経済とか 金融で 騙されたら
豊かになれない。
奴隷同士の痴話げんか。
是が日韓の感情的な対立だ。
これを煽っているのが、本当に日本人と敵対している、国際金融だ。ところが、国際金融などと言っても、一般の人々は 「そんなもの、見たことがない。」 これが、普通のことだ。当ブログの管理者・左近尉だって、もとは経営者の端くれだったのだから、いろんな銀行との付き合いはあった。でも三菱とか三井ナンタラとかとの付き合いは無かった。
普通に 動かすおカネ。
これって、企業の年間売り上げの、等倍とか二倍あたりが上限だ。なので、個人経営の病院で、あたりまえに動かすカネは、数億円が限度だ。ところが、もっと大きな企業で、日本全国で事業を展開するようになれば、地方銀行ではなにかと不都合が出てくる。関東の、たとえば埼玉に本店がある企業が、たまたま九州に工場を建てる。この場合、埼玉のナンチャラ地方銀行には、アッチには支店がない。ところが、三井、三菱とか みずほ などは、全国に支店網がある。そして、国際金融と呼ばれる銀行ならば、世界中の大都市に支店をもっている。
例えば中堅自動車製造会社のマツダで、借入金が900億円ナンボである。このような規模になれば、国際金融とか呼ばれる大手と付き合うしかない。
それでフト思ったのだが、個人病院規模で言うならば、医療収入が、2億円のクリニックが、借入金が、一千万円以下しかない。
マツダは売り上げが、2兆円ナンボもあって、借入金がたったの、一千億円以下しかない。これって、設備産業である病院経営では、信じられない身軽さに見えてしまう。普通ならば、売り上げ規模と同じていどの、資産と負債があって、借入金は、一億とか、何千万つまり、売り上げの半分程度の借金があって、当たり前なのだが。それを自動車会社などの、大手輸出企業は、それらの負債を、株式など利子が不要な負債に替えてきたのだろう。ところが、この過程で、儲かる経営にシフトしなければならなかった。儲けて株主に配当を支払う。このように投資家にとって魅力ある株にしないと、売れない。
ところがなあと思う。
投資家と云えば、やはり日本人の顔はしているが、アッチつまり半島系とか特亜が、実際はほとんどなのだ。なんてったって、アッチ系は銀行とつるんで、木の葉を頭にのせて、『エイッ、ドロン』 とお金を印刷することが出来ちゃう。こんなこと、書いてるブログは、此処だけか。なんてったって、左近尉は忍者とか、スッパみたいに、いろんな業界を診てきた訳で。先にも書いたが、ナンチャラ屏風の実物も見たし……。なので、馬毛島でゴロ巻いているヤクザ経営者のことも、具体的にイメージ出来ちゃう。
企業レベルで見れば正しいことも、国家レベルで見れば、
日本産業の衰退となった。
そして、隣国の韓国とか、台湾がコスト競争では、侮れない競争相手になっていた。そして近年では、支那チュウゴクが、のさばって来て、なんと 『尖閣諸島 (支那では、"釣魚島" など) は、中国のモノだ』 などと言い出す始末だ。
この原因は、日本の政治家と、官僚が盲で (カネに盲目と言う云い方もある。) 産業金融政策が、日本国経済を壊してしまうことに、関心を払えなかった。それで、自民党安倍晋三政権になっても、『新自由主義』 の呪縛、つまり米英の経済金融政策による攻撃から、日本経済を護れないでいる。TPPは自動車産業などの一部、『目玉=パチンコでいうサクラ台』 産業ばかりが好都合。そして日本人一般が属している、ほかの産業にとっては、いいことなんか何にもない。このような、貿易の自由化と、産業保護の規制が目のかたきにされる。
日本国内では報道されていないが、オバマ大統領は、かなり本気で米国内産業の再生に取り組んでいる。つまり、TPP会議にもAPEC(アジア太平洋経済協力会議) にも出席しない。これって、とうとう彼は、国際金融とか極東米軍のゴロツキと、縁を切る覚悟を示している。このように診ることもできる。
利益の出る、つまり株主本位の経営は、結果として国内産業を疲弊させ、空洞化が進んでしまう。そして、支那などの「国家規模で計画された、成長目的の経済」には、そのうち負けてしまう危険性が出てきた。ブラジルなどの南アメリカの隆盛は、アメリカの国際的な立場をさらに、足元の実経済から突き崩してくる。極東米軍の三下ヤッコ=キムチマスコミには、此のことが見えていない。また、日本の保守を騙っている、ネトウヨにもこのことは見えない。
ただ、只、奴隷同士の痴話喧嘩に、うつつをぬかすだけ。
いつまで遣ってんだよ。バカじゃないの。
日本は先の大戦で、白人によるアジアの隷属化を粉砕した。それはアフリカをはじめとして、中近東とかにも波及して、いまは全世界から植民地が無くなってしまった。日本が戦後の混乱というか、錯乱状態から目覚めて、 『悠久の大義』 をふたたび自覚する。これは、すなわち、国際金融つまり、カネの力で人々を隷属させる、ユダヤの腹黒い商人たちの野望が終わってしまう。この事を、日本の大手金貸しを含めた、わが郷で謂うところの 『 湯田屋 』 ははっきりと自覚している。そして、一部のネット関係者も知っている。
だが、政党助成金とか議員報酬だけでは、やってゆけなくなった 『政治資金中毒』 の議員とか政治家は、目先のカネとか、マスコミの評判しか見えない。
(これが、TPPとか消費税で、国民から疎まれるセイジとかしか出来ない、自民党の実態。)
韓国が竹島を盗んだ。
最近は仏像を盗んで、それを返さない。
このような事は、是を 『対日対立政策』 として、湯田屋が裏で操っている。
(つまり日韓の本当の敵は、韓国経済を銀行を通じて為している、湯田屋金融なのだ。)
もうそろそろ、大人の目で、世界政治と経済を、観ねばネ。
まあ、一般の 「企業経営にかかわらない」 人々が、子供っぽいのは仕方がない。
しかし、国の政治とかに関わる場合は、実経済と金融の実体を知らねば。
とにかく ポチっ とお願いします。
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