■ 致死率 0.045％ 季節性インフルエンザ以下の毒性 ■
新型インフルエンザの正確な致死率の研究結果が報道され始めました。
http://mainichi.jp/select/world/news/20090930ddm012040169000c.html
＜引用＞
新型インフルエンザ：致死率、季節性並み 従来の１０分の１－－米チーム解析
新型インフルエンザの致死率は毎年流行する季節性インフルエンザと同程度の０・０４５％とする分析を、米ハーバード大などの研究チームがまとめ、米医学サイト「ＰＬｏＳ Ｃｕｒｒｅｎｔｓ」に発表した。これまでは、１９５７年から流行した「アジアかぜ」並みの０・５％程度とみられていた。
研究チームは、４～７月、米ミルウォーキーなど２市で入院した感染者、入院していない感染者のデータをもとに、通院しなかった人も含めた発症者を推計した。従来の解析では、確定診断を受けた患者に対する死者の割合を致死率として計算していた。【永山悦子】
＜引用終わり＞
■ 致死率 0.4％報道は何だったのか ■
もう一度この記事を思い出してください。
http://www.yomiuri.co.jp/feature/20090425-436828/news/20090818-OYT1T00046.htm
＜引用＞
致死率０・５％…新型インフルは意外に強力
新型インフルエンザが流行した米国とカナダでの致死率は０・５％程度で、１９５７～５８年に世界で１００万人以上が亡くなった当時の新型インフルエンザ「アジア風邪」並みだったことが、オランダ・ユトレヒト大学の西浦博研究員（理論疫学）らの研究で分かった。
新型の致死率は、これまで世界保健機関（ＷＨＯ）などが今年５月の流行初期にメキシコで調べた推定値（０・４％）しかなく、医療体制の不備で高めの数字になっているという指摘もあった。医療水準の高い国でも、同様の致死率が推定されたことで、秋冬の大流行に備え、改めて注意する必要がある。米科学誌に近く発表する。
チームは、米国とカナダで今年５、６月までに新型に感染し、遺伝子診断を受けて確定した患者数と死者数を使い、独自の手法で計算。新型の致死率は、通常の季節性インフルエンザ（０・１％）より高く、世界で１００万人以上が亡くなったアジア風邪（０・５％）並みと推定された。
国内でも１５日に、新型による死者が初めて確認されたが、西浦研究員は「医療体制を充実させ、犠牲をできるだけ減らすことが大切」と話している。
（2009年8月18日03時04分 読売新聞）
＜引用終わり＞
８月中旬と言えば、我々素人ですら、
新型インフルエンザが至って軽微な症状しか呈しない事に気付いたいました。
それなのに、新聞各社はユトレヒト大学の一研究員の論文を鵜呑みにして、
致死率がアジア風邪並みの0.5％であると大々的に報道しています。
この件は、新聞社も被害者と言えるようで、
西浦研究員は論文発表前に新聞各社に「0.5％致死率」を連絡しているようです。
西浦研究員は統計学による感染研究の専門化ですが、
我々でも疑問に思う研究結果を発表した背景には、いったい何があったのでしょうか？
科学に間違いは付き物ですから、「功名心の暴走」も多少は許されるでしょう。
問題は、ある仮定の提示に対して疑いを抱かないマスコミのレベルの低さです。
研究者が発表すれば、それが真実の様に報道し、
本来、報道に携わる人間がすべき検証を完全に怠っています。
何人かの感染症の研究者から裏を取れば、
少なくとも、無邪気に０．５％致死率を報道はしなかったでしょう。
尤も、この報道に異を唱えなかった多くの専門家も、同罪と言えますが。
■ 日本においてはアメリカの１/１０以下の致死率 ■
しかし、弱毒性のインフルエンザに対し、
確定診断を受けた患者に対する致死率のみを計算していたというのは、
ほとんど、専門家とは言えないお粗末さです。
こんな事は、我々素人でも犯さないミスです。
西浦研究員は素人以下なのか、あるいは何か別の思惑があったのでしょうか？
例えば、彼の研究費がワクチンメーカーから出ていて、
この件で彼が失う信用よりも多くの利益を供与されていたとか・・・。
思わず、そんな疑いを抱いてしまいます。
日本の死者数も２０人を越えたようですが、
感染者も爆発的に増えているはずです。
日本で報道される死者のほとんどが、持病の悪化による死者なので、
２０人という死者数はほぼ超過死亡概念と考える事も出来ます。
今回のインフルエンザの症状は至って軽微で、
感染しても発症するのは５人に１人程度、
さらに、発症しても風邪だと思って病院に行かないケースも多いようです。
そうすると、日本の新型インフルエンザによる致死率はいったいどの程度になるのでしょうか？
統計的には限りなく０に近いと思われます。
私の与太話が信用できないなら、以下の専門的なページが参考になるでしょう。
９月中旬時点での日本も致死率を、０．００２％と算出しています。
尤も、これとて、潜在的な感染者を含まない数字です。
http://www.asyura2.com/09/buta02/msg/349.html
むしろ日本の現状から比較すると、致死率０．０４５％のアメリカの実体が異常です。
もしかすると、アジア人は今回のインフルエンザに対するある程度の免疫
過去において既に持っていたのかもしれません。
■ 感染者２人で学級閉鎖 ■
息子の高校では、新型インフルエンザによる学級閉鎖が相次いでいます。
感染者が２人で学級閉鎖になってしまうので、
授業が進まないと、先生が嘆いていました。
そろそろ、市民の皆さんも声を上げる頃だと思います。
「ワクチンなど必要無い」と！！
大量在庫でワクチンメーカーが大打撃を被る事が、
今後、この様な馬鹿げた騒動を起さない、最善の策です。
そして、ＷＨＯにも疑いの目を向けるべきです。
いいえ、ＷＨＯのみならず、「世界○○機構」や「世界○○機関」の本当の狙いに
そろそろ気が付いても良いのではないでしょうか？
世界保健機関（ＷＨＯ）も、世界食料計画（ＷＦＰ）も、世界貿易機関（ＷＴＯ）も、
全て先進国、特にアメリカを利する活動しかしてしていません。
名目は立派ですし、そこで働く方の理念も尊敬に値するものがあります。
しかし、結果的に世界の不均衡を広げ、途上国の人々を苦しめています。
ＷＨＯが推進した天然痘のワクチン接種が、
アフリカにエイズを蔓延させたという噂も広まっています。
噂なぞ信じるなとも言いますし、
火の無い所に煙は立たない、とも言います。
はてさて、ＷＨＯは正義の味方か、
それとも仮面を被った偽善者か・・・・。
■ 新型のワクチン接種は自己判断で ■
あまりＷＨＯを批判してばかりいても能が無いので、
ワクチンの必要性をちょっと考えてみます。
今回のインフルエンザでハイリスクは５歳以下の幼児及び乳児。
そして妊婦の様です。
乳児の感染は、家族からの感染も多いでしょうから、
父母、兄弟の感染予防も重要になります。
「ワクチン」の接種に関しては、ワクチンの危険性とのバランスで、
自己判断で接種を受けるべきだと思われます。
従来のインフルエンザワクチンの接種でも、
あり一定の確率で子供達に「インフルエンザ脳症」を引き起こし、
それが原因で、学校での集団予防接種が中止になった経緯があります。
特に、今回のワクチンに関しては、
臨床が不十分な輸入ワクチンや、
瑕疵責任を負わないとするアメリカの製薬会社のワクチン接種には注意が必要です。
接種優先順位の高い乳幼児や妊婦は
国内産の安全なインフルエンザワクチンが手配されるでしょうから、
副作用の発生は、従来のインフルエンザワクチンと同等と考えられます。
後は、症状にいたって弱い今回のインフルエンザに対して、
ワクチンを必要とするかどうかの個人の判断になります。
■ 季節性インフルの香港型こそ注意が必要 ■
今回のインフルエンザは罹患しても症状は至って軽微です。
むしろ、香港で流行が始まった、最新型の「香港型」に注意が必要です。
どうやら、こちらには未だ有効なワクチンが無いようです。
既にワクチンメーカーは新型に生産力を傾注してしまいまいしたので、
香港型の新型のワクチン製造は遅れる事が予想されます。
「香港型」の新型は、従来の季節性インフルエンザですから
罹患して重症化する多くは高齢者の方々です。
ＷＨＯの過剰なプロパガンダによって、
毒性の弱い新型インフルエンザに対策が集中し、
本来、もっと注意を払うべき季節性への対策が後手になっています。
今年は、高齢者施設を中心に、高齢者の感染予防に最大の注意を払うべきです。
こんな所にも、ＷＨＯの弊害が顕著に顕れています。
■ ｇｏｏｇｏｌｅから垣間見える「ＷＨＯ」 ■
そうそう、先日までgoogoleで検索可能だった「新型インフルエンザ ＷＨＯ」が
「ＷＨＯ」の部分を無視するようになりました。
「新型インフルエンザ 世界保健機関」の検索は健在です。
同様に「ＷＨＯ 間違い」などの組み合わせでも、「ＷＨＯ」が無視されます。
ところが「ＷＨＯ 対策」では、両方の言葉で検索がヒットします。
どうやら、「ＷＨＯ」とネガティブな言葉や、インフルエンザの組み合わせは、
ｇｏｏｇｏｌｅでは禁則となっているようです。
１ヶ月程前よりも、この禁則の組み合わせは着実に増えています。
逆に言えば、ブログなどネットの中に、ＷＨＯに対してネガティブな内容が増えているのでしょう。
ｇｏｏｇｌｅはアメリカの企業です。
先日、中国でｇｏｏｇｏｌｅやｙａｈｏｏが、検索に規制を掛けていると問題視したが、
中国だけでなく日本でも、検索エンジンは独自に規制が掛けられているようです。
何と、この禁則ワードの組み合わせは、ｙａｈｏｏも全く同じ組み合わせのようです。
検索が規制されるという事は、知られたくない事があるという事で、
さらに、ｙａｈｏｏとｇｏｏｇｌｅで同じ組み合わせという事は、
国からの行政指導か、アメリカから両社に圧力が掛かっているとも考えられます。
・・・・ｙａｈｏｏとｇｏｏｇｌｅ・・・分かり易すぎはしないか・・・？
新型インフルエンザの正確な致死率の研究結果が報道され始めました。
http://mainichi.jp/select/world/news/20090930ddm012040169000c.html
＜引用＞
新型インフルエンザ：致死率、季節性並み 従来の１０分の１－－米チーム解析
新型インフルエンザの致死率は毎年流行する季節性インフルエンザと同程度の０・０４５％とする分析を、米ハーバード大などの研究チームがまとめ、米医学サイト「ＰＬｏＳ Ｃｕｒｒｅｎｔｓ」に発表した。これまでは、１９５７年から流行した「アジアかぜ」並みの０・５％程度とみられていた。
研究チームは、４～７月、米ミルウォーキーなど２市で入院した感染者、入院していない感染者のデータをもとに、通院しなかった人も含めた発症者を推計した。従来の解析では、確定診断を受けた患者に対する死者の割合を致死率として計算していた。【永山悦子】
＜引用終わり＞
■ 致死率 0.4％報道は何だったのか ■
もう一度この記事を思い出してください。
http://www.yomiuri.co.jp/feature/20090425-436828/news/20090818-OYT1T00046.htm
＜引用＞
致死率０・５％…新型インフルは意外に強力
新型インフルエンザが流行した米国とカナダでの致死率は０・５％程度で、１９５７～５８年に世界で１００万人以上が亡くなった当時の新型インフルエンザ「アジア風邪」並みだったことが、オランダ・ユトレヒト大学の西浦博研究員（理論疫学）らの研究で分かった。
新型の致死率は、これまで世界保健機関（ＷＨＯ）などが今年５月の流行初期にメキシコで調べた推定値（０・４％）しかなく、医療体制の不備で高めの数字になっているという指摘もあった。医療水準の高い国でも、同様の致死率が推定されたことで、秋冬の大流行に備え、改めて注意する必要がある。米科学誌に近く発表する。
チームは、米国とカナダで今年５、６月までに新型に感染し、遺伝子診断を受けて確定した患者数と死者数を使い、独自の手法で計算。新型の致死率は、通常の季節性インフルエンザ（０・１％）より高く、世界で１００万人以上が亡くなったアジア風邪（０・５％）並みと推定された。
国内でも１５日に、新型による死者が初めて確認されたが、西浦研究員は「医療体制を充実させ、犠牲をできるだけ減らすことが大切」と話している。
（2009年8月18日03時04分 読売新聞）
＜引用終わり＞
８月中旬と言えば、我々素人ですら、
新型インフルエンザが至って軽微な症状しか呈しない事に気付いたいました。
それなのに、新聞各社はユトレヒト大学の一研究員の論文を鵜呑みにして、
致死率がアジア風邪並みの0.5％であると大々的に報道しています。
この件は、新聞社も被害者と言えるようで、
西浦研究員は論文発表前に新聞各社に「0.5％致死率」を連絡しているようです。
西浦研究員は統計学による感染研究の専門化ですが、
我々でも疑問に思う研究結果を発表した背景には、いったい何があったのでしょうか？
科学に間違いは付き物ですから、「功名心の暴走」も多少は許されるでしょう。
問題は、ある仮定の提示に対して疑いを抱かないマスコミのレベルの低さです。
研究者が発表すれば、それが真実の様に報道し、
本来、報道に携わる人間がすべき検証を完全に怠っています。
何人かの感染症の研究者から裏を取れば、
少なくとも、無邪気に０．５％致死率を報道はしなかったでしょう。
尤も、この報道に異を唱えなかった多くの専門家も、同罪と言えますが。
■ 日本においてはアメリカの１/１０以下の致死率 ■
しかし、弱毒性のインフルエンザに対し、
確定診断を受けた患者に対する致死率のみを計算していたというのは、
ほとんど、専門家とは言えないお粗末さです。
こんな事は、我々素人でも犯さないミスです。
西浦研究員は素人以下なのか、あるいは何か別の思惑があったのでしょうか？
例えば、彼の研究費がワクチンメーカーから出ていて、
この件で彼が失う信用よりも多くの利益を供与されていたとか・・・。
思わず、そんな疑いを抱いてしまいます。
日本の死者数も２０人を越えたようですが、
感染者も爆発的に増えているはずです。
日本で報道される死者のほとんどが、持病の悪化による死者なので、
２０人という死者数はほぼ超過死亡概念と考える事も出来ます。
今回のインフルエンザの症状は至って軽微で、
感染しても発症するのは５人に１人程度、
さらに、発症しても風邪だと思って病院に行かないケースも多いようです。
そうすると、日本の新型インフルエンザによる致死率はいったいどの程度になるのでしょうか？
統計的には限りなく０に近いと思われます。
私の与太話が信用できないなら、以下の専門的なページが参考になるでしょう。
９月中旬時点での日本も致死率を、０．００２％と算出しています。
尤も、これとて、潜在的な感染者を含まない数字です。
http://www.asyura2.com/09/buta02/msg/349.html
むしろ日本の現状から比較すると、致死率０．０４５％のアメリカの実体が異常です。
もしかすると、アジア人は今回のインフルエンザに対するある程度の免疫
過去において既に持っていたのかもしれません。
■ 感染者２人で学級閉鎖 ■
息子の高校では、新型インフルエンザによる学級閉鎖が相次いでいます。
感染者が２人で学級閉鎖になってしまうので、
授業が進まないと、先生が嘆いていました。
そろそろ、市民の皆さんも声を上げる頃だと思います。
「ワクチンなど必要無い」と！！
大量在庫でワクチンメーカーが大打撃を被る事が、
今後、この様な馬鹿げた騒動を起さない、最善の策です。
そして、ＷＨＯにも疑いの目を向けるべきです。
いいえ、ＷＨＯのみならず、「世界○○機構」や「世界○○機関」の本当の狙いに
そろそろ気が付いても良いのではないでしょうか？
世界保健機関（ＷＨＯ）も、世界食料計画（ＷＦＰ）も、世界貿易機関（ＷＴＯ）も、
全て先進国、特にアメリカを利する活動しかしてしていません。
名目は立派ですし、そこで働く方の理念も尊敬に値するものがあります。
しかし、結果的に世界の不均衡を広げ、途上国の人々を苦しめています。
ＷＨＯが推進した天然痘のワクチン接種が、
アフリカにエイズを蔓延させたという噂も広まっています。
噂なぞ信じるなとも言いますし、
火の無い所に煙は立たない、とも言います。
はてさて、ＷＨＯは正義の味方か、
それとも仮面を被った偽善者か・・・・。
■ 新型のワクチン接種は自己判断で ■
あまりＷＨＯを批判してばかりいても能が無いので、
ワクチンの必要性をちょっと考えてみます。
今回のインフルエンザでハイリスクは５歳以下の幼児及び乳児。
そして妊婦の様です。
乳児の感染は、家族からの感染も多いでしょうから、
父母、兄弟の感染予防も重要になります。
「ワクチン」の接種に関しては、ワクチンの危険性とのバランスで、
自己判断で接種を受けるべきだと思われます。
従来のインフルエンザワクチンの接種でも、
あり一定の確率で子供達に「インフルエンザ脳症」を引き起こし、
それが原因で、学校での集団予防接種が中止になった経緯があります。
特に、今回のワクチンに関しては、
臨床が不十分な輸入ワクチンや、
瑕疵責任を負わないとするアメリカの製薬会社のワクチン接種には注意が必要です。
接種優先順位の高い乳幼児や妊婦は
国内産の安全なインフルエンザワクチンが手配されるでしょうから、
副作用の発生は、従来のインフルエンザワクチンと同等と考えられます。
後は、症状にいたって弱い今回のインフルエンザに対して、
ワクチンを必要とするかどうかの個人の判断になります。
■ 季節性インフルの香港型こそ注意が必要 ■
今回のインフルエンザは罹患しても症状は至って軽微です。
むしろ、香港で流行が始まった、最新型の「香港型」に注意が必要です。
どうやら、こちらには未だ有効なワクチンが無いようです。
既にワクチンメーカーは新型に生産力を傾注してしまいまいしたので、
香港型の新型のワクチン製造は遅れる事が予想されます。
「香港型」の新型は、従来の季節性インフルエンザですから
罹患して重症化する多くは高齢者の方々です。
ＷＨＯの過剰なプロパガンダによって、
毒性の弱い新型インフルエンザに対策が集中し、
本来、もっと注意を払うべき季節性への対策が後手になっています。
今年は、高齢者施設を中心に、高齢者の感染予防に最大の注意を払うべきです。
こんな所にも、ＷＨＯの弊害が顕著に顕れています。
■ ｇｏｏｇｏｌｅから垣間見える「ＷＨＯ」 ■
そうそう、先日までgoogoleで検索可能だった「新型インフルエンザ ＷＨＯ」が
「ＷＨＯ」の部分を無視するようになりました。
「新型インフルエンザ 世界保健機関」の検索は健在です。
同様に「ＷＨＯ 間違い」などの組み合わせでも、「ＷＨＯ」が無視されます。
ところが「ＷＨＯ 対策」では、両方の言葉で検索がヒットします。
どうやら、「ＷＨＯ」とネガティブな言葉や、インフルエンザの組み合わせは、
ｇｏｏｇｏｌｅでは禁則となっているようです。
１ヶ月程前よりも、この禁則の組み合わせは着実に増えています。
逆に言えば、ブログなどネットの中に、ＷＨＯに対してネガティブな内容が増えているのでしょう。
ｇｏｏｇｌｅはアメリカの企業です。
先日、中国でｇｏｏｇｏｌｅやｙａｈｏｏが、検索に規制を掛けていると問題視したが、
中国だけでなく日本でも、検索エンジンは独自に規制が掛けられているようです。
何と、この禁則ワードの組み合わせは、ｙａｈｏｏも全く同じ組み合わせのようです。
検索が規制されるという事は、知られたくない事があるという事で、
さらに、ｙａｈｏｏとｇｏｏｇｌｅで同じ組み合わせという事は、
国からの行政指導か、アメリカから両社に圧力が掛かっているとも考えられます。
・・・・ｙａｈｏｏとｇｏｏｇｌｅ・・・分かり易すぎはしないか・・・？
