断末魔、瀕死のディビッド・ロックフェラーは、傘下の大企業が経営破綻で、「悪の戦争経済」にヒタ走る
(板垣英憲)より
米国最大財閥の本家を名乗ってきたディビッド・ロックフェラー（３世代目の末子・５男）が、断崖絶壁に立たされている。
名門チェースマンハッタン銀行の元会長を務め、国際金融機関で同族ライバルのゴールドマンサックス社と双璧をなす「シティグループ」のオーナーであり、石油王と呼ばれた祖父ロックフェラー１世の遺産を受け継ぎ、国際石油資本（メジャー）の頂点に立つエクソンモービル社のオーナーでもあるにもかかわらず、サププライムローンの破綻により、やはり傘下のリーマンブラザーズが、倒産したのがキッカケで、その栄光は、地に落ちてしまい、すっかり落ちぶれている。
２００７年秋、ディビッド・ロックフェラーは、東京にいた。
サププライムローンの破綻が前年から始まり、いよいよ深刻になってきていたので、日本の金融機関に奉加帳を示して救済を求めたのである。
ほとんどの金融機関は、サププライムローン組込みの証券を買っていなかったので、相手にせず、冷たい態度で応対した。
そのころ、国会議事の一室では、福田康夫首相と民主党の小沢一郎代表が「大連立構想」について話し合っていた。
ディビッド・ロックフェラーは、福田首相に会い、天皇陛下に謁見し、虚しく帰国、その後、みずほグループだけは、その証券を持っていたので、後に６０００億円を提供している。
ディビッド・ロックフェラーは簡単には、諦めない男で、南アのケープタウンに欧米の金持ちを集めて、基金を設立しようとしたが、相手にされなかったという。
その翌年に、サブプライムローンが破綻し、金融危機が、世界中に波及して行ったのである。
◆あれから２年を経て、オバマ政権は、本音のところ、「シティグループ」の倒産を願っているという。
なにしろ、ゴールドマンサックス社のオーナーは、ロックフェラ４世代目の嫡男であるジョン・Ｄ・ロックフェラー４世である。
米国民主党現職の上院議員（ウエストバージニア州選出）で知日家（実は日本の支配者）として知られている。
このゴールドマンサックス社ＣＥＯからブッシュ政権２期８年の最後の２年、財務長官に引き抜かれたのが２００７年５月に就任したヘンリーポールソンだった。
中国人脈が豊富で、北京政府に「元の切り上げ」をさせる使命をブッシュ大統領から与えられていた。
シティグループがサププライムローン組込み証券を大量に仕入れていて、大損したのに対して、ゴールドマンサックス社は、「空売りの権利」付きのサププライムローン組込み証券を少量しか買っていなかったので、「空売り」をかけて大儲けしている。
ゴールドマンサックス社は、いわゆる「勝ち組」となり、シティグループは「負け組み」となり、明暗を分けた。すべての企業が、「負け組み」になったわけではなかった。
その「勝ち組」のヘンリーポールソン財務長官が、宿敵シティグループ傘下のリーマンブラザーズの倒産を決定したのであった。
その措置が世界的規模の「１００年に１度」とグリンスパン前ＦＲＢ前議長が大げさに形容した「金融危機」が、世界的大不況を招き、慌てたヘンリーポールソン財務長官の進言により、ブッシュ政権が、シティグループ傘下のたとえば、ＡＩＧなどへ公的資金投入を決めて、救済を図ったのである。
◆デイビッド・ロックフェラー傘下の世界的大企業は、経営難に苦しみ危機に陥っているらしい。
傘下にある米保険大手アメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ）日本の生命保険会社２社を売却、今度は、石油業界で世界最大手のエクソンモービルが、日本国内のガソリンスタンド （ＧＳ）を運営する石油の小売事業から段階的に撤退することを決めている。
朝日新聞が報じたところによると、米保険大手アメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ）は9月３０日午後、経営再建の一環として、傘下の日本の生命保険会社、ＡＩＧスター生命保険（旧千代田生命）とＡＩＧエジソン生命保険（旧東邦生命）を、米同業大手プルデンシャル・ファイナンシャルに売却することで合意、日本の生保事業から完全撤退すると発表した。
ＡＩＧは２００８年9月１５日の金融危機で経営危機に陥り、当時のブッシュ政権による支援を受けた。２社の売却益は、公的資金返済に充てるという。
また、読売新聞は１０月１日付け朝刊１面トップで、「エクソン 国内ＧＳ撤退」「系列４０００店 営業権 順次売却へ」というタイトルをつけて報じた。
エクソンモービルは、米国 テキサス州を本拠地とする総合エネルギー企業である。
国際石油資本であり、スーパーメジャーと呼ばれる6社の内の一社である。
日本国内のガソリンスタンド数では、トップのＪＸグループが１万２５８４に続き、エクソンモービルは第２位の４６８８、ちなみに３位は出光興産の４３３８。
日本からの撤退の直接の原因について、読売新聞は、こう分析している。
◆デイビッド・ロックフェラーはいまや、破れかぶれの悲惨を絵に描いたような様子である。
最後の手段は、「悪の戦争経済」により、自らの保身と利益を図るしかない。
それが、ブッシュ前大統領とともに２０１２年に始めようとしている第３次世界大戦計画である。
それも核戦争になる。
イスラエルとイラン、パキスタンとインド、インドと中国で勃発させる。
いずれも核保有国もしくは、核保有疑惑国である。
このなかで、イランの世界最大級の埋蔵量と言われる「アザデガン油田」について１０年来のかかわりを持つ権益を得て開発の日本は、イランへの制裁措置を強める米国の強い反対と圧力を受けて、撤退を余儀なくされている。
考えてみれば、米国がイスラエルとイランによる核戦争を本気で起こそうと計画しているのであれば、むしろ、撤退が賢明であるのかも知れないのである。
開発するとすれば、第３次世界大戦終結後である。
板垣英憲マスコミ事務所
(板垣英憲)より
米国最大財閥の本家を名乗ってきたディビッド・ロックフェラー（３世代目の末子・５男）が、断崖絶壁に立たされている。
名門チェースマンハッタン銀行の元会長を務め、国際金融機関で同族ライバルのゴールドマンサックス社と双璧をなす「シティグループ」のオーナーであり、石油王と呼ばれた祖父ロックフェラー１世の遺産を受け継ぎ、国際石油資本（メジャー）の頂点に立つエクソンモービル社のオーナーでもあるにもかかわらず、サププライムローンの破綻により、やはり傘下のリーマンブラザーズが、倒産したのがキッカケで、その栄光は、地に落ちてしまい、すっかり落ちぶれている。
２００７年秋、ディビッド・ロックフェラーは、東京にいた。
サププライムローンの破綻が前年から始まり、いよいよ深刻になってきていたので、日本の金融機関に奉加帳を示して救済を求めたのである。
ほとんどの金融機関は、サププライムローン組込みの証券を買っていなかったので、相手にせず、冷たい態度で応対した。
そのころ、国会議事の一室では、福田康夫首相と民主党の小沢一郎代表が「大連立構想」について話し合っていた。
ディビッド・ロックフェラーは、福田首相に会い、天皇陛下に謁見し、虚しく帰国、その後、みずほグループだけは、その証券を持っていたので、後に６０００億円を提供している。
ディビッド・ロックフェラーは簡単には、諦めない男で、南アのケープタウンに欧米の金持ちを集めて、基金を設立しようとしたが、相手にされなかったという。
その翌年に、サブプライムローンが破綻し、金融危機が、世界中に波及して行ったのである。
◆あれから２年を経て、オバマ政権は、本音のところ、「シティグループ」の倒産を願っているという。
なにしろ、ゴールドマンサックス社のオーナーは、ロックフェラ４世代目の嫡男であるジョン・Ｄ・ロックフェラー４世である。
米国民主党現職の上院議員（ウエストバージニア州選出）で知日家（実は日本の支配者）として知られている。
このゴールドマンサックス社ＣＥＯからブッシュ政権２期８年の最後の２年、財務長官に引き抜かれたのが２００７年５月に就任したヘンリーポールソンだった。
中国人脈が豊富で、北京政府に「元の切り上げ」をさせる使命をブッシュ大統領から与えられていた。
シティグループがサププライムローン組込み証券を大量に仕入れていて、大損したのに対して、ゴールドマンサックス社は、「空売りの権利」付きのサププライムローン組込み証券を少量しか買っていなかったので、「空売り」をかけて大儲けしている。
ゴールドマンサックス社は、いわゆる「勝ち組」となり、シティグループは「負け組み」となり、明暗を分けた。すべての企業が、「負け組み」になったわけではなかった。
その「勝ち組」のヘンリーポールソン財務長官が、宿敵シティグループ傘下のリーマンブラザーズの倒産を決定したのであった。
その措置が世界的規模の「１００年に１度」とグリンスパン前ＦＲＢ前議長が大げさに形容した「金融危機」が、世界的大不況を招き、慌てたヘンリーポールソン財務長官の進言により、ブッシュ政権が、シティグループ傘下のたとえば、ＡＩＧなどへ公的資金投入を決めて、救済を図ったのである。
◆デイビッド・ロックフェラー傘下の世界的大企業は、経営難に苦しみ危機に陥っているらしい。
傘下にある米保険大手アメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ）日本の生命保険会社２社を売却、今度は、石油業界で世界最大手のエクソンモービルが、日本国内のガソリンスタンド （ＧＳ）を運営する石油の小売事業から段階的に撤退することを決めている。
朝日新聞が報じたところによると、米保険大手アメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ）は9月３０日午後、経営再建の一環として、傘下の日本の生命保険会社、ＡＩＧスター生命保険（旧千代田生命）とＡＩＧエジソン生命保険（旧東邦生命）を、米同業大手プルデンシャル・ファイナンシャルに売却することで合意、日本の生保事業から完全撤退すると発表した。
ＡＩＧは２００８年9月１５日の金融危機で経営危機に陥り、当時のブッシュ政権による支援を受けた。２社の売却益は、公的資金返済に充てるという。
また、読売新聞は１０月１日付け朝刊１面トップで、「エクソン 国内ＧＳ撤退」「系列４０００店 営業権 順次売却へ」というタイトルをつけて報じた。
エクソンモービルは、米国 テキサス州を本拠地とする総合エネルギー企業である。
国際石油資本であり、スーパーメジャーと呼ばれる6社の内の一社である。
日本国内のガソリンスタンド数では、トップのＪＸグループが１万２５８４に続き、エクソンモービルは第２位の４６８８、ちなみに３位は出光興産の４３３８。
日本からの撤退の直接の原因について、読売新聞は、こう分析している。
◆デイビッド・ロックフェラーはいまや、破れかぶれの悲惨を絵に描いたような様子である。
最後の手段は、「悪の戦争経済」により、自らの保身と利益を図るしかない。
それが、ブッシュ前大統領とともに２０１２年に始めようとしている第３次世界大戦計画である。
それも核戦争になる。
イスラエルとイラン、パキスタンとインド、インドと中国で勃発させる。
いずれも核保有国もしくは、核保有疑惑国である。
このなかで、イランの世界最大級の埋蔵量と言われる「アザデガン油田」について１０年来のかかわりを持つ権益を得て開発の日本は、イランへの制裁措置を強める米国の強い反対と圧力を受けて、撤退を余儀なくされている。
考えてみれば、米国がイスラエルとイランによる核戦争を本気で起こそうと計画しているのであれば、むしろ、撤退が賢明であるのかも知れないのである。
開発するとすれば、第３次世界大戦終結後である。
板垣英憲マスコミ事務所