恐れていた（望んでいた？）ことが、今年近付きつつあるようだ。中韓経済の破綻、それが現実のものになってきた。安倍首相の靖国参拝を始め、日本の歴史認識にやたらとケチをつけて日本を中傷し続けた特ア二国である。
まずは中国の経済破綻だ。評論家の石平氏のチャイナウオッチ（産経Web）「バブル崩壊、今度こそ「狼」が来た！」はその内情を如実に物語っている。早い話が日本でも起こった「不動産バブル崩壊」である。特に中国の地方政府が高層マンションが連なる都市街を建設したものの、全く入居が望めず、鬼城（ゴーストタウン）となっている実態だ。地方都市の不動産価格は場所によっては高騰時の半分以下に暴落し、それが最近では北京などの大都市の中古価格下落へと波及している。
不動産投資に鋭い先見性をもつ香港の有力財閥も昨年中に次々と中国国内の大型不動産を売却したという。地方債や影の銀行といったブラックボックスを抱える中国の金融はその保身のために、不動産業を見放して手を引く動きを急ピッチですすめている。
もちろん今年２０１４年は、地方負債の問題がさら深刻化してきている中で、金融の安全を第一義に考える中国政府は不動産業に対する金融引き締めを継続していくしかない。そうすると不動産はますます売れなくなり、価格のさらなる下落は避けられない。バブル破裂の動きはいっそう加速化するであろう。
どうやら今度こそ、長年恐れられてきた、バブル崩壊という名の「狼」は本当にやってくるのである。（石平氏）
金融引き締めでバブルが崩壊したかつての日本が経験した惨状がビデオ再生のように再現されるわけだ。不動産ばかりではない。過剰な生産なのために中国全体で在庫がだぶついて状態だ。７％台の経済成長も投資中心で消費は低迷して景気ははかばかしくない。上海などの株式市場は低迷したまま浮上の兆しもない。不動産バブル崩壊に続く中国経済の落日が迫っている。
よく中国贔屓の評論家が中国の経済力が日本を圧倒しつつあり、米中が世界2大国家となってもはや日本は弾き出されるといった言説を唱えている。しかし、これは中国を買いかぶり過ぎではないか。確かに中国自体その経済的潜在力はあるものの、お荷物的な経済市場に成り下がっていくように思える。
そして韓国。最近衝撃的ニュースが韓国を走った。あのサムソンの昨年10月～12月期連結決算で営業利益が速報値で1昨年同期と比較してを6％も下回ったというのだ。利益の大半を占めるスマホが絶好調なサムソンだが、その売れ行きにも陰りが見えてきた。最大の中国市場では中国の廉価なスマホがサムソンの優位を脅かしている。日本ではサムソンのスマホは人気がない。欧米でも守勢にたっている。
スマホがつぶれたらサムソンにはこれをフォローするものは何もない。そのままサムソンの没落に繋がる。サムソンは韓国GNPの2割を占める国策企業というべき存在だ。それに続くのは現代だが、これは労働者のストが災いして主要の自動車の業績不振が際立っている。現代に続いてサムソンがこけたら韓国経済はこれまた落日が現実のものになる。その時が近づいているといえる。
もはや中韓経済破綻は時間の問題といってよいのではないか。しかし、そんな両国は相変わらず、安倍首相の靖国参拝に猛反発し日本の歴史認識を殊更攻撃している。挙げ句は世界各国に政府首脳が赴いて日本の悪口をいう告げ口外交を執拗に続けている。自国の経済破綻危機を隠して隣国叩きに余念のない姿勢を見ると片腹痛い思いが強い。そんな暇があるなら、自分の国をなんとかしろと言いたい気になる。