巨大構造物と環境問題 ③ 技術者の恐ろしい単純思考

　　

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昨日のブログで紹介したような１０００メールを超えるような巨大構造物の建設は技術的には可能かもしれませんが、はたしてこんな所に人間が住み続けられるものでしょうか？　医学や心理学の立場から超高層ビルや高層住宅に対する健康や心理的へのマイナス面が指摘され始めていることを考慮しなければならないと思います。


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その意味では、巨大構造物への挑戦は嫌な表現ですが“人体実験”とも言えるでしょうし、もう少しスマートに表現すれば“わが日本人の新たな挑戦”ということにはなるかも知れません。
　
「このような挑戦はやってみなければわからない」と工学系の技術者は言うかも知れませんが、この程度のことであれば、私たちの直感だとか、「もう少し科学的でありたい」と言うのであれば、心理学者、社会学者、医者など通常人間を相手に仕事をしている専門家の知識を動員すれば、おおよそのことは事前に判断できるはずです。

このような巨大な構造物をつくって実験してみてからでなければ判断がつかないというのであれば、私たちは何のために学び、何のために日々の経験を積み重ねているのでしょうか？　このような巨大構造物を作り、使用すれば、“環境にやさしい”などというものでなく、全く正反対に、「環境への負荷」が増大することは明らかです。

９０年代初頭に、日本を代表するゼネコンは次から次へとこのような計画を発表していました。その主な「妄想的アイディア」を明日のブログで紹介しましょう。今後、１０００メートルを超えるような高層都市はたぶん実現されないと思います。

都市づくりの面で先行しているアメリカやヨーロッパはすでに１９３０年代で都市のスケールや建築の高さがほとんど止まっていると言われています。ちなみに、アメリカのマンハッタンに１０２階、３８１メートルの威容を誇るエンパイア・ステート・ビルが完成したのは１９３１年でした。



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２月の景気動向指数

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今朝の朝日新聞が、内閣府が昨日、「２月の景気動向指数」を発表したと報じています。景気動向指数は毎月６日、７日頃、内閣府が発表するもので重要な経済指標の一つです。私は環境問題の視点からこの指標を重視しており、私のブログでも過去２回取り上げました。



１月２３日のブログ「環境と経済は切り離せない」と、２月１９日のブログ「景気動向指数と長期間労働時間」 で、問題点を取り上げました。この高度成長期に創設された現在の指数１１項目を変えない限り、エコノミストや経済評論家には環境問題の本質や恐ろしさが見えないからです。

経済指標を２１世紀の社会に向けて新しくすることにより、今まで見えてこなかった新しい局面がエコノミストや経済評論家にも見えてくるはずです。



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ＩＴ革命と環境問題 ⑦ ＩＴ化による電力消費の増加

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経済産業省の外郭団体である新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が２００１年５月、「インターネットを介してやりとりされる情報量の増大により、パソコンなどＩＴ関連の機器の消費する電力量は１０年間で８倍に増え、２０１０年には現在の日本の電力需要の３分の１（原発３０基分に相当）にも達するという予測」を公表していたことを付け加えておきましょう。

２００１年５月２１日の日本経済新聞、同年６月３０日の東京新聞がこの報告を伝えています。また、２００２年８月８日の電気新聞が総務省の調査で「２０１０年の社会では、ＣＯ２国内排出量が２０００年比で３倍になる」としていることも付け加えておきましょう。




ＮＥＤＯが公表した報告については、報告者の、（財）国際超電導産業技術研究センター副理事長の田中昭二さんが「インターネットが電力を食い潰す――カリフォルニア大停電、本当の原因はＩＴだった」と題して「文藝春秋」の２００１年８月号で詳ししく論じています。


いずれにしても、これらの調査結果が的中するかどうかはともかく、日本のように、ＩＴが「経済発展」の刺激策や起爆剤の目的で導入されるかぎり、ＩＴは４月４日のブログ「ＩＴ革命への期待と懸念」に示した２つの特性のうち、　②の特性による「目的外の結果」として「電力消費の増加」「最終エネルギー消費の増加」「廃棄物の増加」に加えて、「環境への人為的負荷の増加」を誘発する可能性が高まることは間違いないでしょう。

環境問題を十分意識した「総合的な経済政策」がとられないかぎり、２１世紀の日本社会は、ますます「環境負荷」と「人体負荷」の高い社会とならざるを得ないでしょう。

４月３日のブログ「乏しい環境経済・政策学会の反応」で書きましたように、　　環境問題に関心を持って「環境経済・政策学会」に参加しているはずの日本の経済学者や研究者から「ＩＴと環境問題」に対してほとんど発言がないのはどうしてなのでしょうか。



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