京大再生医科学研究所の山中伸弥教授らが作製に成功した人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）は、より安全な方法で作ることが出来るようになった。
万能細胞の安全性向上 がん遺伝子なしで成功
2007.12.1 08:54
人の皮膚から、さまざまな細胞に成長できる万能性をもつ「人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）」を世界で初めてつくった京都大学再生医科学研究所の山中伸弥教授（幹細胞生物学）らの研究グループが . . . 本文を読む
大学の大きな機能の一つは、博士を生み出すことである。医学部、歯学部それに薬学部は、大学の中でも特殊な部局で、基本的に六年制である。他の学部に比べると、卒業生は全員が博士前期課程（＝修士課程）を終えるのに等しい。これらの学部は、文部科学省による許認可に加えて、厚生労働省の監視を受ける。
医学部学生は、卒業後直ちに医師免許試験を受ける。合格すると「医師」（厚労省の認可）の資格を与えられ、医療に従 . . . 本文を読む
一昨日は勤労感謝の日、そして新嘗祭で収穫を祝い、実りを与えてくれた天に感謝する日でもある。若者達は、そうした事よりも３連休となった機会を利用して、豪雪となった北国へ繰り出し、スキーを大いに楽しんでいる。
さて、昨年１１月２２日午後に、山形県立高畠高校で２年生女生徒が校舎から飛び降り自殺をした。私は、この件について対処に不熱心な佐藤県教育長（当時）の姿勢を批判した（高校女生徒の死よりもワイン乾 . . . 本文を読む
人体の一部から細胞を取り出し、それを遺伝子技術で培養して人体の別な部位を形成させることは、長い間望まれていた。胚性幹細胞（ＥＳ細胞）を用いる方法は、卵子を利用することから倫理的な問題を孕んでいたが、京大再生医科学研究所の山中伸弥教授らは、人間の皮膚を用いてヒト万能細胞を創り出すことに成功した。
ヒト皮膚から万能細胞…拒絶反応なし、臨床応用に道
人間の皮膚細胞から、さまざまな臓器・組織の細胞 . . . 本文を読む
新宿区立中学校の校長が２代、３年間にわたって給食費未納のまま給食を食べていたと言う。未納額は約１９万円で、該当校長は全額支払いをする意向のようだが、何ともお粗末な話である。
給食費を払わない親達がいるのは事実で、その説得に教職員は努力しているのだが、一方で学校管理者がこの体たらくでは、やり辛いだろう。また、校長自身も自己管理不行き届きでした、「勘違い」ですだけで職員会議やＰＴＡとの懇談会を乗 . . . 本文を読む
国立大学の独立法人化は、平成１６年（２００４）４月１日から実施された。以来丸３年を経過している。大学独法化の大きな狙いは、国立大学の抱える国家公務員（教官、事務官と技官）を形式上民営化することで一気に減少させることにあった。但し、その運営経費として経過措置により従来と同額に近い運営交付金を各大学へ支給し、徐々に私立大学化するとの構想である。
これが実行されて以来、文部科学省は「大学設置基準」 . . . 本文を読む
玄関脇と庭にある木蓮の木が、大きな白い花を付けている。何時も桜と同じ頃に開花する。これは中々丈夫な木で、寒さにも強いし、枝を刈込んでも元気に若芽が吹いて葉がみっしりと生い茂る。春椿は、桃色の中輪を開かせ、山茱萸（さんしゅゆ）と花蘇芳（はなすおう）も可憐な花を咲かせる。まさに、春たけなわと言う感じだ。
今年は、小学校６年生、そして中学校３年生に全国一斉の学力テストが行われた。暫らく中止されてい . . . 本文を読む
大学生の学力低下は、世界的な傾向のようだ。朝鮮日報が、日米の「大学卒業認定試験」を取り上げ、両者の比較をしている。ところで韓国はどうなのだろうか。
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大学生の学力低下、切り札は卒業認定試験？（上）
米日両国の取り組み
果たして大学では何を学ぶべきだろうか。また、数多い大学の中で、どの大学が最も効果的な教育を行っているのかを検証する「客観的」方法はないだろうか . . . 本文を読む
少し時間が経過したが、３月２日、早稲田大学教授による文科省所管科学・技術振興補助金の不正使用が新聞記事になった。
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研究費不正で早大教授停職
早稲田大学は2日、研究費の不正使用に絡んで理工学術院の森康晃教授を、同日付で停職30日と「けん責」の懲戒処分にしたと発表した。教授本人による研究費の着服は確認できなかったが「監督責任者として重大な過失があった」と認定し . . . 本文を読む
天候に恵まれながら、１月２０日（土）、２１日（日）の二日間にわたり大学入試センター試験が行われた。大きな事故も無かったようで、まずは良かった。受験生達、ご苦労様。
大学受験と言えば、最近こんな問題がある。各種学校である神奈川朝鮮中高級学校高級部の男子生徒（１８歳）が、私立大学の玉川大学農学部（東京都町田市）へ受験申し込みをした。大学側は、朝鮮学校の場合、受験資格が無いとの理由で断った。ここま . . . 本文を読む
滞在費先方持ちは、誰が見ても招待である。招待には、当然何らかの意図がある。今回の場合、高校生の修学旅行先を中共へ向けようとする国家的営業策であることは明らか。
まともな外国なら、招待など抜きで修学旅行担当者がきちんと調査旅行をすれば良い。但し、農薬入りの野菜や、金属汚染魚介類に充分に気をつける事だ。台湾なら未だしも、どうして人権無視の中共へわざわざ高校生を連れて行こうとするのか。恐らく南京の . . . 本文を読む
またもや、自然科学分野における捏造問題が発覚。先の大阪大学大学院生命機能研究科・杉野明雄教授（６３才）の懲戒解雇事件に続いて、東大ではＲＮＡ（リボ核酸）関連の事件が起きた。両方共、研究分野は生化学、更に研究費不正流用で辞任した早稲田大学の松本和子教授も類似の研究分野。
今年２月には、大阪大学大学院医学研究科で学生による論文捏造事件があり、下村伊一郎教授（４２才）と竹田潤二教授（５３才）が停職 . . . 本文を読む
週刊ポスト紙のすっぱ抜き以来、揉めていた本間正明・政府税制調査会長（６２歳、大阪大学大学院経済研究所教授）がようやく辞任した。安部首相－塩崎官房長官ラインで企業減税を図り、経済成長路線を維持しようとした方策はそれにより頓挫した。
毎日新聞は、次のように解説する。
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＜本間会長辞任＞安倍官邸、未熟さ露呈 「党高政低」化進む
12月22日3時4分配信 毎日新聞
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若年者自殺は止まる事を知らぬかのように広がっている。文部科学省は、戸惑いながらも様々な調査を行い、変化ある対策を考え、手を打ちつつあるようだ。だが、小中学校を管理する市などの地方自治体では、当該の学校管理者を含めて調査の進め方、対策、保護者への説明に真剣味を欠いている。
読売新聞によると、岐阜県瑞浪（みずなみ）市の市立瑞浪中学校２年の女子生徒（１４）がいじめを苦にして自殺した問題で、同市教育 . . . 本文を読む
＜いじめ＞が原因となって、子供達が自殺する。それも小学生、中学生が眼に付く。子供の立場に立っても、親の気持を考えても何とも切ない話である。さすがに大学生が＜いじめ＞や仲間はずれで自殺したと言う話は伝わって来ないが、大学内ではアカデミック・ハラスメント（通称アカハラ）を含めて学生相談室を訪れる数が大いに増えていると言う。
伊吹文科相へ直訴状や自殺予告状が届き、それを公開する事で輪を掛けて直訴状 . . . 本文を読む
