主要国の生産・消費ギャップ

(図http://bpdatabase.maeda1.jp/4-G01b.pdf参照)

　2010年におけるロシアの天然ガス生産量は5，980億㎥、消費量は4，240億㎥で、生産が消費を1，750億㎥万B/D上回っていた。カナダ、オーストラリアはロシアほど多くはないがやはり生産量が消費量を580億㎥及び210億㎥上回っていた。

 

　これに対して米国は生産量5，750億㎥、消費量6，480億㎥で、差引▲730億㎥を隣国カナダから輸入していた。中国及びインドも天然ガスの純輸入国であり、共に▲120億㎥前後消費が生産を上回っていた。

 

　その後2021年までロシア、カナダ、オーストラリアは引き続き生産が消費を上回った。このうちオーストラリアは生産が急拡大し、2021年の生産量は2010年の2.8倍、1，470億㎥に達した。オーストラリアの生産余力は2010年の5.2倍に拡大しており伸びが著しい。

 

2010年当時純輸入国であった米国、中国及びインドのその後の推移は対照的である。米国の改善が顕著であるのに対して、中国とインドは11年間で生産・消費ギャップが拡大している。米国は2010年に▲730億㎥であったギャップが年々縮小し2012年には中国、2014年にはインドをしのいだ。そして2017年にはついに生産が消費を上回り純輸出国に変わっている。さらに2019年にはカナダを上回る生産余力のある国になり、2021年の生産・消費ギャップはプラス1,080億㎥に達している。一方の中国とインドは逆にギャップが年々拡大し、2021年は中国が▲1,700億㎥（生産2,090億㎥、消費3,790億㎥）、インドが▲340億㎥（生産290億㎥、消費620億㎥）であり、中国の生産・消費ギャップ拡大のスピードが速い。

 

(2010年に自給率89％だった米国と中国が2021年には113％と53％に二極化！)

(ii)米国・中国・インドの自給率

(図http://bpdatabase.maeda1.jp/4-G02b.pdf参照)

　生産量を消費量で割った自給率について米国、中国及びインドの2010年以降の推移を見ると、まず2010年の自給率は中国と米国が89%で並んでおり、インドは80%であった。即ち米国と中国は1割を、インドは2割強を輸入に依存していたことになる。その後、中国とインドは年々自給率が低下し、2021年には中国は55%、インドは46%に下がり、両国とも必要量の半分前後を輸入に頼っている。

 

これに対して米国は劇的に改善し、2017年には自給率100％を達成した。その後も生産の増加が消費の増加ペースを上回り、2021年には113％となり、天然ガスの輸出国に変身している。前項の石油で触れた通り、米国の2020年の石油自給率は89％である。かつて米国は不足する石油と天然ガスを中東産油国とカナダ、ベネズエラに依存していたが、エネルギー安全保障の面からも米国は外国に依存しない強い国家に変身したと言えよう。

 

(2005年の自給率50%が2021年は99％に！)

（iii）米国の石油と天然ガスの自給率(1970～2021年)

(図http://bpdatabase.maeda1.jp/4-G03.pdf参照)

　1970年以降2021年までの半世紀にわたる米国の石油・天然ガス自給率の推移を見ると、50年前の自給率は石油が77％、天然ガスは99%であり、石油と天然ガスを併せた自給率は86％であった。この当時米国では天然ガスはほぼ自給体制であり、石油の2割強を輸入に依存していた。

 

　天然ガスについては1980年代後半まで自給率100％であったが、1990年以降消費の拡大に生産が追い付かず自給率は徐々に低下し、2005年には82％まで下がった。しかしその後はシェールガス開発が急発展して生産量が劇的に増加、2015年には自給率が100%を超え、2021年には113％に達している。天然ガスについて米国はすでに輸出国の仲間入りを果たしているのである。

 

　同様に石油の自給率の推移を見ると1970年代後半には50%台後半に落ちている。その後1980年代半ばに67%まで回復したが、その後再び自給率は年々低下し、1994年に50%を割り2005年にはついに34%まで落ち込んでいる。即ち国内需要の3分の1しか賄えなかったことになる。しかし2010年以降はシェールガスと並びシェールオイルの生産が本格化し、自給率は急回復し、2010年は89％になっている。

 

石油と天然ガスを併せた自給率で見ると、1970年は86%であった。最近まで消費の主流は石油であったため自給率は石油に近く、例えば2005年の自給率は石油34％、天然ガス82％、合計ベースの自給率は50％であった。しかし、最近では石油と天然ガスの自給率の差が無くなり2021年の自給率は石油89％、天然ガス113％、合計ベースでは99％となっている。

(続く)

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BPエネルギー統計2022年版解説シリーズ１３（自給率１）

4．主要国の石油・天然ガスの生産・消費ギャップと自給率

(1)　石油の生産・消費ギャップ(差)及び自給率の推移(2010～2021年)

(4-1-1)石油

　世界の石油生産国と消費国を並べると(生産篇2-1-1、表2-T01a及び消費篇3-1-1、表3-T01a参照)、米国が生産、消費量で共に世界一であり、中国（生産6位、消費2位）、サウジアラビア(生産2位、消費4位)、ロシア（生産3位、消費5位）など生産・消費の両面で世界のトップクラスの国が少なくない(日本やドイツのように消費が多く、生産がゼロの国はむしろ例外)。

 

　このような国について生産量と消費量のギャップを比較すると、生産量が消費量を上回る国とその逆のケースがある。生産量が消費量を上回る場合はその差が輸出され、逆に消費量が生産量を上回る場合はその差が輸入で埋め合わされることになる。また、生産量を消費量で割った数値をパーセントで表すと、100％を境にその国の石油自給率を示すことになる。

 

　ここではサウジアラビア、ロシア、米国、中国など7カ国について2010年から2021年までの各国の生産量と消費量のギャップを点検し、また米国、中国及びインド3か国について同期間中の自給率の推移を見てみる。

 

(ギャップが急速に改善する米国、輸出余力を維持する露・サウジ！)

（i）主要国の生産・消費ギャップ

(図http://bpdatabase.maeda1.jp/4-G01a.pdf参照)

　2010年における米国の石油生産量は760万B/D、消費量は1，830万B/Dで両者の差は▲1，080万B/Dであった。同様に中国は▲520万B/D（生産410万B/D、消費930万B/D、以下同じ）、インドは▲240万B/D（90万B/D、330万B/D）で共に石油の純輸入国であった。

 

　これに対してロシアは生産量1，040万B/D、消費量290万B/Dで差引750万B/Dの輸出余力があった。サウジアラビアの生産量と消費量はほぼロシアに並び、差引670万B/Dの輸出余力を有していた。イランはこれら2国よりは低いものの生産量が消費量を270万B/D上回り、ブラジルは生産と消費がほぼバランスしていた。

 

　その後、中国とインドは消費が生産を大きく上回り、2021年には生産と消費のギャップは中国が▲1,150万B/D(生産400万B/D、消費1,540万B/D)、インドが▲410万B/D(同70万B/D、490万B/D)に拡大している。これに対して米国は生産が消費の伸びを上回り、2021年には▲210万B/Dに縮小、10年前より870万B/D改善されている。

 

　ロシアとサウジアラビアの輸出余力は2011年以降も大きな変化は無く、2021年はロシアが750万B/D、サウジアラビアは740万B/Dである。イランも引き続き生産量が消費量を上回っているが、そのギャップは小さくなる傾向にあり、2021年の輸出余力は190万B/Dと、2010年に比べ80万B/D減少している。ブラジルは2010年代の消費の増加を深海油田の開発等による生産量の増強で補い需給バランスが平衡状態を維持している。

 

(10年間で大きく明暗を分けた米中の石油自給率！)

(ii)米国・中国・インドの自給率

(図http://bpdatabase.maeda1.jp/4-G02a.pdf参照)

　生産量を消費量で割った自給率について米国、中国及びインドの2010年以降の推移を見ると、まず2010年の自給率は中国と米国がそれぞれ44％と41％で中国が若干高く、インドのそれは27%にとどまっていた。即ち米国と中国は6割弱を、インドは7割強を輸入に依存していたことになる。その後、中国とインドは年々自給率が低下し、2021年には中国は26％、インドは15％に下がり、両国とも石油の輸入大国になっている。

 

これに対して米国は過去10年間で急激に自給率が改善し、2021年には89％に達し、米国は石油の完全自給まであと一歩に迫っている。かつて米国は不足する石油を主として不安定な中東産油国に依存していたが、エネルギー安全保障の面からも米国は外国に依存しない強い国家に変身したと言えよう。

 

(続く)

 

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