石原東京都知事は、支那のことは、支那と呼んでいた。
平成11年（1999年）4.11の都知事選挙に勝利して、都知事に就任したのだが、そのあとで、支那の 『人民日報 』 がケチを付けてきた。「 支那 」 というのは、蔑称であるから、この呼称を使うのは、止めるべきだと謂うのだ。
わが郷 左近尉も、「中国」 とは呼ばずに、支那を使っている。
アメリカを、アメリカ合衆国とは、普通は云わない。英国のことだって、大英帝国とか、王国連合とか呼ばないのと同じように、日本人が普通の感覚を持ち合わせて居るならば、支那は、支那である。世界の中心の精華のような国だなんて、どうして呼べよう。ラーメンのことを爺ちゃんたちは、支那ソバと呼んだ。たとえば今の日本で、ラーメンを 『 中国ソバ 』 とネーミングしたならば、誰も注文しなくなる。中国製の冷凍食品なんか、わが里のスーパーでは、何処にも置いてない。
儂は戦後すぐに生まれた。そして小中学校では、支那のことを 「中国」 と呼ばされた。チュウゴクと呼ぶんだよとか言われたが、社会・歴史の先生は、戦前はあの国のことは、支那と呼んだ。このように教えて貰った。支那とは China の漢字での表現で、英語圏ではこの様に、チャイナと呼ぶ。それで 「中国」 は本当は、世界の常識的な呼称は、シナなのだ。
其れを日本人が、支那と呼ぶのを、支那人が厭がるのには、訳がある。
支那は自分の国を、外国に売るような買弁が多くいた。それで国内の社会、政治が乱れた。自ら治安を維持することが適わずに、欧米や日本から軍隊を引き入れて、要衝の治安維持にあたっていた。その当時のことを懐古すれば、面白くないのかもしれない。それで支那と呼ばれるのは、厭なのだという。
かってにしやがれ。今度は「 中国 」 が蔑称になりつつある。
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戦後の日本は、恥ずべき事に自分の国の防衛が、出来なくされてしまった。
原爆を二つも落としてくれた、憎っき鬼畜米英を、「平和を愛する諸国 」 なんて呼ばされている。日本人を三百万人も殺してくれた敵国の、その外国の軍隊を入れている。戦争で打ち負かした相手国の、基本法である憲法を変更するのは、あからさまな国際法違反である。これを許せば小国はすべて、大国に併呑されてしまう。
戦後の押しつけ憲法は、体裁としては「日本国内の平和勢力」が作ったことになっている。しかし戦争当時の政治家や軍人が、多く見せしめで法理論を無視した、軍事法廷で濡れ衣を着せられて殺された。あるいは大いなる辱めを受けた。このような状況下で、クウンクウンと侵略軍にすり寄っていったのが、『左翼を詐称』した、サヨクだったのだ。こいつらは社会主義者でもなんでもも無い。今の民主党の東日本大震災での対応をみれば、その嘘が明々白々なのだ。津波に冒された平地には人は住まぬようにと、反日防衛大校長の五百旗頭真・復興会議議長が嘯く。何のことはない、漁業者などの住宅地を奪って、量販店のデパートでも建てたいのだろう。
わが自民党の中にも、サヨクは大勢いる。憲法改正と自主防衛を言わぬモノは、すべて偽りの"平和主義者"で、サヨクである。偽物であるからこそ、アメリカ同時多発テロのインチキに眼を瞑るしかない。
日本国の利益のためではなく、その進駐軍の利益を謀って、お手伝いのご褒美をもらう。こうした企業を運営するモノは、かつて日本では侮蔑をこめて、「買弁」と呼んだ。政治家などのことは、「売国奴」と呼ぶ。
いまこの言葉が、新聞などのマスコミでは、死語となっている。この言葉で指し示す、実体が無くなったから、死語になったのではない。マスコミは勿論のこと、大企業から官僚そして政治家まで、ほとんどすべてが買弁・売国になってしまったので、使わなくなったまでのこと。東京の中心部港区は一等地である。ここの土地を、5,000㎡以上も売ってしまうのが、民主党なのだ。ほんとに単純明快の、売国民主党である。
『 盗人をするには、訳がある。人が横道に逸れるには、それなりの訳がある 』
ドラマの上では、鬼平犯科帳のように、泥棒がいなければ話にならない。
ところが、買弁官僚が、買弁政治家に、買弁企業の消費税ちょろまかしの新企画について相談する。とか、いちいち書いてられない。買弁=売国は掃いて捨てるほどいる。ところが是を批判する大手のマスコミは無い。売国を取り締まる、警察もない。この警察なんかは、ある意味、朝鮮進駐軍(現在の日本では是が機能分化して、ヤクザ暴力団、土木建設業、政治家そして官僚などに分かれている)、その朝鮮進駐軍の舎弟分に身をやつしてしまっている。パチンコ台の製造会社の役員とか、関係団体の監査役とか、いわゆる天下り先である。要するに警察官僚の養老院を用意してもらっているのだ。
特殊景品を介在させての現金賭博も、子供の純真な眼で見れば、違法賭博である。ケーサツがパチンコ団体の世話役では、取り締まりなんか出来っこない。政治家までパチンコ屋から、ゼニをもらう。この風紀の紊乱は、乱れにみだれた、支那の清朝時代と同じである。パチンコ議員とペットの犬は、国会議事堂に入れてはならない。
日本の国内総生産、500兆円のうち、270兆円は、買弁関係で占められている。この様なことを有り体に書いたり説明するマスコミはない。売国が、売国になったのには、それなりの事情があったのだろう。しかし経済や政治はドラマではない。
わずか一割の 『 盗人 』 に、国富の半分以上が壟断されてしまっている。『 それなりの事情があった 』 などと、許すわけにはゆかぬ。福島原発事故の有様をみれば、如何に政治家や巨大企業の経営者が無能なのか、全国民の前に暴露されてしまった。これからは現場の力の見せ所。過激に言えば、クーデターが日常化する。巨大なサンマ漁船が、保健金で海にもどされるのだという。その費用が一艘、一億円だ。これが損害保健金でまかなわれる。生保まで含めれば、日本の保険業界のため込んでいる金融資産は、何百兆円にもなる。これを生き金にしない法はない。
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日本政府の支那における、領事館は借地である。
国際慣例法に照らせば、支那政府に日本の土地を売るのは、違法である。明文化はされていないが、国際法とはそのようなもの。これを敢えて無視して、支那政府に国土を売る。その理由は民主党岡田幹事長に聞けばよい。岡田屋あらため、イオンとかジャスコとかの量販デーパートが、支那の中に、50店舗近くあるのだ。アメリカにはほとんど出店していない。これが岡田が自民党を割って、小沢朝鮮土建屋と、サヨクの道を選んだ理由なのであろう。
なので民主党には、仙谷由人のような売国弁護士はいるが、国を憂うる者はたったひとりも居ないと推測するしかない。尖閣諸島の領海へ侵攻した、工作船の船員を驚くことに、全員釈放してしまった。船体も返してしまった。泥棒の引き込み役より、なおヒドイ。
支那政府は、通貨発行権をもっている。支那の通貨、「元」をいくらでも「印刷」出来るのだ。この様な国際法の違法を許せば、日本国の土地はすべて買われてしまう。
自民党の小野寺五典議員は被災地で、旅館を営む親の子供でもある。
その議員が国会で、『日本の土地はどうなるのかと心配だ』と、民主党の呆れたやり方を批判した。自民党の中でも、サヨク議員は支那に媚て、このような質問は出来ないものが多い。小野寺議員は貴重な、わが郷でも応援する、本気の政治家だ。
左近尉はさきの金融改革の大津波で、正社員やアルバイトを含めれば、100名ほどの会社を押し流されてしまった。小野寺議員の故郷では、大津波で旅館を壊されてしまった。人為のものであれ、自然災害であれ、生活のかてを奪われれば、本気になって其の敵と戦わねばならない。
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