ウィトラの眼

無線業界のニュースについての意見・感想を書きます

ニュース (7/6)

2015-07-06 15:11:26 | Weblog

■「Xperia Z4」はさらに順位を下げ、「Nexus 5」が上がる (1/4)
2週前に総合ランキング初登場で1位に輝いた「Xperia Z4」は先週に続いてさらに順位を落とした。「iPhone 6」以外では「Nexus 5」が最上位に。

ウィトラコメント: iPhone 6が方位5位まで独占、それに続くのがY-Mobileとは時代も変わったもんですね

■日立が超小型センサー 「IoT」で部品データ集め質向上
日立製作所はあらゆる部品から製品の性能向上や故障防止につながるデータを集める技術を開発した。米粒ほどの超小型センサーで金属などの素材に生じる変化を瞬時に検知する。すべての製品を接続する「モノのインターネット化(IoT)」は工場の稼働を監視する用途が実用化している。新技術は部品に生じるわずかな変化をとらえ、自動車のエンジン性能まで改善できる。IoTが身近な製品に入っていくきっかけになりそうだ。

■フリーテルがブランドリニューアル 格安SIM初の通話定額は延期――2015年6月音声通話編 (1/2)
データ通信用SIMカードにさまざまな動きがあった6月。一方の音声通話対応SIMは、データSIMと比べると“穏やか”なものの、注目すべき動きもいくつか見られた。

■携帯最大手のエアテル、総契約件数が世界3位に
携帯電話サービスのインド最大手バルティ・エアテルは6月30日、国内外での総契約件数が3億300万件に達し、世界3位の事業者になったと発表した。PTI通信が同日付で報じている。

■世界の携帯電話契約数、全人口を上回る103.5% 市場の成長は国内外で鈍化傾向に
携帯電話やスマートフォンは、私たちの生活に欠かせないアイテムになった。その成長スピードは、国内市場だけでなく世界市場でも鈍化しているようだ。

■NEC、上海で技術展開催
NEC 3日、上海市内で自社の技術展覧会「NECイノベーティブ・ソリューション・フェア」を開催した。IoT(インターネット・オブ・シングス)や顔認証システムなど52の最新技術を展示した。

■ソフトバンクがMVNO事業の推進を発表!ソフトバンク回線の格安SIMが登場?
ソフトバンクは6月30日、子会社のSBパートナーズと様々な産業分野のパートナー企業との協業を通じて、MVNO事業を推進していくことを発表しました。

■ソフトバンク孫社長、再生可能エネへの野望追求
ソフトバンクの孫正義社長が国内外で巨額の資金を投じ、再生可能エネルギーへの野望を追求している。同社は今週、鹿児島県に51.4ヘクタールの大規模太陽光発電所(メガソーラー)「ソフトバンク鹿児島湧水ソーラーパーク」を設置すると発表した。この発電所は約1万世帯分の年間電力消費量に相当する規模の発電能力を持ち、2017年度中の運転開始を予定しているという。

■Googleが無線端末のFCC認可を取得、「Google Glass」の次世代版か
米Googleが新たな無線対応端末の認可を米連邦通信委員会(FCC)から受けていたことが分かり、同社がめがね型ウエアラブル端末「Google Glass」の次世代モデルを年内に発表する可能性があると、米PCMagをはじめとする海外メディア(英Registerや米Engadgetなど)が報じている。

ウィトラコメント: 発売されると面白いですね。Googleは業務用はやらないのだろうか?


平成26年版 情報通信白書

2015-07-06 15:06:49 | Weblog

■■■第1部 特集 ICTがもたらす世界規模でのパラダイムシフト
■■第2章 ICTによる成長と国際競争力強化
■第1節 成長のエンジンであるICTの重要性と我が国の取組
◆1 ICTが我が国経済にもたらすインパクト
(2) 我が国産業界におけるICT投資・利活用の現状
図表2-1-1-11 企業規模別利活用状況

図表2-1-1-12 産業別ICT利活用状況(売上増加企業とそれ以外)

図表2-1-1-13 産業別ICT利活用状況(利益増加企業とそれ以外)

図表2-1-1-14 ICT利活用状況(雇用増加/減少/不変企業)

図表2-1-1-15 組織改革・人的資本への取組等の状況:社内での業務改革

図表2-1-1-16 組織改革・人的資本への取組等の状況:人材面の対応・投資

図表2-1-1-17 組織改革・人的資本への取組等の状況:効果測定の実施

図表2-1-1-18 産業別組織改革・人的資本への取組等の状況(スコア)

図表2-1-1-19 産業別業績と組織改革・人的資本への取組状況(売上増加企業とそれ以外)

図表2-1-1-20 産業別業績と組織改革・人的資本への取組状況(利益増加企業とそれ以外)