自分もこの結果には我が耳を疑った。米国大統領選挙でトランプ候補が勝利するなんて…。英国の国民投票でEU離脱が残存を上回ったのも衝撃だったが、今回はとても比較にならない。ただ、決定直後はこの先、不安の方が強かったものの、一晩明けると少しは冷静になってきたように思える。そればかりか期待感さえ湧いてくる。
今回の選挙ではニューヨークタイムズやワシントンポストといった権威ある新聞やCNNといった有力放送局がこぞってクリントン候補を支持しトランプ候補を悪し様に批判していた。そうすることで米国世論が誘導されて、クリントン勝利があたかも軽視事実化したかにみえた。しかし、結果は予想外のトランプ勝利だ。
これは新聞やテレビといった既存勢力が敗北したことを意味する。すでに米国ではテレビが多チャンネルの時代を謳歌しており、何十ものレレビ局が乱立して既存メディアの一方的情報が世論を誘導することは困難になってきているという。
米国民は様々な放送を見比べ聞き比べして情報を判断する機会に恵まれている。ネットを介した新興の報道が必ずしも正しいとはいえないが、もはや既存メディアの権威が大手を振える時代は終わっているといえる。
そして、日本の場合はどうか。まだまだ新聞やテレビの既存メディアの影響力は侮れない。特に日本で始末が悪いのは多くがいわゆるリベラル左派という特別なイデオロギーに染まった人種が報道の現場を支配する傾向が強い。新聞に寄稿する著名人やテレビに出演するコメンテーターもこうした現場の意向に沿った人物ばかりだ。
昨年の安保法制問題でもうんざりするほどリベラルサヨクが大手を振っていた。そして、最近では沖縄での「土人発言騒動」だ。国が推進するヘリパット建設に抗議するプロ市民による暴力行為や挑発的な悪口雑言に堪えかねて発した大阪機動隊の発言を沖縄県民差別と結びつけるのは全く無理がある。プロ市民活動家の勝手な言い分を無批判に受け入れて機動隊批判を展開するマスコミ。産経新聞や週刊新潮などほんの一部の例外を除けば、朝日新聞やNHKを始めほとんど既存の新聞やテレビなどがプロ市民活動家を擁護する報道になっているのは異常というほかない。
ただ、ここへきてネットによる新たな情報発信が予想外の影響力を行使し始めているのは注目に値する。沖縄のプロ市民活動家による防衛局職員への正視に堪えない生々しい暴力行為を撮影した動画がすでに70万回以上の視聴を記録している。これにより機動隊批判・政府批判で先導していた沖縄の新聞が急に沈黙し、左派政党が与党の沖縄県議会も批判がトーンダウンしてしまった。
百聞は一見しかずというべきか。ネットのまともな情報は必ずしも真実とはいえないが少なくとも事実を物語っている。そんな事実がスマホなどのネット情報ツールを介して拡散していく。それが既成メディアの偏向を打破する強力な媒体となっていく。既成メディアの世論誘導を粉砕したトランプ現象が日本で再現される日も近い。