■ワイモバイルの「Nexus 5」が過去最高の2位、来週のトップもある？ (1/4)
総合ランキングが大きく動いた。先週6位だったワイモバイルの「Nexus 5」が2位に上昇。来週トップを伺う勢いだ。
■携帯大手の勢力図に変化 ドコモ、6年ぶりMNPプラス ソフトバンクは8年ぶりマイナスに (1/3)
ドコモが6年半ぶりにMNP転入超過に。新料金プランが支持されるとともにMVNO経由の利用者が増えたため。ソフトバンクは8年3カ月ぶりに転出超過となり、携帯電話大手の勢力図に変化の兆しが見えてきた。
ウィトラコメント： 流れが変わっれ来たようですね。ただし、ドコモの好調はMVNOの加入者が効いているようですね。
■世界のケータイ契約数「74億」超え、普及率は人口の「103.5%」に
矢野経済研究所が公表した「携帯電話の世界市場に関する調査結果2015」によると、14年末現在、世界の携帯電話サービスの契約数は「74億9487万5000」契約。国連の人口統計によれば、世界の人口は2014年末現在で「72億4400万人」なので、人口に対する普及率は103.5%になる。これまでBRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)、北米市場が携帯電話サービスの新規契約数を牽引してきたが、現在はASEAN、中央アジア、中南米や一部のアフリカ市場での増加が顕著だ。
■ソフトバンク、ファーウェイやZTEと“第4.5世代”の通信技術開発へ
ソフトバンクとWireless City Planningは、ファーウェイ、ZTEの両社と、それぞれ次世代のモバイル向け通信技術を共同開発することで合意した。
ウィトラコメント： ５GはTDD、これは間違いないと思います
■米携帯Ｔモバイル、総契約数６月末5890万件 ３位争い激化
米携帯業界の３位争いが一段と激しくなっている。同４位のＴモバイルＵＳは９日、６月末時点の総契約件数（プリペイドなどを含む）が5890万件になったことを明らかにした。ソフトバンク傘下で３位スプリントの３月末時点の契約総数（5710万件）を上回る水準で、順位が入れ替わる可能性も出てきた。
■米Ｔモバイル株が反発 ４～６月期の契約件数が207万人純増
９日の米株式市場で携帯電話のＴモバイルＵＳ株が反発して始まった。一時は39.70ドルと前日から1.23ドル（3.2％）上昇した。取引開始前には４～６月期の契約件数が207万人の純増だったと発表した。
■ノキアのリストラから見える、Windowsスマホの新戦略
米マイクロソフトは2015年7月8日（現地時間）、携帯電話事業に関するリストラを発表した。同事業における最大7800人の人員削減と、ノキアの資産に関する76億ドルの減損損失を計上することを明らかにした。
■インドで100万台出荷、「Tizen OS」スマートフォンはサムスンの救世主になるのか？
サムスン・インディアは2015年1月14、「Tizen OS」を搭載したスマートフォン「Samsung Z1」をインドで販売開始したと発表した。希望小売価格は5700インドルピー（約90ドル）だった。そして6月末には、そのSamsung Z1が出荷台数100万台を突破したと現地のThe Economic Timesなどが報じた。
ウィトラコメント： TIZENを使うと安くできるのでしょうか？
■「年間1億台」を目指すシャオミのグローバル戦略
シャオミのこれまでの歩みを振り返るとき、並はずれた成長力と、他社がねたむような人気が、そのストーリーの全てと言えよう。しかし、短期間でのし上がったシャオミも、中国スマホ市場が減速する中、創業者レイ・ジュンが設定した非常に高い目標を達成するのに苦戦しそうだ。また、アジア圏外の新市場への挑戦が成長の足かせになるかもしれない。
ウィトラコメント：通常は売り上げ予測が大きく下方修正されると大赤字になりますが、Xiaomiの場合はどうか？
■KDDI社長「僕は商売人の子、マーケも詳しい」
2014年度に売上高・営業利益ともに、ついにドコモを上回ったKDDI。スマートバリューから始まった一連の戦略に、どんな思惑があったのか。前編「KDDI社長『au経済圏広げる』ための新戦略」に続き、社内外で改革を進めてきた田中孝司社長へのインタビュー後編は、マーケティングを中心にこれまでの戦略を聞いた。
■米ＧＥ会長「生産性向上、ＩｏＴカギ」 日本はリーダーに
米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）のジェフ・イメルト会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は９日、都内で開催したシンポジウムで「生産性の向上にはデータ分析とソフトウエア技術が重要になる」と述べ、様々な機器をネットワークにつなげて、製造現場を強化する取り組みが欠かせないとの認識を示した。
■ＩｏＴ可能性と課題（上）
ＩｏＴ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ ｏｆ Ｔｈｉｎｇｓ）とは、言葉通りにとれば「モノのインターネット」。今のインターネットが、主にウェブやメールなど人間のコミュニケーションを助けるものであるのと違い、コンピューターが組み込まれたモノ同士がネットワーク連携して社会や生活を支援する、という考え方だ。情報通信技術（ＩＣＴ）の応用分野で最も注目されている未来像である。
■ＩｏＴ可能性と課題(下)
政府の「日本再興戦略」改訂2015が指摘するように、少子高齢化が進む日本が今後さらなる発展を遂げるには、生産性を劇的に向上させることが急務である。ものづくり大国である日本が、グローバル社会の中で稼ぐ力を強化し、同時に、イノベーション（技術革新）を起こし活気にあふれた社会をつくるためのキーワードはＩｏＴ（モノのインターネット）である。
