医療現場だけではありません。全国、いろいろな事業場で同様な現象が惹起しているのでは。
みなさまの事業場では、どのような対応を進めていますか?
コロナ院内感染、重いストレスに 医師らのケア急げ
2020/3/31 日本経済新聞
「新型コロナウイルスの院内感染はどこで起きても驚かない」。
首都圏の総合病院のある女性看護師はそう語った上で、声を潜めた。
「最近はスタンダード・プリコーション(SP)すら危うくなってきている」
SPは米疾病対策センター(CDC)発祥の「標準予防策」のこと。
患者の汗以外の一切の体液や分泌物から自身を防護するという、現場の感染予防の基本中の基本だ。
だが、一部の病院ではマスク不足などで不徹底になっているというのだ。
実際、詳しい原因は不明ながら、各地で院内感染とみられる事例が相次ぐ。
「もう院内感染が広がっているのか」。2月13日、和歌山県湯浅町の済生会有田病院。
50代医師に陽性反応が出たとの一報に、県の担当者は息をのんだ。
同僚医師ら3人も既に肺炎に似た症状を示していたためだ。
県は即座に外来停止を決定。地域の拠点病院のため、封鎖には賛否があったが、
県福祉保健部技監の野尻孝子は「批判は覚悟の上だった。封じ込めるしかなかった」と振り返る。
検体採取には県派遣の医師のほか、病院所属の医師らも自らあたった。
「いつ感染するかと多くの人が恐怖を感じていた」(野尻)
東京都台東区の永寿総合病院では3月30日までに約100人の感染者が出た。
東京の感染者のほぼ4分の1を占め、感染規模は拡大する恐れもある。
医療従事者は大きなストレスを受けている。感染者十数人を受け入れた関東の総合病院。
院内感染は起きていないにもかかわらず、患者に対応した医師や看護師らへのストレスチェックの結果、
1割以上がうつ病などの恐れを指摘された。
「家には高齢者も子どももいる。もし自分からうつったら……」。看護師らからは不安の声が上がる。
帰宅をためらい、研修施設で寝泊まりする職員もいる。
病院では3月中旬から急きょ、精神科医が職員と面談するなど心身のケアに乗り出した。
院内感染は入院高齢者らを危険にさらすほか、地域医療の機能低下をもたらす。
負担を肩代わりする近隣病院でも感染防御のミスを誘発しかねない。
感染が急拡大したイタリアなどでは、医師らへの感染拡大が事態を悪化させている。
国際医療福祉大教授の和田耕治(公衆衛生)は「院内感染は医療崩壊への負の連鎖の口火を切る。
国は防護具などの在庫確保に全力を挙げてほしい」としている。(敬称略)
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