中小企業の「うつ病」対策ー人、資金、時間、情報に余裕がない

企業の労働安全衛生、特にメンタルヘルス問題に取り組んでいます。
拙著「中小企業のうつ病対策」をお読みください。

企業経営は、どうあるべきか?(続編)

2018年10月03日 | 情報

関連情報として、近畿大学の三柴教授の助言を紹介します。

「困難な障害を経て快復に至った労働者には、十分な快復と客観知識の習得を前提に、
組織内のメンタルヘルス対策の要とし活躍してもらう方途も考えられる。
疾病障害り患と復調の経験者であれば、対象者の状況に対する理解も及びやすく、
正直に話を伝えやすい、という不調者もいるであろう。
そして、企業や職場に「大切にしてもらった」という感謝の気持ちを持ちうる人材ならば、
そのような職務のみならず、組織に貢献する職務であれば、誠実に取り組んでくれるようになる可能性もあり、
また、周囲の労働者の組織への帰属意識を高める核となる可能性もある。
不調者を不用意に切り捨てる姿勢は、そのようなチャンスを失し、
場合によっては、周囲の者の帰属意識を低下させる危険性をはらむことは、銘記されるべきであろう。」

なお、当助言は、拙著「中小企業の『うつ病』対策」に、重要な提言として引用させていただいていますし、
その他にも先生のご了解のもとで、先生の論文の一部を引用させていただいています。
参考までに、三柴教授は、メンタルヘルス問題と法律に関する分野では第一人者であり、
厚労省各審議会、検討会の委員として活躍されています。
また、「厚労省:心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」の策定にも参画されています。

小職は、厚労省各審議会、検討会を傍聴し、三柴教授の発言を度々拝聴していますが、
三柴教授が発言すると、審議会、検討会の「空気」が一瞬にして緊張する、
またはガラリと変わる場面に何度も遭遇するのを記憶しています。

三柴教授の論文を参照したい場合は、
三柴研究室http://www2.gol.com/users/t-mishiba/をご覧ください。
参考にしてください。

 

 

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