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3月30日のブログで、 世界経済フォーラムが07年版「世界IT報告」を発表したことをお知らせしました。ITの活用状況はスウェーデンが2位、日本が14位でした。この結果を頭に置きながら、「エネルギーや環境問題」に対する ITの特性を考えてみましょう。
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スウェーデンのように「緑の福祉国家(生態学的に持続可能な社会)の実現」を21世紀前半社会のビジョンとする国では、①の特性に期待をかけます。そして、2月4日のブログや次の図が示すような成果をあげています。
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しかし、日本のIT革命は、4月2日のブログや4月3日のブログが示すように、「現行経済の持続的拡大(持続的な経済成長)」という暗黙の了解のもとでの、「景気刺激策」や「経済発展の起爆剤」としての期待ですから、②の特性が導き出される可能性が高くなります。
ITのインフラが十分に整備されれば、多くの取引がネット上で行なわれるようになります。保険契約、銀行取引、音楽・ビデオ配信、新聞・書籍の配信、電子決済などは、すべての取引がネット上で完結するので、効率化や省エネ化を図ることができますが、「モノ」の輸送だけはネット上では完結できません。
物流システムは、IT革命がいくら進もうとも、実体経済のなかでかならず重要な地位を占めます。消費者や事業所への配送ニーズは、これまで以上に高まるでしょう。したがって、輸送エネルギーがこれまで以上に増加し、2月17日のブログ「経済、エネルギー、環境の関係」で書いたように、社会全体のエネルギー消費量を増加させる可能性があります。
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