夏休み入りの27・28日同居の高１孫と予定していた大雪黒岳石室泊り旭岳の縦走、週間予報を追っていると雨予報、かたや明日から４日の晴れ予報！大雪が呼んでる！！。初大雪は北海道に来た翌年1972年です。
７月21(金)孫に説明で単独出発。ワンウエイですから車は使えません、JR新川7:19・250円、札幌バスセンター8:00・往復4200円、旭川駅前10:45・2140円、層雲峡12:40時刻表。
層雲峡ロープウエイ13:00・2000円、リフトで7合目、登山届13:30。
８合目14:05
９合目14:30、黒岳山頂14:50
石室まで今日の高山植物
15:30黒岳石室
サイト地はテント満開。
石室、縦走路開設100周年、石室宿泊は定員に達し次第お断り？とかのネット情報、びくびく申し込むと「はい！先に場所を！」小屋泊まりは12‣3名？ガラガラ状態。登山スタイルが変わってるのか？
後続の人もなく入口３人ブース2000円独り占め。
４時過ぎ通り雨と思いきや30分ほどの土砂降り！
テントの人は・・・。
外でゆっくり景色見ながらの夕食（パックご飯にレトルトカレー）は小屋の中で、電気点けてくれました。
和歌山からのパーティー、トムラウシへの縦走で来たのですが白雲避難小屋付近の熊居つきでお鉢巡りに計画変更だとか、北海道のクマ対策について喧々諤々（そらそうでしょう！でも北大のクマ研は？花子は？、見えない国立公園大雪です）。
ところが５時過ぎには
縦走路はいい感じで雪渓も残っています。
明日の日の出は４時前？３時半ごろにでもと管理人さん、７時過ぎにはシュラフの中へ。
久しぶりの縦走、興奮？して寝付けない？（起きてる時は寝ていない！覚えてないときは寝ている！）、夜中便所に起きて外に出ると、満天の夜空！天の川も！
2016・7・８の夜空
22日(土)小屋で目覚ましかけるわけにもいかず・・・、もう面倒！と３時半前にシュラフを抜けて。
先行の明かりを追いかけ、朝露に濡れながら。
42分には桂月山頂
4：17 30分以上待っての
石室サイト地
4：52小屋から桂月
朝食はインスタントラーメン。
5：40石室出発
本場タルチ0ョ？
雲の平のお花畑
00
6：20
6：50北鎮雪渓
ずっと昔、この河原でラーメン食べてたら、通りかかったパーティーに・・・、昔は・・・。
7：15北鎮肩
旭が見えます。
北鎮ピストン１時間は今回温存
裾合い、中岳温泉
こちらに降りることなく縦走できそう。
登山道わき朝日を浴びて
8:00 中岳分岐から振り返り
シオガマ？ハクサンチドリ？
8:35 間宮分岐
ロケ？芸能人ではなかった！
裏旭です。
9:27 裏旭
沢山の人が下りてきます。
去年下山中の手首骨折対応でこれより軽アイゼン装着で！。
10:00 旭岳
真ん中薄く黒岳
軽アイゼン正解、でも姿見池手前で外した途端尻もち！
12:03 ロープウエイ乗り場
縦走終了。2,000円
旭川行バス15:30 1,800円、さあ温泉でスッキリと、近くのYH白樺荘へ、残念！今お湯を張ってるところ３時の予定、去年のホテルまで最後の一歩きです。ホテル前にバス停あったはず。
30分ほど歩いて
エ！２時から！！
向かいの湯駒荘は富裕層向け？玄関にベンチもあるので一時間ほど待たせてもらおうと、ベンチで用意していると支配人？「いいですよ！」（実に神対応です！）
温泉独り占め！（そうです、営業前誰も入ってきません！）
露天風呂も当然かけ流し。素っ裸で太極拳！ありがとうございました！！！。
ホテル横にはこんな施設も
バスは定時15:32、今日は天気も良く土曜日、始発で8割埋まっています。ところがバスは旭川空港等路線走ります。JR旭川駅には17時過ぎ（運賃稼ぎかと・・）。＂いで湯号＂と銘打ってるんですが。
17:30 高速バス２時間で札幌へ 
2023年夏大雪縦走終了。
「絶対的権力に絶対的腐敗・忖度・阿り・諂い」は必然。中国共産党中南海、まるで明・清時代の皇帝陛下現代版！今再現する？。
2016年までは十年近く語学留学、一人旅して生の中国歴史を旅していたのですが、今はビザなしでは中国に入れませんし行こうとも思いません、でも中国の人達は好きですしあの逞しさには、エネルギーもらっていました。。
「中国人民加油！」
最近のコラムから
ダイヤモンドオンライン 2023.4.20 4:32 稲村 悠 日本カウンターインテリジェンス協会代表理事
中国の「非公式警察」を摘発できない日本の危うさ、元公安捜査官が実態を解説
米国で検挙された中国「非公式警察」の関与者
4月17日、米司法省は、ニューヨークのチャイナタウンにある中国公安部門の出先機関の「非公式警察」運営に関与したとして、ニューヨークに住む男2人を逮捕したと明らかにした。逮捕された2人は中国公安当局者とのやりとりの記録を携帯電話から削除し、司法当局の捜査を妨害した疑いもある。
この非公式警察では、米国政府の同意なく運転免許証更新のサービスを提供していたが、これは今回の事件の論点ではない。
問題は、非公式警察が反体制派の在米中国人の監視・追跡等を行っていたことだ。
さらに、米司法当局は、反体制派の在米中国人に対する嫌がらせ等を行ったとして、中国公安当局の34人を訴追したという。
ホテルや飲食店などに偽装し在外中国人を脅迫や強制帰国
スペインの人権団体「セーフガード・ディフェンダーズ」が昨年12月に公表した報告書によれば、海外に在住する中国人を中国警察当局が監視、または強制帰国させるため、日本を含む欧米諸国など53カ国102カ所に非公式警察の拠点を設置している。
ちなみに、習近平国家主席が2012年に中国共産党総書記に就任してから始めた「キツネ狩り作戦」（汚職官僚を海外まで追跡して国内に連れ戻すなどしたキャンペーン）のように、海外に住む中国人を強制的に帰国させたり、脅迫を行ってきたりした歴史がある。
さて、この非公式警察は、ホテルや飲食店などに偽装し、その実態把握が非常に困難である。
そして、中国大使館や領事館を中心とした人・情報のネットワークを在外中国人の間に構築し、これまで政権批判などを行った在外中国人約1万人を強制的な手段で帰国させ、対象となる中国人を脅迫するほか、対象中国人の家族等に対し中国国内で嫌がらせを行っているとされている。
これは、国際法の原則に違反し、第三国の主権を侵害している行為である。
非公式警察を中国が設置した理由
なぜ中国はいずれ世界で明るみに出るような非公式警察を拠点として設置したのだろうか。明るみに出れば中国の信用を毀損（きそん）する。そのリスクをとってまで成し遂げたいものは何であろうか。
それは、体制の安定である。
中国政府は、国内秩序の安定を強く望み、秩序の不安定化につながる要因をえらく嫌う。
習近平は、2014年4月に「総体国家安全観」を提唱している。この総体国家安全観とは、政治、国土、軍事、経済、文化、科学技術、情報等の11領域における安全保障を唱え、習近平政権における「安全保障」の概念の中で、「政治安全」が最も重要であることが示されている。
習近平政権が国内の安定＝体制の安定を強く希望している表れでもあり、裏を返せば、体制の“不”安全が習近平政権の最大の恐怖でもある。
そして、その体制の安全を脅かすものが国内要因だろうが国外要因だろうが関係ない。海外にいる在外中国人でさえ封じ込めたいと思考しているのだ。
非公式警察の日本における実態
外務省によれば、中国非公式警察は日本国内に2カ所存在するという。
一つ目は、中国の福建省福州市公安局が東京・秋葉原に開設し、ホテルが入居するビルであり、最上階には中国福建省・福州市の名前を冠した一般社団法人が所在する。
この社団法人には傘下団体が存在し、さらに同社団法人の役員の一人は、在日華僑華人の経営する企業を主体とする経済団体の役員にも名を連ねており、その関連性が懸念される。
二つ目は、江蘇省南通市公安局も所在地不明ながら設置しているとされるが、福岡に拠点を構えていると思われる。
同拠点には、一般企業が入居しており、以前の会社代表が人民解放軍の関係者であったが、現在は別の中国人が代表となっている。
実は、更に3カ所存在する、ないしは存在が強く疑われる場所がある。
それは、東京・銀座、名古屋、そして大阪だ。
前記の秋葉原、福岡も含め、共通点として、中国の同郷会・華僑団体に関連性があり、また華僑団体は、在外中国人の海外における福利の向上などを目的とするOCSC（Overseas Chinese Service Centers）として世界にネットワークを張り巡らせており、同ネットワークを利用して非公式警察が設置されていると推測される。
また、華僑団体にも言えることだが、同郷会などを通じて在外中国人内でのコミュニティを利用し、非公式警察の任務を遂行しているのだろう。
これら非公式警察は、あくまで“拠点”であり、その任務は各団体の関係者“個々人”に割り当てられていると思われる。
日本の主権を侵害する非公式警察を摘発できるのか
米国司法当局が中国非公式警察の関係者を逮捕したことに対し、松野博一官房長官は「実態解明を進めている」と説明。さらに「中国側に対し、外交ルートを通じて我が国の主権を侵害するような活動が行われているのであれば断じて認められない旨、申し入れを行っている」としている。
恐らく、その言葉の通り、非公式警察の実態解明を進めているだろうが、果たして日本の主権を侵害する非公式警察を摘発できるのだろうか。
答えは「難しい」と言わざるを得ない。
まず、在日中国人に対する監視や脅迫は表に出づらい。対象となった中国人が日本の警察に助けを求めれば、非公式警察は中国本土にいる対象中国人の親族に嫌がらせをするだろうし、対象中国人もその可能性は十分認識しているだろう。
そして、日本の法に触れるような形で非公式警察が脅迫や嫌がらせを実施するとは思えない。
また、拠点の設置についても、非公式警察が入居ビルを偽名で借りたり、偽造身分証明などで各種契約をしたりするまでもなく、正当に企業や日中友好団体等としてビルに入居し、企業活動をしながら、任務を与えられた非公式警察関係者が粛々と任務を行えば良いので、あえて法に触れるようなことはしないだろう。
要は、彼らが行う日本の主権侵害に対し、速やかに適用できる法令がないのだ。
これまで筆者は、日本社会において、民間レベルでのカウンターインテリジェンス（防諜活動）意識の醸成とインテリジェンスコミュニティの形成を唱えてきたが、加えて、改めてスパイ防止法の議論の必要性を訴えたい。
スパイ防止法において、基本的人権との衝突の可能性が議論を衰退させる理由も理解できるが、このような国際情勢下で、非公式警察のような組織を摘発する法令さえ準備されないのは危険ではないだろうか。
まず、スパイ防止法の検討に向けた議論の開始がなされることを祈る。
（日本カウンターインテリジェンス協会代表理事、元警視庁公安部外事課警部補 稲村 悠）
ダイヤモンドオンライン 2023.6.29 3:22 筑前サンミゲル 消費インサイド
中国人観光客は「怖くて」日本に戻れず…訪日客数がコロナ前の1割未満の事情
中国で「海外旅行が解禁」されても訪日中国人はコロナ前比で1割未満
2022年12月7日、中国政府はゼロコロナ政策を180度転換した。事実上の撤廃・放棄だった。翌23年1月8日には、コロナ禍で禁止していた観光目的の海外出国を解禁し、再び中国人が海外旅行できるようになった。
ところが、訪日中国人は戻っていない。日本政府観光局（JNTO）が5月17日に発表した訪日外客統計によると、23年1月～4月までに日本を訪れた中国人は25万1600人。これは、新型コロナウイルスの感染拡大前である19年比でマイナス91.3％だ。
つまり、過去最多約959万人の中国人が日本を訪れた19年の1割も回復していないことがわかる。海外出国は解禁されたはずなのに、なぜ訪日中国人は増えないのだろうか。
23年1〜4月における国別訪日客は、韓国が頭一つ抜けて多く、2位は台湾、以下は香港、米国、タイ、中国、ベトナムと続く。
ちなみに韓国は、コロナ禍前の約8割、台湾は7割ほどまで回復している。さらに、コロナ禍前よりも訪日客が増えている国もある。伸び率が高い順にベトナム、シンガポール、中東地域、米国だ。
「中国語っぽい言語を話す観光客」は台湾人のケースが多い
しかし、「インバウンドが増えて、中国語のような言葉を話す観光客をよく見かける」と思った人もいるかもしれない。実は現在、観光地で中国語っぽい言葉を話している人の多くは台湾人である。
実際に私が5月末に熊本の温泉地を訪れた時も、台湾人のツアー一行が温泉街巡りをしていた。話しかけると、5日間の日程で九州巡りの旅なのだそうだ。家族や友人同士、カップルなども多く全体的に若い人が多い。
観光地の日本人スタッフからは中国人と思われるケースが多いという。「（台湾人であるのに）中国人と思われるのはちょっと……」と参加していた台湾人男性は困惑した感じだった。
今年の桜のシーズンは早かったが、3月中旬の都内では一人旅で桜をめでる台湾人とも多く出会った。
中国政府は「個人ビザ」を利用して海外出国者数をコントロールしている
6月4日現在で、日本を観光で訪れる中国人は、主に個人ビザを取得している。日本政府が中国籍を持つ人の滞在には事前の査証取得を義務付けているからだ。現在、発給されている個人ビザには年収制限が存在し、取得には10万元（約200万円）以上の年収証明が必要となる。
5月に入って全国一律で原則の10万元に戻ったようだが、海外旅行解禁直後の1月は都市ごとに違っており、上海では50万元（約1000万円）以上の年収証明が必要だと、上海駐在の日本のテレビ局支局長が伝えている。
著者は2月以降、訪日中国人グループを取材してきたが、仕事を確認すると「無職」という中国人も少なくない。「親や親戚が資産家など富裕層なので、働いていない」とあっけらかんと答える姿が印象に残る。
ちなみに中国国内では、日本政府が中国人を差別していると広く認識されている。
しかし、中国政府が個人ビザの制度を国内統制に利用している側面もある。海外渡航が内政（国内統制など）に利用するための道具となっているのだ。中国政府が海外出国者の人数をコントロールできるように、ビザ申請を代理する指定旅行会社を指導しているとされるからだ。
また、訪日中国人が増えない要因として、団体旅行が禁止されたままになっているからとの指摘もある。
中国政府は、2月6日から20カ国限定で団体旅行を再開させた（3月10日に40カ国追加されて6月4日現在で60カ国）。
この20カ国とは、タイやロシア、カンボジア、ラオス、フィリピンなど習近平政権の一帯一路構想への協力国など、両国の関係が良い国や途上国が多くを占めている。いわゆる西側諸国とされる民主主義国は、ニュージーランドとスイスしか含まれていなかった。
3月の追加でフランス、イタリア、スペイン、ブラジル、ポルトガル、ベトナム、モンゴルなどが追加されている。いわば、これらの60カ国がグループ旅行を解禁された、いわば“中国政府のお墨付き”の国で、日本や米国、韓国、英国、ドイツ、カナダ、オーストラリアなどは除外されたままになっている。
この背景には、中国政府が中国人をできる限り、日本を含む西側諸国へ行かせたくないという思惑が働いている可能性が高い。特に米国には行かせたくないのだろう。中国共産党が長年にわたり、染み込ませるようにコツコツと築いてきた中国共産党史観が一瞬で崩れてしまう恐れもある。
この15年ほどを振り返っても、中国政府は、特に日本を含む西側主要国への渡航を減らすために“米国は中国敵視政策を取っている”といった理由をつけて、許可人数を絞ることを繰り返してきた（原則、海外渡航は中国政府が旅行会社へ許可人数を付与する許可制）。
だが、仮に日本への旅行に年収制限がなくなり、裾野が富裕層から中間層へぐっと広がる団体旅行が解禁されたとしても、訪日中国人は一気には増えない。なぜなら、19年の段階で全訪日中国人観光客に占める団体旅行客の割合は3～4割と半分以下になっているからだ。全体に占める団体観光客の割合はそれほど多くないのだ。
中国国内で渦巻く「政府への忖度」夏前に団体旅行の再開はあるのか？
中国人をターゲットにしていた日本のインバウンド事業者へ話を聞くと、夏前には、団体旅行が再開されるとのうわさを耳にしたそうだ。
しかし、中国の旅行会社へ取材すると、「業界内では（日本への）団体旅行解禁の話は出ていない。今夏の再開可能性は低く期待できない」とのことだった。
では、コロナ禍前から6～7割が個人ビザでの訪日だったにもかかわらず、実際に訪日している中国人客が1割以下にとどまっている理由は何なのであろうか。
中国国内の声を聞くと、旅行会社や国民の中国政府へ強めの忖度が働いている現状が浮かび上がる。
ある日系企業の中国人従業員は、「団体旅行を禁止しているということは、その国への渡航を中央政府は推奨していないことを意味します。みんなコロナ禍での強烈な統制を体験したので、政府の意向に反して日本へ行くことで自身や家族が不利益を被ることを強く警戒しています」と話す。
それでも日本の新型コロナ対策が5類へ移行した5月以降、日本から中国への空路は増便され、高止まりしていた航空券も下がり始めている。
「今年後半にかけて個人ビザでの中国人観光客は多少増えると予想されますが、過去最多だった19年の2～3割程度になるのではないでしょうか」（遼寧省の旅行会社）
中国政府にとって海外旅行の是非も重要な内政手段のため、中国政府は、今後もいろいろな理由を挙げて団体旅行禁止国への解禁を先延ばしすると思われる。
コロナ禍を経て、日本人以上に空気を読むようになったともいわれる中国国民。空気をしっかり読んで、旅行先を選んでいきそうだ。
（筆名 筑前サンミゲル／５時から作家塾®）
