クロンカイトとマクマナラ

アメリカのテレビネットワークCBSの元キャスター「ウォルター・クロンカイト」が亡くなった。
享年92歳。

クロンカイトというとケネディ大統領暗殺の報道が有名で、日本でもその名前はジャーナリズムに興味ある人には良く知られている。
テレビ（またはラジオ）と言うメディアを最大限に利用して、というか、これらのメディアに社会へ及ぼす強い影響力を持たせたのがクロンカイトのような人々だった。
1960年代から1970年代までは、まさにテレビにおけるジャーナリズムの最盛期で、この力強さはつい最近まで残っていた。

同時に、テレビジャーナリズムが最も力をもったのはアメリカと言う国が、国家間における国際権力を持ちえた時期と朝なっていて面白い。
クロンカイトがベテランジャーナリスト活躍したこの時期、アメリカはベトナムでの戦争に辟易とし始めていた。
何の為に戦い、そして誰のために若い命を捧げているのか。

「自由を守る為」

共産主義の浸透から自由主義を守る為なんどというお題目に、人々はまったく振り向かなくなり始めていた。
南ベトナム政府の要人は自分たちの権力と欲を満たす為に「自由」ということばを利用して湯水のごとくアメリカから金を引き出していた。
ベトナム国民には自分たち政府に抗議することさえ許さず、なんらかの反抗を見せれば「おまえはベトコンだ」と宣言し、処刑した時代だった。

そんなインドシナの現実を報道したのもクロンカイト等の報道陣だった。

先日、そのベトナム戦争を指揮したロバート・マクマナラが亡くなった。
マクマナラはジョンソン政権下、強硬な態度でベトナム戦争を泥沼化へと導いた張本人だった。
クライスラーで辣腕を震っていた実業家は、そのアグレッシブな思想で数多くの同胞をジャングルの地獄に放り込んだ。

そのマクマナラが亡くなり、それを批判し報道したクロンカイトが亡くなった。
アメリカ工業界の雄であった自動車産業の一郭、マクマナラのクライスラーも倒産した。

アメリカ時代の終わり思わせるのだ。

朝日新聞廃業のススメ・大阪府知事編

「人の悪口ばかり言う朝日新聞は廃業した方が日本の為になる」

と公式に発言したのは暴れん坊知事こと大阪府の橋下徹知事。
日頃国民の大多数が思っていることなのに、なぜかマスメディアでは取り上げられることの少ない「朝日新聞不要論」を地方自治体の代表者が非難したのだから、面白くない筈がない。

いっそのこと朝日に広告を掲載している企業の入札参加禁止法案でも作るべきではないか、と思っている私は少々過激か。

それにしても、じっくりと考えなくとも朝日新聞はケッタイナ新聞である。

朝日新聞ほどインテリという名の愚民に迎合し、反社会的行為を公然と繰り返しているメディアはない、

先日もこのブログで取り上げた城山三郎の「鼠」では、日本史上最大級の総合商社「鈴木商店」を風評で焼打ちさせたのが朝日新聞であることが明確に記されているし、戦争中はマスメディアの筆頭に立って戦争を支持、敗戦すると一転して左翼勢力を応援して、朝日ジャーナルなる「インテリ層」の読む雑誌なんかも発行してアジっていたことは忘れることが出来ない。

朝日新聞がサンゴに記したトレードマークの金字塔「KY」は国民全てが記憶していることだし、煙幕を毒ガスと非難する神経はもしかすると「友達がいないのか」と可哀想になってしまうところもなくはない。
最近も、どこかの町で地下水から有害物質が出てきたら「日本軍の投棄した化学兵器から毒物が流出した」とろくに調べもしないで報道したりして、結局は最近業者が不法投棄した産業廃棄物が地下水汚染の原因であったとわかったら、自分の伝えた記事さえも「無視」する厚顔ぶりは表彰状ものでもある。

この朝日新聞もかつては夏目漱石なんて文豪をお抱えライターとして雇っていたにもかかわらず、報道機関としての品位はゼロ。
でっち上げのエンタテーメントをトップに掲載するのなら、大スポ、東スポの方がまだまだマシと言えるだろう。

ということで、橋下知事の朝日新聞批判。
なかなか言ってくれた、とエールを送りたいところだ。


アサヒル（←結構おもしろいサイト）

広告・悪い見本

東京駅で新幹線を待っていると大阪に本社のある某システムメーカーの広告が階段上の掲示されているのに気がついた。

「and Beyond」

こういう広告。
いったい誰をターゲットに掲げているのだろうか。
疑問である。

and Beyondとキャッチを書いて、その意味がすっとわかる日本人は正直言って少ないと思う。
確かに書体は美しいし、デザインも悪くない。
でも意味がないのだ。

この会社は海外にも拠点のある企業だから、英語のわかる外国人向けかといえばそうではなく、英語なのはキャッチの見出しだけ。
本文は日本語。

こういうのを広告の悪い見本と私は考えている。
たぶん最近景気が良くてお金あまりで広告にカネをかけたのかも知れないが、原油高騰、中国バブル崩壊、アメリカ発生の世界金融危機でこういう意味不明の広告は姿を消すに違いない。

自分の会社の広告もある程度関与している私だが、こういう「かっこつけ」だけの無駄金遣いだけはしたくないと思うのであった。

間抜けな新聞休刊日

「リーマン破綻」

でっかい文字で第一面を飾っていたのは新聞各紙の「夕刊」なのであった。
どこが「新」聞なのか。
新聞社の皆さんは熟考し大いに反省することをお勧めしたい。

リーマン・ブラザーズ破綻のニュースは月曜午後に打電された。
テレビやラジオはニュース番組で速報し、もちろんインターネットのニュースサイトもwebや携帯電話を通じて多くの人びとに、一大経済事件を報道した。
ところが、メディアの雄たる新聞は翌日の「夕刊」。
事件発生後、24時間経過してから。

朝刊にさえこの大ニュースを載せることができなかった。
なぜなら、昨日（火曜日）は朝刊休刊日だからだった。

今回のめちゃおそ～～～～～～～～～～～～～～い報道は、新聞が速報性を必要とする報道機関としての機能をすでに失っている証拠だと考えても間違いではない。

かつてこのブログにも取り上げたように、どういうわけか新聞が休刊日の時に限って大ニュースが発生する。
たとえば中部国際空港が開港した翌日は休刊日。
そのため中部圏の重要な交通アクセスの開業についての報道は、今回のようにまるまる一日遅れることになった。
また、スペインマドリードで36階建てのホテルが火災を起こした時も同じ日で、新聞報道されるまでに同じく一日を要した。
どれもこれも休刊日が原因だった。

リーマン・ブラザーズの経営が破綻して全世界的に株安になり、ドル売りが進んで円高になり、急激に不況が押し寄せる。
リーマンの破綻でもたらされた結果と一緒に、「リーマン破綻」の第一報（ただし新聞の）が伝えられることになるとは情けない。

これでは新聞の報道速度は週刊誌とたいして変わらないんじゃないだろうか。

新聞１ヶ月は3925円。
週刊新潮、１ヶ月4冊で1280円。
週刊文春をついでに買っても1280円+350円×4冊＝2680円
新聞買うよりずっと安い。

間抜けな新聞休刊日。

新聞の価値が、ますます問われる休業日だ。

地上波テレビは貧困層向け？

先日とあるIT関連会社の社長さんと居酒屋で話をしてたら、

「地上波テレビは貧困層向けなんですよ。」

と話すのでビックリした。

「ほら、地上波のテレビじゃレクサスのコマーシャルやってないでしょう」
「そういえばそうですね。」
「そのかわりに、消費者金融やパチンコ屋なんかのコマーシャルが増えている」
「確かに」
「レクサス買ったりマンション買ったりする社会層の人に消費者金融だとか、パチンコ屋なんて関係ないですよね」

まさに目から鱗。
恥ずかしながら、最近テレビを殆ど見なくなっていたので、そういう傾向のあることに気付かなかった。

高級車はレクサスだけではなくベンツやBMWなどの輸入車についてもコマーシャルはほとんど見かけない。
海外旅行のCMなんて皆無だし、高級家電製品のCMも一部の大型テレビを除いては目にすることはほとんどない。

地上波テレビはその商業価値を失いかけているのかもわからない。

昨年、石油ストーブのリコールを呼びかけた松下電器。
この期間、テレビコマーシャルではリコールのお知らせのみを流し続けたということだったが、売上げに対する影響はまったくゼロ。
テレビコマーシャルがすでに製品拡販の重要な伝達ツールではなくなっていることを証明した。

私は高所得者じゃないけれどテレビは地上波よりもケーブルテレビでCS番組を見ることが多い。
新製品の情報は新聞や雑誌広告を通じて詳細はインターネットで入手する。
動画にかんしてもYouTubeのようなサイトにアクセスするとテレビでは見られに「見たい映像」を気軽に見ることができるのだ。

間もなくアナルグ放送が終了し地上波はデジタルになる。
テレビ局は多額の投資をして、政府は国民に高い受像機を買わせようと相務めている。
でもその実情は視聴者の地上波テレビ離れを加速させ、マスメディアの市場に劇的な変化をもたらせていることを、案外ほとんどの人は気付いていないのが実情のようだ。

地上波テレビは貧困層向け。
これって事実なのかもわからない。

CNN、アメリカ人の論理

スタローンの最新作「ランボー」がロードショー公開されていて舞台がミャンマー。
なんでも軍政に勇敢に立ち向かうスタローンが老体に鞭打ってなかなかなアクションを見せつけてくれているので話題にもなっている。
でも、なんだかウソッぽまる分かりで私は楽しめないだろうから見に行くことはないだろう。

「ランボー」がミャンマーを舞台にしているからか、はたまたサイクロン被害で話題を振りまいたからなのか知らないが、CNNが「ミャンマーの忘れられた物語」（http://www.cnn.co.jp/world/CNN200806150018.html）として軍政に迫害されている少数民族の村を取材しレポートを載せた。

取材班はタイのメーソートから越境し、ミャンマーに潜入。
この村を取材している。
「難民の多くは、軍政による武力攻撃などで故郷を追われ、この地にたどり着いた。」
とか、
「それぞれの経験を率直に語った。「軍政の攻撃で家を破壊された」「労働を強いられた」など、迫害の実態が次々に明かされる。」
とか
「反政府武装組織に対する軍の越境作戦で、難民キャンプが標的になったこともある」
とか言っている。

なるほど、ミャンマーの軍政は悪い奴らだ。
と読者も私も少しは思う。
しかし、ここでちょっと視点を変えると、
「アメリカさん。あんたにそんなこと言えた義理じゃないでしょう」
となってしまうことに気付くのだ。

というのも、
「ミャンマー軍政」を「アメリカ政府」に。
「ミャンマー人」を「白人」に。
「少数民族」を「ネイティブアメリカン」
に置き換えると、現代アメリカ、（カナダもか）の姿が見えてくるのだ。

さすが、CNN。
アメリカ人の倫理ではある。

ＮＨＫを信じるな

「ガソリンスタンドによっては損をして値下げを始めたところもあります」

と皆様のＮＨＫは報道した。

暫定税制の期限切れでガソリンの元売り卸価格が税金分安くなった。
このため今日から出荷されるガソリンの価格はガソリン税分安くなる。
当然、スタンドでの販売価格も追々安くなるのが当然だが、暫くは在庫を昨日までの抱えることになるので、価格はすぐにかわらないのが普通なのだ。

ところがスタンドによっては日付の変更直後から安売りを始めるところも出現し、これを皆様のＮＨＫなんかは、

「損をして販売を始めるスタンドもあります」

と報道している。

アホか、この人たち。

だいたいガソリンスタンド経営は今や火の車。
スタンドは火気厳禁なのでホントに火の車になったら大変だが「損して」まで商売する者はいないだろう。
つまり、日付変更とともに値下げしたスタンドは、税制復活の来月に今度は日付変更とともに値上げをするはずで、差し引きゼロと言ったところか。
これを「損して」などと報道しているＮＨＫは、ホントにアタマ大丈夫なのか心配だ。

大スポよりバンコク週報

大阪スポーツ（＝東京スポーツの大阪版）よりバンコク週報の方が面白いと書いたらバンコク週報の人に叱られそうだが、私はタイの日本語新聞バンコク週報を時々読むのを楽しみしている。

バンコク週報はバンコクで発行されている古参の日本語新聞だそうで、バンコク都内であれば駅や書店で手軽に購入できるし、インターネットを通じて日本国内でも楽しむことが出来る。
ここにはタイ国内のニュースはもとより、ミャンマーやベトナムなど日本の新聞では取り上げられない近隣諸国の様々な情報が掲載されていて、役に立つと同時に楽しめる。

このバンコク週報の楽しい記事のひとつがバンコク都を中心にタイ国内で発生した３面記事の報道だ。
この３面記事の内容はと言えば奇想天外、奇々怪々。
昔テレビで放送していたウィークエンダーを彷彿させる内容なのだ。

例えば今週のネット版で無料で読めるニュースにも変な事件が載っている。
「痩せ薬の副作用で勤務中に急死したニューハーフ」
「男根増大注射で死亡した外国人旅行客」
「僧侶と携帯チャットで知り合い、同棲してしまった女子中学生（未成年なのに写真付き）」
などなど。

大スポ真っ青な内容だ。

もちろん経済欄や政治欄は真面目な記事であることは言うまでもない。
ともかく「バンコク週報」。
タイの新聞は日本語紙も面白い。

生活源は軍事政権ネタ

「結婚式の披露宴で、写真撮影のアルバイトを頼まれたらね、来賓のお客さんが『舌出をした瞬間』の写真ばかり撮る。するとある意味、面白い写真集が作れます。」

と私に教えてくれたのは学生時代に受けた写真論のＹ助教授（今風に言えば准教授か）。
私がドキュメンタリーに興味を持ったのがこの瞬間。
この頃、同時に受けていた広告写真論は逆に退屈になり「意図的な製作でもドキュメンタリーの方が力がって魅力的」と考えるようになったのもこの時だった。

写真は切り取るシーンで見る者に与える印象が変わる。
当たり前の事実だけど意外に皆が気付いていない真実だ。

週刊新潮にここ最近「軍事政権下のミャンマー」と題して川畑某というカメラマンの写真コラムが掲載された。
これって「結婚式の舌だし写真」と一緒じゃないか。

先月だったか、このカメラマンはヤンゴンのナイトクラブの取材に成功と銘打って春を売る女性たちを取り上げた。
「彼女たちは春を売って稼いだお金でスラムに一緒に住んでいる家族を養っている」
と言う意味合いで、さもこの暗い話が軍事政権の圧制によるミャンマーだけの話のように締めくくっていた。
調べてみると川畑某はアメリカを拠点に活躍（？）しているジャーナリストだそうだ。
私はアメリカの事情に疎いのでもしかするとアメリカの売春婦はビバリーヒルズや５番街に住んでいるリッチな女がする商売というのが普通なのかもわからない。
が、ミャンマーに限らず東南アジアでは貧困のために春を売って稼ぐ女性が少なくないことは多くが知っている悲しい事実。
お隣のタイ国では北部のチェンマイやチェンライ辺りから出稼ぎに来た容姿端麗な女の子がニューぺッブリー通りやタニヤ当たりの風俗店で働いていることは知られている。
一方、容姿があまり端麗でない東北部出身のクメール系の女の子たちは住み込みのメイドなどをして仕送りしている。
こんなことをわざわざ取材しても新聞雑誌は取り上げてもくれやしない。
貧困は大問題だが、売春問題はたとえHIVを取り上げても「ありきたりの」ネタでしかない。
つまりジャーナリストとしてお金になる仕事にはならないのだ。

そこで登場するのがミャンマーの「軍事政権」という特殊事情。

「軍事政権だから売春しなけりゃ食べていけない」
は絵になるし読者の興味も惹けるというものだ。

ちなみに「取材に成功したナイトクラブ」は観光客なら誰でも取材に成功できるような場所にある。（私は立ち寄ったことはありません、念のため）
向かいに大きなショッピングセンターがあるから、それこそ「ヤンゴンの風俗街の取材に成功」は「バンコクのタニヤの取材に成功」と対して変わらない。
ただ風俗店内の写真撮影は世界中どこでも禁止であることは間違いない。
私も以前会社の同僚と新宿区役所通りのキャバクラに行った時、同僚が携帯のデジカメで写真を撮影しようとしたら強面のお兄さんに注意されたことがある。（店を選んだのは私だったが注意されたのはホントに同僚だ。

褒めてあげるとしたら「風俗店でよくぞ写真撮れましたね」
程度の話。
でも軍事政権のミャンマーだから金になる。

で、今週号の新潮にも同じカメラマンのミャンマーレポートが掲載された。
題して「軍事国家の難民たち」。

タイ国境のカレン民族戦線の村を取材したレポートだ。

このカレン民族戦線。
ミャンマー国内はもとより外国でもテロ活動に積極的な困った君で、犠牲者もたくさん出している。
つまるところタリバンやアルカイダとあまり変わらない人たちなのだが「軍事政権」と対立しているので善玉に祭り上げられ外国ジャーナリストの手厚い保護を受けている。
例えば赤軍派が海外メディアから称賛されているようなものだ。
昨年もカレンゲリラがミャンマー国内で路線バスを襲撃し乗客多数が殺される事件が起きている。
でもジャーナリストはゲリラの見方だし、軍事政権も思いっきりアホなデモ弾圧を行なった直後なので、殺された乗客に同情する海外メディアはどこもなかった。

ともかく、健全なるジャーナリストはもっと真当なものを取材して雑誌に売り込むことをお勧めしたい。
そもそもこういう際物取材は週刊朝日か週刊金曜日がふさわしく、週刊新潮の記事じゃない。

「ミャンマー軍事政権ネタ」
売れないジャーナリストの生活源でしかないのが真相のようだ。

夕刊の存在意義

仕事から疲れてきたくして夕刊を広げた。
目を通す記事はどれもこれもインターネットで確認済みのことばかり。

「夕刊、ってなんだ？」

先日、「新聞社　破綻したビジネスモデル」という新書を読んだからかもしれないが、夕刊の存在意義に疑問を感じるのは私だけではないだろう。
そもそも新聞の速報性なんか消滅してすでに久しい。
ところが新聞社は何を勘違いしているのか「速報性」を重要視して勝てもしないＴＶやラジオ、インターネットと勝負したがる。
だいたいインターネットのニュース記事は新聞社や通信社が提供しているもので、それをレイアウトして印刷して配達するのだから、情報は遅くなるに決まっている。

朝刊は社説などの論説が展開されるし、前日の株価や為替の確認をすることもできる。
企業の新製品や、有名人の黒枠記事を確認できるのも朝刊の特徴だ。
しかし、夕刊にはそういう印刷メディアとしての個性が乏しく、できれば廃止してその分購読料を安くしていただきたい、と思うのは人情だ。

夕刊を廃止して朝刊を雑誌並に楽しめるものにして欲しいところだ。