『大衆の狂気 ジェンダー・人種・アイデンティティ』ダグラス・マレー著・山田美明訳（徳間書店） こうやって秩序が少数派によって破壊された ＬＧＢＴＱもジェンダーもポリコレも根っこに潜むのはマルクス主義だ

ジェレミー・ベンサム（十八世紀から十九世紀の英国の法律家、思想家）は社会の目的を「最大多数の最大幸福」とした。多数派の専制（ＷＩＮＮＥＲ　ＴＡＫＥＳ　ＡＬＬ）といったアメリカ的な民主主義を説いたのではなかった。 世の中は様変わりになった。 少数派が声高に権利を主唱し、多数派の幸福を破壊し、世論をリードし、政治を鋭角的に巻き込んだ。 基軸を支えたのは左翼メディア、とりわけ操作された映像だった。 . . . 本文を読む

メタ（旧フェイスブック）がデジタル通貨を取りやめ 主要国中央銀行、「暗号通貨は主権国家の通貨発行権を脅かす」（宮崎正弘国際情勢解題）

メタ・プラットフォームズ（旧フェイスブック）が主導したデジタル通貨「ディエム」は取りやめることとなった。 1月31日、ディエム協会は資産をシルバーゲート・キャピタルに1憶8200万ドルで売却し、デジタル通貨の発行計画から撤退した。関与した役員も殆どがメタを退社した。 ２０１９年、フェイスブックはデジタル通貨「リブラ」の構想を発表し、各国の通貨当局の反対に遭遇、とくに通貨発行は主権侵害になりかね . . . 本文を読む

トンガ王国を襲った火山の爆発と津波 遠くカリフォルニア、日本にも津波が押し寄せた（宮崎正弘国際情勢解題）

トンガ王国の人々は日本に特別な親しみを抱く、親切な国民が四つの島々にのんびりと暮らす（ほかに七十近い無人島がある）。緑の広場は王宮、ここはのどかそのもの。 トンガから近い国は東にタヒチ、北東にサモア、西へフィジー、バヌアツ、ニューカレドニア、南西にＮＺと豪が位置する。 海底火山の爆発で１万５０００メートルまで煤煙が噴き上がり、首都のヌクロファは火山灰でうまった。ＮＺと豪は救援プランをすぐさま発 . . . 本文を読む

ＳＯＮＹのＥＶ参入は「大決断」か、愚挙か？ ダムは決壊した。次世代技術の流れは面妖な方向へ（宮崎正弘国際情勢解題）

１月３日、ＮＹ市場でアップル株の価時価総額が３兆ドルを突破した。 じつは同日、テスラ株も１４％の暴騰、時価総額が１・２兆ドルとなり元に戻った。先月、テスラのイーロン・マスクが保有する株式の１０％を売却したため、テスラ株は１２４３ドルから８８６ドルに下落していた。 テスラは２０２０年に５０万台生産した。２０２１年は９３万台、このうち、３１万台が中国国内の販売実績だったが、２０万台が中国でリコール . . . 本文を読む

欧米の左派メディアが「極右」というのは「穏健な保守主義者」のこと 非民主的指導者というフジモリ、エルドアンは愛国主義の反米ナショナリストだ（宮崎正弘国際情勢解題）

コミンテルンの情報操作と酷似してきたのが欧米の左派ジャーナリズムである。 嘗ては共産主義を人類の理想郷だと喧伝し、共産主義革命を礼賛した。結果はご承知の通り、ソ連、中国とその衛星国に人々は、オーエルが『１９８４』で預言したように、支配者の奴隷となり、ビッグブラザーが欲しいままのまつりごとに奉仕するという、全体主義の犠牲となった。 人類の理想郷は嘘だった。ソ連が崩壊し、西側が勝った。はずだった。 . . . 本文を読む

カイロからエジプトの首都が移転 中国企業がランドマーク・タワーを建設し、人口６５０万人が住むことになる？（宮崎正弘国際情勢解題）

ピラミッドとツタンカーメンで知られるエジプトは、日本人の観光目的地として、恒に上位をつけるほど人気がある。 そのエジプトの首都カイロの人口は公式統計で９５０万人、実際は近郊を含めて２２００万人がすむ過剰さ。ゆえに住宅難、交通渋滞、治安悪化、不衛生（とくにゴミの山と悪臭）等が問題とされた。稠密なる街区は統治がおよばない暗黒街も形成するし、過激派の地下組織も出来る。 遷都構想は２０１５年にシシ大統 . . . 本文を読む

『馬渕睦夫が読み解く２０２２年 世界の真実』馬渕睦夫著（ワック） ＢＬＭ資金管理団体に中国「華人進歩会」が資金援助 ＦＢＩとＣＩＡはトランプとは反対の情報活動をしていた

コロナ・パンデミックは秩序破壊の罠である、といきなり凄いパンチ。 巧妙にＢＬＭなどにかたちを替えて文化破壊を進める極左は世界同時的に陰謀を進めており、究極的には第三次世界大戦を引き起こす。 共産主義とポリティカル・コレクトネスという「ふたつの幽霊」に私たちは勝たなければならないというのが本書の骨子だ。 東京五輪の共通コンセプトは「ダイバーシティ＆インクルージョン」だった。これが「多様性と調和 . . . 本文を読む

パンドラ文書の衝撃度は、パナマ文書に比べると低いが 世界の権力者、有名人はタックスヘブン利用が巧いことも判明した（宮崎正弘国際情勢解題）

「パナマ文書」に続く告発シリーズだが、今回の報告者はＩＣＩＪ（國際ジャーナリスト調査コンソシアム）が作成し、世界の富豪の３３０人以上がタックスヘブンを利用して、資産を隠していることを名前を挙げて暴露した。それが「パンドラ文書」である。 過去にも世界の政治指導者、有名人、俳優らが屡々タックスヘブンを利用してきたことは、「パラダイス文書」、「パナマ文書」などが暴露してきた。 パンドラの箱を空けよう . . . 本文を読む

【続・「脱炭素」は嘘だらけ】「脱炭素は世界の潮流」は大嘘 “有言不実行”が世界の標準 米はＣＯ２ほとんど減らさず…中国、石炭火力発電所は日本の２０倍保有

2021.9.27 日本の大新聞とテレビを見ていると、「『脱炭素』は世界の潮流」で、日本は大変遅れていることになっている。それで「脱炭素」政策を説く政治家がいる。 いわく、「日本は太陽光発電などの再生可能エネルギーの導入が遅れている」「ハイブリッド自動車は時代遅れで、もう世界は電気自動車だ」「海外はみんなＣＯ２（二酸化炭素）を排出する火力発電など止めようとしているのに、日本だけが続けている」「 . . . 本文を読む