東アジア歴史文化研究会

日本人の素晴らしい伝統と文化を再発見しよう
歴史の書き換えはすでに始まっている

『英国の闇チャーチル 世界大戦を引き起こした男』渡邊惣樹著(ビジネス社) 世界史の闇の司祭、チャーチルの実像に迫る 巨悪の戦争屋、野心家、冷徹で冷酷な打算だけの人生観

2020-09-29 | 歴史の真実
第二次世界大戦は第一次世界大戦がなければ起きなかった。そういう意味ではフランクリン・ルーズベルト大統領以上ウィンストン・チャーチルの罪は重い。チャーチルの虚像をはぎとり、チャーチルがどのようにして第一次世界大戦を起こしたのか、チャーチルのような怪物を生み出した英国社会の闇を、歴史修正主義者が暴く。 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ 副題は「世界大戦を引き起こした男」。 セルビア . . . 本文を読む
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中国共産党、「5中全会」を10月26日から4日間 向こう5年間の経済路線を策定し、「二つの循環」を決めるそうだが(宮崎正弘国際情勢解題)

2020-09-29 | 中国の歴史・中国情勢
中国共産党は第十九期第五回中央委員全体会議を、10月26日から29日の4日間、北京で開催すると発表した。 これは9月28日に開催された政治局会議で決定した。 絶妙なタイミングである。 米国では大統領選挙が第三回目のテレビ討論を終えて、投票日までの熱気の期間であり、外交は空白に近くなるからだ(第一回目のテレビ討論は日本時間の明日)。 西側から見ると、習近平政権は経済不振、コロナ災禍、豪雨と蝗 . . . 本文を読む
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韓国企業、一斉“格下げ”の危機! コロナ封じ込められず文政権の支持率もダウン… 松木國俊氏「国全体のリスクが反映されている」

2020-09-28 | 韓国の歴史・韓国情勢
2020.9.27コロナの感染継続が韓国経済の足を引っ張っている(聯合=共同)海洋水産省の公務員が海上で北朝鮮軍に射殺後、焼却されるという衝撃の事件に揺れる韓国。朝鮮半島に緊張が走る一方で、韓国経済への逆風がますます強まっている。米国の代表的な格付け会社が、韓国の主要大企業の信用格付けを一斉に引き下げる可能性があると警告するリポートを発表した。新型コロナウイルス対策も「K防疫」と自画自賛したものの . . . 本文を読む
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「菅新首相に望む、安倍氏の歴史観継続」(『週刊新潮』 2020年9月24日号 櫻井よしこ)

2020-09-27 | 日本の歴史
2020.09.24 (木) 9月11日の「言論テレビ」で安倍晋三首相と次期首相の菅義偉官房長官について語る内、安倍首相の最大の功績に話題が及んだ。政治ジャーナリストの石橋文登氏が「日本を死の淵から救ったことだ」と語った。 2012年以降も民主党政権が続いていたら、尖閣は今頃中国に奪われている。野田佳彦首相(当時)はよくぞ半年前倒しで解散してくれた。民主党政権下で経済はどん底、国際社会では . . . 本文を読む
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第161回東アジア歴史文化研究会のご案内(安倍政権後の日本 コロナ後の世界)

2020-09-27 | 研究会の案内
東アジア歴史文化研究会の花田です。7ヶ月ぶりの研究会となります。前回3月18日経済評論家の渡邉哲也氏に「新型コロナウィルスと世界経済の行方」のテーマで講演していただきましたが、この7ヶ月間の大きな内外情勢の変化にともない、再度お話しいただくことになりました。8月28日の安倍総理の辞任は、日本国民に衝撃を与えました。多数派閥の支持で菅新内閣が誕生しましたが、果たして菅政権は安倍政権を引き継いでやって . . . 本文を読む
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米国・台湾「国交樹立」へ現実味! “親中”米大使が突然の退任で…米大統領選前に「爆弾発言」か 河添恵子氏が緊急寄稿 (激突!米大統領選)

2020-09-26 | 米国情勢
2020.9.23米国から猛攻を受ける習国家主席だが…(AP)米中対立の激化が止まらない。ドナルド・トランプ米大統領と、中国の習近平国家主席は22日、国連総会のビデオ方式の一般討論演説で、新型コロナウイルス対策などをめぐり、激しい批判合戦を展開した。米国は先週初め、習氏の「旧友」とされるテリー・ブランスタッド駐中米国大使を10月初めに退任させると発表。中国は、台湾の李登輝元総統の告別 . . . 本文を読む
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ドルの流動性クランチが中国企業を襲っている ドル建て社債の償還は年内にまだ1018億ドル、返済の見通しは真っ暗(宮崎正弘国際情勢解題)

2020-09-25 | 中国の歴史・中国情勢
天津物産集団(英語名 TEWOO GROUP)がドル建て社債の債務不履行に陥ったと発表したのは2019年11月22日だった。デフォルトは12億5000万ドルで、過去最悪の負債額となった。同社集団は国有企業であるにもかかわらず、中国人民銀行は黙殺、中国銀行なども追加の緊急融資ができなかった。すなわちドルが手当てできないからだ。 中国企業全体のドル建て社債の償還は年内期限だけでも、あと1018億ドル . . . 本文を読む
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韓国「反日強硬派」の止まらない迷走 「親日派がつくった国歌」も「国花ムクゲ」も変えろと主張 (新・悪韓論 室谷克実)

2020-09-24 | 韓国の歴史・韓国情勢
2020.9.24韓国国会の本会議で補正予算案を可決する議員ら(聯合=共同)韓国の与党はすでに、国立墓地にある「親日派の墓」を別の場所に移す法案を国会に提案している。与党勢力は国会で3分の2を占めるから、その気になればすぐにでも法案を可決できる。しかし、法案審議に入らないのは、“墓あばき”には、ためらいがあるからだろう。 その代わりのように、「反日強硬派」が言い始めたのは . . . 本文を読む
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『日本国史の源流──縄文精神とやまとごころ』田中英道著(育鵬社) 旧約聖書と日本の神話との類似性にスポット 前作は『ユダヤ人埴輪があった』。日本の神々と比較

2020-09-24 | 日本の素晴らしい文化
「すべての学説は仮説である」(林房雄『神武天皇実在論』)。 本書は仮説が多いが、歴史学とはそもそもが仮説によって成立している学問である。歴史を装った政治宣伝文書は、都合の良い文献だけをつなぎ合わせ、偽書を成立させてきた。 しかし、根本的に不動のものがある。それは精神の源流がどこから来ているのか、日本人のおおらかな、寛容な精神の源流に溯る作業が重要なのである。本書は、その根源に挑んだ。 たとえ . . . 本文を読む
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米国の「チャイナ・ウィルス」犠牲者、ついに20万人突破 トランプ大統領が国連演説「中国に責任を取らせよう」(宮崎正弘国際情勢解題)

2020-09-23 | 米国情勢
9月22日、トランプ大統領は国連で演説し、「チャイナ・ウィルスの被害は甚大である。中国に責任を取らせなければならない」と訴えた。 同日、米国の死者はついに20万人を突破し、最悪記録を更新した。 トランプはいわゆる「新型コロナウイルス」のことを明確に「中国ウイルス」と呼び、その「中国がパンデミックを世界に拡散させた」と強く批判した。 それゆえに「国連は中国に責任を取らせなければならない」とした . . . 本文を読む
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日本の中国エクソダス? 日本企業1700社が中国撤退に向け行列作る

2020-09-23 | 日中関係
9/21(月)  日本企業が中国から大挙撤退し中国を困惑させている。17日に中国環球時報は「1700社余の日本企業が相次ぎ中国から撤退することに対する真相」という記事を掲載した。 今月初めに日本経済新聞が報道した、日本企業が相次いで中国から撤退しているという内容の記事が中国人民に否定的な認識を持たせかねないとの判断から釈明に出た様相だ。 日経の9日の . . . 本文を読む
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菅首相は“韓国無視”継続! 半導体「日本依存」鮮明も…文大統領は“薄っぺらお祝い” 関係改善へ韓国国内では文政権の態度批判も (“迷走”する韓国・文政権)

2020-09-22 | 日韓関係
2020.9.20菅首相の言動に韓国は一喜一憂している 菅義偉首相は内政に加え、外交でも動き始めた。ドナルド・トランプ米大統領との初の日米電話首脳会談は20日に行う方向で最終調整している。台湾の蔡英文総統には、李登輝元総統の告別式に参列する森喜朗元首相にメッセージを託した。こうしたなか、数々の「反日」暴挙を繰り返してきた韓国が秋波を送ってきた。文在寅(ムン・ジェイン)大統領は、菅首相に就任祝いの . . . 本文を読む
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なぜ中国はかくも傲慢なのか? そして、なぜこの国は「中国は一つ」「日中友好2千年」などと、虚妄のスローガンを叫び続けなければならないのか(国際派日本人養成講座)

2020-09-21 | 中国の歴史・中国情勢
■1.中国の王毅外相、チェコを恫喝 8月30日にチェコのビストルチル上院議長が企業家やメディア関係者ら約90人を率いて、台湾を訪問した事に対して、中国が凄まじい反応を見せました。王毅外相は「中国政府と人民は絶対に座視することはなく、近視眼的な行為と政治的なばくちに高い代償を支払わせる」と強く警告した、と中国外務省のホームページ上で発表されました。「警告」というより「恫喝」です。 単なる言葉 . . . 本文を読む
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菅首相の“巧妙人事” 武田総務相=麻生副総理への牽制、田村厚労相=石破派の自壊を企図 (永田町・霞が関インサイド)

2020-09-21 | 日本の政治・経済
2020.9.20菅首相(写真)の凄みは、武田総務相や、田村厚労相の人事に表われている(共同) 第1次菅内閣の顔ぶれから、ハッキリ分かったことがある。菅義偉首相は「ポスト菅」を、加藤勝信官房長官と、河野太郎行政改革相の2人に競わせる腹積もりなのだ。 褒めすぎと言われるだろうが、筆者は「令和改革内閣」と名付ける。自民党総裁選で「菅氏支持」をいち早く打ち出した主要5派閥への配慮が際立っているのは否 . . . 本文を読む
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左翼と在日の深い闇〜『井上太郎最前線日記』から 外国政府の資金や、在日外国人の政治活動により、日本国民の主権が脅かされている(国際派日本人養成講座より再転載)

2020-09-20 | 日本をダメにする勢力
■1.「中共系企業からのカンパ」平成27(2015)年9月13日、朝日、毎日、東京新聞の各紙に、異様な全面広告が出た。特大の文字で「強行採決反対! 国会前に集まろう!」「戦争法案廃案! 安倍政権退陣!」とある。かつての全学連の立て看板が紙面を占拠したようだ。広告を出稿したのは「戦争させない・9条壊すな! 総がかり行動実行委員会」とある。旧社会党系や共産党系の3団体が合同して発足した組織らしい。問題 . . . 本文を読む
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