ニュース (5/14)

■ソニーモバイル、ラウンド形状のボディに4.6インチHD液晶搭載の「Xperia ZR」発表
ソニーモバイルの新型Xperiaが発表された。製品名は「Xperia ZR」。ラウンド感を強調した持ちやすいボディに4.6インチのHD液晶やIPX5／8の防水性能を搭載。日本を含めたグローバルで今夏に発売される。

■京セラ、振動で声伝える独自技術の携帯１００万台突破
京セラは１３日、携帯電話の画面を振動させて音声を伝える独自技術「スマートソニックレシーバー」を採用したスマートフォン（多機能携帯電話）などの国内出荷台数が、計１００万台を突破したと明らかにした。昨年５月末にＫＤＤＩ（ａｕ）を通じて販売に乗り出して以来、発売１周年を前に大台を超えた。

ウィトラコメント：　評判が良いのでしょうかね

■仏でスマホ・タブレットに課税案
フランス政府の委託を受けた専門委員会は13日、スマートフォンやタブレット（多機能携帯端末）に課税する案を政府に提言した。米アマゾンや米グーグル、米アップルといったスマホやタブレットを販売する企業が対象となり、税収は仏文化関連のコンテンツの創作活動にあてる。

■米アマゾン、ディスプレー関連企業買収　キンドルに技術活用か
インターネット小売り最大手の米アマゾン・ドット・コムは13日、韓国のサムスン電子からディスプレー関連技術の開発を手掛けるリクアビスタ（オランダ）を買収したことを明らかにした。同社は消費電力が少ないカラーディスプレーを開発している。アマゾンは電子書籍端末「キンドル」にこの技術を活用するとの見方が出ている。

■ソニーが3週間バッテリーがもつA4サイズ「デジタルペーパー」端末を開発、2013年度内に商品化を目指すことに
ソニー独自のプラスチック基板上に薄膜トランジスタ(TFT)を高精度に形成する技術を用いた最新の13.3型（1200×1600ドット）フレキシブル電子ペーパー(E Ink社の「E Ink Mobius」)を採用し、細かい文字も紙のようにくっきりして読みやすく、さらに薄さ6.8mm・重さ358gの薄型軽量ボディを実現した端末を開発、ソニーは2013年度内に本端末の商品化を目指している、とのことです。

■ベトナムがスマホ生産大国へ　サムスンが巨大工場群
ベトナムがスマートフォンの一大生産拠点として台頭してきた。立役者は韓国のサムスン電子。2013年は２億４千万台を現地で生産する計画で、スマホ出荷台数の世界シェアは２割に達する見通し。ベトナムはスマホ生産世界１位の中国を追い上げており、同製品の輸出拡大で貿易も黒字化した。サムスンに納入する部品各社も現地に集まり始めており、エレクトロニクス産業の集積が進む可能性も出てきた。

■スマートフォンを狙う窃盗事件で死傷者も、NY司法長官がAppleなど4社に協力要請
ニューヨーク市ではiOS端末が盗まれる「Appleピッキング」が激増。被害者が殺害されたり刃物で刺されたりする事件も相次いでいるという。

■三星、世界初の５Ｇデータ伝送に成功
三星（サムスン）電子は１２日、第５世代（５Ｇ）モバイル通信環境で、データのやり取りができる重要技術を世界初に開発したと発表した。５Ｇとは、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）など、現在使われている第４世代（４Ｇ）モバイル通信より、速度が数百倍も速い次世代ネットワークで、超高画質（ＵＨＤ）映画一本を１秒で伝送できる。

■スマートモバイルデバイス世界市場、2013年Q1の出荷台数は3億台を突破
英Canalysは現地時間2013年5月9日、ノートパソコン、タブレット端末、スマートフォンを合わせた「スマートモバイルデバイス」市場に関する調査結果を公表した。

■パナソニック、インドでスマホ発売　新興国で巻き返し
パナソニックは今月中旬、インドでスマートフォンを初めて売り出す。急増する中間層の手が届く割安な価格を実現した。ソニー以外の日本メーカーが海外の携帯市場で総崩れとなるなか、伸び盛りの新興国で巻き返しをはかる。

ウィトラコメント：　どういう作戦か、興味深いですね

■米航空乗客の３分の１が機中でスマホなど利用、電源切断忘れ
米家電協会（ＣＥＡ）などは１２日までに、米国人の航空乗客の約３分の１が飛行中にスマートフォン（スマホ）やタブレット端末、コンピューターの電源切断をうっかり忘れ、使い続けた経験があるとの調査結果を発表した。

■無線ＬＡＮ速度10倍　ＮＴＴなど20社で国際規格
オフィスや家庭、街中で場所を問わずインターネットが使える無線ＬＡＮ（構内情報通信網）の次世代技術を世界の情報通信企業、約20社が共同開発する。ＮＴＴや米クアルコムなどが速度を10倍に高める技術を持ち寄り、国際標準規格をつくることで基本合意した。３年後の実用化を目指す。スマートフォン向けの精緻な映像配信や、利用者の居場所に合わせた多様な情報提供サービスの実現につながりそうだ。

■日本シェア1位のアプリが狙うアジア市場
スマートフォンやタブレット利用者の拡大とともに、様々なアプリが開発され、人気を呼んでいる。中でも、無料通話と無料メールを提供する「LINE」は、10代から20代の比較的若い世代を中心に圧倒的な人気を誇っているアプリケーションだ。

■システム部門は不要か　国内219社で検証
アベノミクスで企業投資の拡大が期待され、ビッグデータやスマートデバイスなど新たなIT技術が話題を集める。一方で、利用部門主導のIT導入が増え、企業内でIT部門（システム部門）の存在感が弱まっているとの見方もある。しかし219社のCIO（チーフ・インフォメーション・オフィサー＝IT担当役員、IT部門責任者）から回答を得たIT投資動向調査では、CIOとIT部門の役割が拡大していることが明らかになった。経営に不可欠な司令塔機能を担う。

ウィトラコメント：導入のための作業は減って活用が増えているのでしょうね。技術よりもITの分かる経営層が求められていると思います。

■５分で分かる「ポスト・スマホ」最新事情 メガネ型端末は「本物」か（上）
スマートフォンの次の「ビッグウェーブ」はこれなのか――。スマホの技術革新に一服感が見られるなか、米Googleなどが開発に注力するメガネ型端末（HMD：ヘッドマウントディスプレイ）が大ブレークするのでは、と期待を集めている。スマホのように端末を“操作”することなく、目の前に広がる世界に関する情報をより自然に取得したり、記録したりできるのが特徴だ。

■パイオニア、ドコモと資本提携　車向けクラウドサービス強化
パイオニアは13日、ＮＴＴドコモと資本提携すると発表した。第三者割当増資を実施し、約50億円の出資を受け入れる。発行済み株式数に占めるドコモの出資比率は6.92％となる。パイオニアとドコモはこれまでも自動車利用者向け情報提供サービスを手掛けてきた。異業種との連携を深め、クラウドを使った車向け情報配信などの強化につなげる。

■デジタル一眼が伸びているワケ――スマホでユーザーの裾野が拡大
スマートフォンに押されて、全体としては右肩下がりのデジタルカメラだが、このところデジタル一眼カメラは成長を続けている。