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理念とビジョン： 「全文」 「ダイジェスト版」
第６章の目次
持続可能な開発のためのエネルギー体系
１９８７年の「環境と開発に関する世界委員会」の最終報告書（ブルントラント報告）で、広くわが国で知られるようになった「持続可能な開発（Sustainable Development）」のためには、先ず、エネルギー体系自体が持続可能なものでなければならないのは自明の理です。図２１を見て下さい。この図は世界のエネルギー資源の確認可採埋蔵量を示す図で、わが国の通産省が発表した総合エネルギー統計を基に、(財)原子力文化振興財団が広報用に作成した資料の一つです。
ここに示された数値は資料の発表年度によって少しずつ違ってはいますが、ここに示された数値によれば、それぞれの燃料の可採年数（確認可採埋蔵量を年間生産量で割ったもの）は石油が５０年、天然ガスが５０年、石炭が３３０年、現在の軽水炉型の原子炉で利用されるウランが６０年（高速増殖炉によるウランの効率的な利用をまったく行わない場合）となっており、これがプルトニウムを利用すればウランは３６００年になるとしています。
ですから、仮に世界の国々が現行のエネルギー体系のままで、将来、エネルギーを消費し続けるとして、しかもこの可採埋蔵量をすべて燃料として使用できるものとすれば、ここに示した可採年数が飛躍的に（少なくとも１００とか２００年程度）大きくならない限り、石炭を除けば石油も、天然ガスも、あるいはウランさえも、今後５０～６０年足らずでなくなってしまうかも知れないという計算になります。
簡単に言えば、現在のようなエネルギー体系のままでは、わずか一世代つまり私達の子供の代ですでにエネルギーに赤信号がともるかもしれないというわけです。しかし、石油、天然ガス、石炭はエネルギーとして使用するだけでなく、化学原料としても利用するわけですし、エネルギー体系を修正しない限り、人口の増加にともなってエネルギーの消費量は増加するでしょうから、実際の赤信号のともる時期はもう少し早くなると考えるべきではないでしょうか？
あなたが、今、仮に２０歳であったとしたら、あなたが６０歳か７０歳になった頃、そして、もし、あなたに生まれたばかりの子供があったとしたら、その子供が社会の中心になる４０～５０歳ぐらいになった頃には、この問題に直面することになるかも知れません。
現在のエネルギー体系のままで、世界がエネルギー資源を消費し続けると、一体どのくらいで地球上のエネルギー資源がなくなってしまうのか心配になりますが、この疑問に正しく答えられる人はおそらくいないでしょう。「神のみぞ知る」と答えるのが無難であり、また、正しい答えでもあるでしょう。しかし、私たちの地球が有限であること、私たちの生命の維持に欠かせないエネルギーを地球のエネルギー資源に依存していることをはっきり認識すれば、この疑問に対する回答を探そうと考えるのは当然でしょう。
エネルギーの専門機関の一つであるわが国の石油連盟の広報用資料「石油のＱアンドＡ」（１９９１年３月）には「石油があとどれくらいあるかという目安のひとつとして、可採年数（Ｒ／Ｐ ある年の年末の原油確認埋蔵量をその年の原油生産量で割った数値が使われます」と書いてありますし、日本エネルギー経済研究所や日本ガス協会などのエネルギー専門の方々、また、別の機関に属するエネルギーの専門家も、とりあえずの手掛かりとして、この「可採年数（Ｒ／Ｐ）」を参考にしているようです。
ただし、この可採年数から、地球上のエネルギー資源があとどのくらいあるかという点になりますと、その推定は人によりさまざまですが、エネルギー関連の雑誌、書籍、エネルギー関連の方々の座談会記事に散見される推定では、「石炭を除く化石燃料とウランは２１世紀の前半ぐらいまでは十分だろうが、２１世紀の後半になると供給面でかなり制約が出てくる」ということに落ち着きそうです。つまり、この推定はあと５０年～６０年後には制約が出てくると考えられるといっているのです。
－明日に続く－
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持続可能な開発のためのエネルギー体系
１９８７年の「環境と開発に関する世界委員会」の最終報告書（ブルントラント報告）で、広くわが国で知られるようになった「持続可能な開発（Sustainable Development）」のためには、先ず、エネルギー体系自体が持続可能なものでなければならないのは自明の理です。図２１を見て下さい。この図は世界のエネルギー資源の確認可採埋蔵量を示す図で、わが国の通産省が発表した総合エネルギー統計を基に、(財)原子力文化振興財団が広報用に作成した資料の一つです。
ここに示された数値は資料の発表年度によって少しずつ違ってはいますが、ここに示された数値によれば、それぞれの燃料の可採年数（確認可採埋蔵量を年間生産量で割ったもの）は石油が５０年、天然ガスが５０年、石炭が３３０年、現在の軽水炉型の原子炉で利用されるウランが６０年（高速増殖炉によるウランの効率的な利用をまったく行わない場合）となっており、これがプルトニウムを利用すればウランは３６００年になるとしています。
ですから、仮に世界の国々が現行のエネルギー体系のままで、将来、エネルギーを消費し続けるとして、しかもこの可採埋蔵量をすべて燃料として使用できるものとすれば、ここに示した可採年数が飛躍的に（少なくとも１００とか２００年程度）大きくならない限り、石炭を除けば石油も、天然ガスも、あるいはウランさえも、今後５０～６０年足らずでなくなってしまうかも知れないという計算になります。
簡単に言えば、現在のようなエネルギー体系のままでは、わずか一世代つまり私達の子供の代ですでにエネルギーに赤信号がともるかもしれないというわけです。しかし、石油、天然ガス、石炭はエネルギーとして使用するだけでなく、化学原料としても利用するわけですし、エネルギー体系を修正しない限り、人口の増加にともなってエネルギーの消費量は増加するでしょうから、実際の赤信号のともる時期はもう少し早くなると考えるべきではないでしょうか？
あなたが、今、仮に２０歳であったとしたら、あなたが６０歳か７０歳になった頃、そして、もし、あなたに生まれたばかりの子供があったとしたら、その子供が社会の中心になる４０～５０歳ぐらいになった頃には、この問題に直面することになるかも知れません。
現在のエネルギー体系のままで、世界がエネルギー資源を消費し続けると、一体どのくらいで地球上のエネルギー資源がなくなってしまうのか心配になりますが、この疑問に正しく答えられる人はおそらくいないでしょう。「神のみぞ知る」と答えるのが無難であり、また、正しい答えでもあるでしょう。しかし、私たちの地球が有限であること、私たちの生命の維持に欠かせないエネルギーを地球のエネルギー資源に依存していることをはっきり認識すれば、この疑問に対する回答を探そうと考えるのは当然でしょう。
エネルギーの専門機関の一つであるわが国の石油連盟の広報用資料「石油のＱアンドＡ」（１９９１年３月）には「石油があとどれくらいあるかという目安のひとつとして、可採年数（Ｒ／Ｐ ある年の年末の原油確認埋蔵量をその年の原油生産量で割った数値が使われます」と書いてありますし、日本エネルギー経済研究所や日本ガス協会などのエネルギー専門の方々、また、別の機関に属するエネルギーの専門家も、とりあえずの手掛かりとして、この「可採年数（Ｒ／Ｐ）」を参考にしているようです。
ただし、この可採年数から、地球上のエネルギー資源があとどのくらいあるかという点になりますと、その推定は人によりさまざまですが、エネルギー関連の雑誌、書籍、エネルギー関連の方々の座談会記事に散見される推定では、「石炭を除く化石燃料とウランは２１世紀の前半ぐらいまでは十分だろうが、２１世紀の後半になると供給面でかなり制約が出てくる」ということに落ち着きそうです。つまり、この推定はあと５０年～６０年後には制約が出てくると考えられるといっているのです。
－明日に続く－