２００６トリノ 日本勢不振 なぜ

トリノ冬季五輪で日本勢の不振が続いています。有望種目で表彰台にあがれず、大会１０日を経過し、メダルはゼロ。欧米に比べて年間通して練習できる環境の不備や世代交代の遅れ、現状認識の甘さなど不振の要因や背景を「しんぶん赤旗」記者が現地からのリポートも交えて検証しています（「赤旗」2006年2月19日）。

「メダル５個を最低目標にして、あとどれだけ積み増しできるか」日本選手団の遅塚研一団長は大会前から、こう言いつづけてきました。

しかし、外国勢の分析の甘さ、世界の動向を踏まえない強化策などが表面化しました。
顕著だったのがスノーボードのハーフパイプ（ＨＰ）です。
五輪前のワールドカップ（Ｗ杯）で好成績をつづけていたＨＰ陣。日本代表の佐々木峻監督も「最強の布陣。このメンバーで負けるわけがない」と自信満々で本番へ。ところが、ふたを開けてみれば米国勢の力が際立ち、日本との差は歴然でした。国際審判員の佐藤幸一さんは「米国はＷ杯に出場しないため、情報収集ができていなかった」と指摘しています。
モーグルも目まぐるしく変わる採点傾向に対応できていませんでした。長野五輪男子モーグル代表の三浦豪太さんも「日本の対応は遅れた。過信があったのと、人材活用の点で問題がある。チームとしてもバラバラだった」と指摘しています。

世代交代の遅れも目につきます。
スキー・ジャンプは主力のほとんどが、長野五輪世代。原田雅彦の３７歳を筆頭に岡部孝信は３５歳、葛西紀明は３３歳です。ソルトレークシティー五輪代表コーチだった古田修一さんは「若い選手は４、５年先を見据えて育てないといけないが、それを怠った。本来は若手をどんどんＷ杯に出すべきなのに、成績がでないと、ベテランと差し替える。連盟のトップが結果を欲しがるからだ。でもこれでは育たない」と、強化のあり方を問題視します。
若手が育たない背景には、実業団の廃部や縮小といった企業スポーツの衰退も大きい。
長野五輪以降、ジャンプでは葛西の所属した地崎工業やマイカルが相次いで廃部となり、スケートでは堀井学などを輩出した王子製紙、コクドもなくなりました。

競技団体の「世代交代」も遅れています。たとえば、日本スケート連盟の理事の平均年齢は７０歳をこえます。ある関係者は「高齢化で柔軟性がなく、ご意見番的な古い体制になっている」といいます。現場の声をしっかり判断し、評価し、アドバイスできる組織になっていません。冬季競技が出直すためには、日本も若返り、新しい発想にならないと、世界から取り残されてしまいます。

練習環境でも世界に遅れをとっています。
スピードスケートでは、日本が連続してメダルをとってきた短距離で、ロシア、中国、韓国の台頭が目立ちました。うちロシア、中国は室内リンクをつくり、年間を通して強化に使えるような体制になっています。米国、韓国も冬季競技専用のナショナルセンターがあります。日本はどうか。長野市のＭウエーブの使用期間は１０月から３月まで。夏場は海外に出ていかざるを得ず、費用の工面がつかない選手も多い。ショートトラックの川上隆史監督は「日本の選手が練習できる時間は、韓国の三分の一程度」と嘆きます。

小泉首相は１月２２日、トリノ五輪の壮行会で選手、関係者を前にこう自慢げに話しました。
「私はこの間、国会で『トップレベルのスポーツ選手育成と国民が生涯を通じてスポーツに親しめる環境を整備する』と話したばかりなんです」
しかし、国のスポーツ予算は大きく落ち込んでいます。長野五輪の年である１９９８年当時の国（文科省）のスポーツ予算は、総額３６３億円。今年度は２１５億円と６割近くに。大きな理由は、サッカーくじ（toto）が導入され、当てにもならないスポーツ振興助成に頼ったためです。

日本のメディアはただ期待を煽りはしゃぐだけでなく、正確な現状分析、有効な提言に力を注ぐべきです。