新世界秩序運営の為の税金

■　世界は不幸になっているのか　■

「ロスチャイルドの陰謀論」や「世界恐慌」について語る時、我々は否定的な物言いになってしまします。

今の生活が苦しいのは「イルミナティーの陰謀のせいだ」とか「ロスチャイルドが金融バブルを崩壊させた」からだと考えると、少しガス抜きになり、諦めもつきます。

しかし、世界は彼らのせいで本当に不幸になっているのでしょうか？

■　もし核兵器と冷戦が無かったら　■

第二次世界大戦後、世界は大きな転換点を向かえます。

それまでの列強諸国の帝国主義は影をひそめ、国際連合を国家間の利害の調整の場として用いる様になりました。

一方、東西対立と核兵器の存在は、大国間の戦争が不可能である事を決定付けました。

イルミナティーは「世界政府」を標榜し、マルクスやトロキーを支援して「社会主義」を作った集団と言われています。彼らが、国連や東西冷戦を用意しなければ、帝国主義の歴史はもっと長く続き、第二次世界大戦よりも多くの人命が失われていたかもしれません。

■　悪乗りしたのはロックフェラー　■

イルミナティーの掲げると言われる、「世界政府」も、「人口抑制」も、資源が有限な地球で人類が存続する為には不可欠な要素です。

アメリカで台頭した新興勢力のロックフェラーは、その為の汚れ仕事を引き受けてきたとも言えます。限定的な戦争は東西冷戦にリアリティーを与える為には不可欠でしたし、ＷＨＯを利用した種々の人口抑制の為の試みも、最貧国の人口抑制と社会維持の為には必要だったのかも知れません。

しかし、彼らは力を持ち過ぎ、「世界の覇権を握ろうと」します。産業界や金融界で大陸系の資本であるロスチャイルド系企業と対立し、それを凌駕するようになります。しかし、大陸系のロスチャイルドが５０年、１００年というスパンで物事を考えるのに対し、成り上がりのロックフェラーは性急に事を進め過ぎて自滅して行きます。金融を利用した世界支配に精通した大陸系資本は、徐々にロックフェラー潰しを進めていました。

■　世界の新たな秩序　■

第二次大戦以降に形作られた「世界秩序」は、戦後５０年以上建って、制度疲労を起こしてきます。ドルを中心とした修正ブレトンウッズ体制は、アメリカ一国の消費に支えられてきた為に維持不能の状態ななてしまいました。

さらに、先進国では高齢化が進み、将来的な経済成長の牽引者となり得ない状況が目に見えています。

そこで、世界を動かす者達は、ロックフェラーに見切りを付け、「新たな世界秩序」を模索し始めます。これは「パパ・ブッシュ」が唱えたアメリカの一国覇権による「新世界秩序」では無く。多極型の「新世界秩序」となるでしょう。

その為には、アジアやアフリカ、中南米の経済成長が不可欠です。

■　世界運営の税金としての「恐慌」　■

１９２０年代の世界恐慌が、ロックフェラーの台頭を促したように、今回の「恐慌」は大陸系資本（ロスチャイルド）の復権を特徴つけるでしょう。

「恐慌」を利用して先進国から吸い上げられた「富」は、新たな世界構築の原資として利用されるのでしょう。

言うなれば、我々を世界の為の「税金」を払う事になるのでしょう。
これは当然、豊かな国に課せられる「税金」です。

■　国民国家の枠を超えて、世界はなし崩し的の統合していく　■

ユーロの失敗を例に取るまでも無く、国民国家の枠は未だに顕著で、現時点で「世界政府」や「世界政府への税金」に合意が得られるはずはありません。

しかし、「恐慌」という手段によって、我々は自動的に「徴税」され、国家は死活を掛けて地域連合はの一歩を踏み出すのでしょう。今はもめているＥＵも、危機が深化する過程で、政治的統合を含めた一体化を余儀なくされていくでしょう。

アジアにおいても、中国を中心とした力強い経済圏が出現し、日本はアジアの一国としてその中に取り込まれて行くでしょう。

■　ロックフェラーの抵抗　■

この経済を利用した覇権の移譲に、旧覇権勢力であるロックフェラーの一部の勢力は抵抗を試みるでしょう。朝鮮半島で有事を企てたり、中東情勢を不安に陥れたり画策するかもしれません。

しかし、韓国の地方選挙で与党が大敗をした様に、ネット世代を中心に「戦争による世界秩序の維持」に人々は反対を表明し始めました。結局、彼らの試みは不発に終わり、いつか９１１の真相も暴かれる時がやってくるでしょう。

■　石油を巡る攻防　■

ロックフェラーとドルの力の源は「石油」です。ロスチャイルドは配下のＢＰ（ブリティッシュ・ペトロチアム）を利用して、石油の時代に楔を打ち込もうとしています。

メキシコ湾の深海で発生した石油流出事故は、深海油田開発の危険性を人々に植え付けました。オバマは暫定的に深海油田の開発に規制を掛けた様ですが、今後、これが世界的な規制強化に繋がる可能性も否定出来ません。

現在、北海油田を始め浅い海底の油田は、開発されつくされ、深化油田の開発が石油確保には不可欠です。しかし、それにストップが係り、石油の将来的な供給不安が高まれば、脱石油社会の構築に弾みがかかります。

石油から原子力への転換は、社会の大きな流れになっていますが、脱石油社会の構築は、石油を後ろ盾とするドル（修正ブレトンウッズ体制）の機軸制を大きく揺るがす事になります。

■　来るべき世界　■

「恐慌」の後の来るべき世界がどの様な姿にあるかは不明ですが、私達は「税金」を納めてちょっと貧しくなるでしょう。

そして、上手く行けば世界全体はほんの少しだけ幸せになるかもしれません。

はたして、５年後の世界がどうなっているのか、楽しみです。

恐慌ビジネス

■　恐慌は起こってしまうのか？　■

世間の常識によれば「恐慌は、起こってしまうもの」です。

１９２０年代の世界恐慌でも、ＮＹ証券市場の暴落をきっかけに、バブルが崩壊し、その後２年くらい掛けて世界は恐慌状態に突入しています。その間、各国はに財政を出動し、兌換性を復活させて通貨防衛を試みますが、その努力も空しく世界経済は恐慌へと突入していきます。

教科書ではルーズベルトのニューディール政策が恐慌収束に有効であったと書かれていますが、アメリカ経済の復活の足がかりとなったのは、ヨーロッパで始まった戦争による特需であった事が最近の通説となっています。

いずれにしても、恐慌はバブル崩壊の余波として、図らずも起きてしまうものです。

■　バブルは起こってしまうものなのか？　■

それでは、恐慌の原因となるバブルの崩壊は起こってしまうものなのでしょうか？

グリーンスパーンは「バブルの最中にそれがバブルであると知る手段は無い・・」といった発言をしていますが、アメリカの金融バブルや住宅バブルは、バブルの崩壊を経験した日本人から見れば、明らかに「バブル」でした。

バブルの直接的な原因は金利の引き下げや通貨の増刷によって、過剰流動性が生じる事です。

日本においては、プラザ合意の後、金利が引き下げられた事が引き金となり、アメリカにおいてもＦＲＢが景気過熱を無視して金利を据え置いた事が原因となっています。さらに、バブル崩壊後の日本のゼロ金利政策が、大量の流動性を円キャリートレードという形で市場に供給し続けました。

■　バブルと恐慌は意図的に引き起こされる　■

一連のバブル崩壊の流れを見ていると、一見、不可避の現象の用に見えます。しかし、個々のタイミングにおいては、金利引き締めのタイミングはいくらでもあったはずです。「市場原理主義」という無法状態がバブルを誘発した様に言われますが、それは言い逃れに過ぎません。

適切な時期に、中央銀行が適切な金利政策を行っていれば、バブルは事前に防げるのです。中国が良い例です。独裁政権で国家の統制が強いので、「バブル崩壊」が懸念されながらも、実際には壊滅的なバブル崩壊は訪れていません。

逆説的に言えば、バブルは中央銀行によって引き起こされているのです。

■　恐慌ビジネス　■

バブル崩壊に伴う恐慌は、金融マフィアにとって格好の狩場です。

１）　金利を下げて過剰流動性を発生させる。

２）　規制緩和等で、バブルを誘発する。

３）　積極的な投資で、バブル市場を成長させる。

４）　資金を引き上げ、利益を確定し、かつバブル崩壊のきっかけを作る。

５）　空売りなどで崩壊を決定付ける。

６）　底値となった資源・資産・企業を買いあさる。

７）　財政を出動させて、新たな資金を市場に供給し、再度過剰流動性を生み出す。
　　（負債を民間から国民に付け替える）

８）　見せ掛けの景気回復の中で「国民の税金」で積極投資し、利益を膨らめる。

９）　資源や金など、インフレに強い資産に資金をシフトする。

10）　新たな危機を演出する。

11）　「政府の負債」が膨らんで、財政出動は困難。景気悪化の歯止めが外れる。（２番底）

12）　不可避的に財政が悪化し、「ソブリン危機」が世界中に広がる。

13）　通貨不安から流動性の欠如が生じ、恐慌状態へと突入する。

14）　資産や企業・株価の底が抜け、バーゲンセール状態となる。

15）　各国が財政負担軽減の為、インフレ政策を競い合う。

16) ドルを始め、ペーパーマネーが信用を失う。

17）　新たな通貨体制を構築する話し合いがされる。

18）　新通貨体制の下で世界経済は安定を取り戻す。

19）　庶民の財産が紙くずとなり、底値で資産を買い占めた金融資本家達の元に富が集約する。


この一連の流れが恐慌ビジネスです。国際金融マフィア達が、中央銀行を支配し、通貨発行権と金利決定権を手放さない理由は、「恐慌」程おいしいビジネスが他に無いからです。

■　金融マフィアのコバンザメになれば生き残れる？　■

「恐慌になってしまった」を演出する国際金融マフィアに対抗する為には、コバンザメのごとく彼らと同じ動きをすれば損を逃れられそうです。

しかし、実際、高速なコンピューター取引であるＨＦＴを相手に、どれだけ個人が生き残れるか分かりません。

結局、一歩先を読めるかどうかで将来は大きく変わってくるのでしょう。

■　金は買いか？それとも・・・？　■

現在、最も有効な資産保全の方法は「金地金の現物」だと言われています。１オンス１２００ドルを超え、１７００ドルも必至と言われています。（５０００ドルという人も居ます）

しかし、こう猫も杓子も「金」「金」と言われると、それも何だか胡散臭くなってきます。
現状の１２００ドルよりも下がらないでしょうが、１５００ドル、２０００ドルで手を出すには怖い気がします。「買うなら今」なのでしょう。オーストラリアも売却用のストックが底を突いた様です。

ユーロ下落に伴って、イランが金を買い増しています。ヨーロッパの資産家達も金に逃避しています。・・・はたして「金」の行く末や如何に？？