豚インフルエンザ警戒体制に思う

　今週中に、わが国の新型豚インフルエンザ感染者は１０００人を越すと想像したのだが、３５０人弱に止まったのは結構なことと思う。国際空港などでの水際防疫体制が効果を挙げたためであろうし、国民が手洗いや嗽（うがい）を励行し、慎重に行動したことも感染防止に役立ったはずだ。

　罹患して発病までの潜伏期が約１週間あるから、水際防疫体制は意味がないとの見解があるけれども、警戒レベルが「フェーズ５」になれば、検疫強化は止むを得ないと思う。幸い、＜メキシコ風邪＞第一波は弱毒性であり、感染力も予想されたより低い。強毒性新型インフルエンザの蔓延を考慮して作られた厚労省のガイドラインは、致死率を参考にして今後手直しが必要と思うが、今回の初期検疫を行き過ぎと批判するのは如何なものか。

　マスクが売れて、大都会では品薄となった。地方でも売り切れが続出している。だが、対ウィルス用マスク（例えばＮ９５マスク）でなければ、感染防止の効用が無いことを知って置いた方が良い。花粉用マスクなどは、着けても気休めのようなものだ。インフルエンザウィルスの直径は、約１００ｎｍ（１０００Å）であるから、コロイド粒子よりも小さくて、空気中を漂っている（空気感染の原因）。これを吸い込まないようにするには、マスク材料に不織布を用いなければならぬ。

　ＷＨＯも、米国ＣＤＣ（疾病予防センター）も口を揃えてマスクは感染防止に効果が無いと言っている。その言い方はおかしいと思う。効果が無いなら、医療関係者は着装しないはずだ。だが、医療現場では、どの国でも関係者はマスクを着けているではないか。欧米では保健衛生のために一般人がマスクをしたり、嗽をする習慣が無いからそう言うのかも知れぬ。警戒宣言が「フェーズ４」以下になるまで人混みの中ではマスク着用が当然だ。

　上記のように、４月下旬以降の政府が行ったパンデミック警戒体制を過剰とする意見もあるのだが、それは今回のインフルエンザが弱毒性と分かったから言えるのであって、強毒性であれば逆の意見が現れたかも知れぬ。重要なのは国家が人命救済の基本姿勢を維持することであり、観光客が減るなどの経済的要因が理由になって警戒体制に穴を空けるのは拙いだろう。

　弱毒性インフルエンザであっても、糖尿病や喘息などの併発は危険である。それらの人々が感染した場合は、優先して治療を受ける体制が必要だ。健康な人々は、この豚インフルエンザ第一波に罹った場合、自宅療養で治すようにしたい。高熱が出ても、医師と相談の上で氷枕を使い、水分と栄養の補給を十分に行うことで数日内に治癒するはずだ。タミフルやリレンザのような特効薬を使うと、次に襲来する強毒性インフルエンザに効かなくなる可能性が考えられるので、今回はそれらの使用をなるべく避けるべきではないか。

　新型インフルエンザが強毒性を持って何時来襲するかは誰も分からない。個人でもこの病気への認識を深めながら、嗽薬、手洗い薬品、マスクの常備をする必要がある。企業は、危機管理の一環としてインフルエンザ蔓延時の体制を考えておくのは当然だ。

　現在も「フェーズ５」段階は続いているし、南米などでは感染者が更に増え続けている。この３週間で日本国内に形成された警戒感を緩めないようにしたいものだ。